日本車輌製造（7102）・施策前進
総合力発揮による技術・製品開発と新規事業創出
FY2019に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業横断の開発・新規事業機能統合12社が書いているテーマ・逆風0社・追い風12社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な成果として、高速車両の先頭形状の開発など付加価値の高い製品の提供に関する技術開発及びその実用化が挙げられます。」
技術・製品開発について、高速車両の先頭形状の開発と実用化という具体的成果が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「各事業の活動を通じて、気候変動リスクなどの地球環境問題や少子高齢化に伴う労働力不足への対応といったお客様の課題、ひいては社会全体の課題の解決に貢献していきます。」
技術・製品開発の方向性が、環境負荷低減や省人化など社会課題への対応と結び付けて示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な成果として新ブランドＮ-ＱＵＡＬＩＳのコンセプトである安全性・品質・保守性の向上に関する技術開発及びその実用化が挙げられます。」
技術開発と新商品開発について、新ブランドN-QUALISの技術開発・実用化という具体的成果が示された。 - FY2019初出有価証券報告書
「各事業部門と開発部門の効果的な連携により計画的かつ効率的な開発を推進するとともに、親会社との共同研究・開発を推進し、既存事業の競争力強化と新規事業の創出を図ってまいります。」
事業部門と開発部門の連携、親会社との共同研究・開発、既存事業の競争力強化、新規事業創出が一つの施策として示された。