売掛金回収進捗による総資産減少
FY2020-Q2に初出。21回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ21,399百万円増加し、152,564百万円となりました。これは、主に受取手形、売掛金及び契約資産、退職給付に係る資産が増加したことなどによるものです。」
総資産は前期末の131,164百万円から152,564百万円へ21,399百万円増加し、受取債権・契約資産と退職給付資産の増加が主因とされた。 - 2026-04-24対処決算
「前連結会計年度末に比べ21,399百万円増加し152,564百万円となりました。」
総資産は前期の減少から増加へ転じた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ3,636百万円増加し134,800百万円となりました。これは、投資有価証券や短期貸付金が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比で3,636百万円増加し、FY2025-H1の前年同期比減少から増加へ転じた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ5,232百万円減少し、131,164百万円となりました。これは、主に投資有価証券、短期貸付金が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前期末の136,397百万円から131,164百万円へ減少した。投資有価証券と短期貸付金の減少が主因と説明された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ5.1％減少し129,440百万円となりました。これは、主に受取手形、売掛金及び契約資産が減少したことなどによるものであります。」
総資産は129,440百万円、前連結会計年度末比5.1％減となり、FY2024通期の9.7％増から減少へ転じた。受取債権等の減少が主因とされた。 - FY2024受取債権・投資有価証券増加による総資産増加有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ9.7％増加し、136,397百万円となりました。これは、主に受取手形、売掛金及び契約資産が増加したことや、保有する投資有価証券の評価額が上昇したことによるものであります。」
総資産は前期末比9.7％増の136,397百万円となり、従来の短期貸付金・仕掛品中心の変動から、受取債権と投資有価証券評価額の増加が主因となった。 - FY2024-Q3総資産増加率の小幅低下と仕掛品増加への要因変化有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ3.0％増加し128,127百万円となりました。これは、主に仕掛品が増加したことなどによるものであります。」
総資産は128,127百万円、前期末比3.0％増となった。前四半期の主因だった投資有価証券評価額の上昇から、今回は仕掛品の増加が主因として記載された。 - FY2024-Q2投資有価証券評価額上昇による総資産増加有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ3.1％増加し128,245百万円となりました。これは、主に保有する投資有価証券の評価額が上昇したことなどによるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比3.1％増の128,245百万円となり、前四半期の1.8％増から増加率が拡大した。主因は保有する投資有価証券の評価額上昇と説明されている。 - FY2024-Q1短期貸付金増加により総資産増加有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ1.8％増加し126,579百万円となりました。これは、主に受取手形、売掛金及び契約資産が減少した一方で、短期貸付金が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比1.8％増の126,579百万円となり、前回の0.9％減から増加へ転じた。受取債権等の減少を上回る短期貸付金の増加が要因と説明されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ0.9％減少し131,661百万円となりました。これは、仕掛品が増加した一方で、受取手形、売掛金及び契約資産が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比0.9％減の131,661百万円となり、前四半期の0.6％減から減少幅が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ0.6％減少し132,014百万円となりました。これは、主に鉄道車両事業で仕掛品が増加した一方で、全事業で受取手形、売掛金及び契約資産が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比0.6％減の132,014百万円となり、前四半期の0.1％減から減少幅が拡大した。全事業で受取手形・売掛金・契約資産が減少した一方、鉄道車両事業の仕掛品が増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ0.1％減少し132,673百万円となりました。これは、短期貸付金が増加した一方で、全事業で受取手形、売掛金及び契約資産が減少したことなどによるものであります。」
総資産は132,673百万円、前連結会計年度末比0.1％減にとどまり、前回の3.1％減から減少幅が縮小した。全事業で受取手形・売掛金・契約資産が減少する一方、短期貸付金は増加した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ3.1％減少し132,363百万円となりました。これは、短期貸付金が増加した一方で、全事業で回収が進捗したため受取手形及び売掛金が減少したことや、保有する投資有価証券の評価額が下落したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比3.1％減の132,363百万円となり、前四半期の2.1％減から減少幅が拡大した。売掛金の減少に加え、保有投資有価証券の評価額下落が要因として記載された。 - FY2022-Q2売掛金回収進捗も短期貸付金増加で総資産減少有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ2.1％減少し133,670百万円となりました。これは、短期貸付金が増加した一方で、全事業で回収が進捗したため受取手形及び売掛金が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比2.1％減となり、前回の1.6％減から減少幅がやや拡大した。全事業で売掛金回収が進捗する一方、短期貸付金は増加した。 - FY2022-Q1売掛金回収進捗も短期貸付金増加で総資産減少有価証券報告書
「前期末に比べ1.6％減少し134,461百万円となりました。これは、短期貸付金が増加した一方で、国内向け鉄道車両で回収が進捗したことから売掛金が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比1.6％減の134,461百万円となった。国内向け鉄道車両の回収進捗による売掛金減少があった一方、短期貸付金は増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ6.9％増加し136,595百万円となりました。これは、現金及び預金が減少した一方で、短期貸付金が増加したことなどによるものであります。」
総資産は前期末比6.9％増の136,595百万円となり、短期貸付金の増加が主な増加要因として示された。 - FY2021-Q3短期貸付金増加により総資産増加有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ1.9％増加し130,245百万円となりました。これは、全事業で回収が進捗したため受取手形及び売掛金が減少した一方で、短期貸付金が増加したことなどによるものであります。」
受取手形・売掛金が減少した一方、短期貸付金の増加により総資産は前連結会計年度末比1.9％増の130,245百万円となった。 - FY2021-Q2短期貸付金増加も受取債権減少で総資産減少有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ1.3％減少し126,125百万円となりました。これは、短期貸付金が増加した一方で、各事業に係る受取手形及び売掛金が減少したことなどによるものであります。」
短期貸付金が増加した一方、各事業の受取手形・売掛金の減少により、総資産は前連結会計年度末比1.3％減となった。 - FY2021-Q1売掛金・仕掛品減少も短期貸付金増加で総資産増加有価証券報告書
「前期末に比べ0.4％増加し128,284百万円となりました。これは、国内向け鉄道車両の進捗などにより売掛金および仕掛品が減少した一方で、短期貸付金が増加したことなどによるものであります。」
売掛金・仕掛品は国内向け鉄道車両の進捗により減少したが、短期貸付金の増加により総資産は前期末比0.4％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ2.9％減少し130,266百万円となりました。これは、全事業で回収が進捗したため受取手形及び売掛金が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比2.9％減の130,266百万円となり、回収進捗の対象が輸送用機器・鉄構事業およびエンジニアリング事業から全事業へ広がった。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ2.0％減少し131,527百万円となりました。これは、輸送用機器・鉄構事業やエンジニアリング事業で回収が進捗したため売掛金が減少したことなどによるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比2.0％減の131,527百万円となり、輸送用機器・鉄構事業およびエンジニアリング事業での回収進捗に伴う売掛金減少が主因として初めて整理された。