デジタル案件への移行と大型案件対応体制の構築
FY2021に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-09-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-09-14前進決算説明資料
「1億円超の案件で全体売上高の18.37％を占有、30百万円超の案件を加えると連結売上高の52.75％を占め、大型案件の拡大が当社グループの業績を後押し」
大型案件の売上構成比と、30百万円超案件を含む構成比を具体的に示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「さらには、これまでの事業の延長線上にある、ゲーム関連のイベント案件、著名ＩＰのポップアップストア運営案件及び大手小売企業のデジタル広告案件等の大型継続案件が拡大するなど、ほぼ全ての業種のクライアントからの受注が前年実績を大きく上回る結果となりました。」
大型イベント、IPポップアップ、デジタル広告など、リアル・デジタル双方の大型継続案件への対応範囲が拡大したと記載している。 - 2026-06-15前進決算説明資料
「1億円超の案件で全体売上高の29.5％を占有、30百万円超を加えると全体売上高の54.1％（25年4月期は40.2％）が占める」
大型案件の売上構成比が上昇し、30百万円超の案件が全体売上高の54.1％を占めたとして、案件大型化の進展を記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の事業はソリューションの多様性を活かすと共に、最新かつ最先端のコンテンツをプロモーションに実装できるか、そして、それらがいかに総合的にプランニングされているかが事業の競争優位性に直結するため、Ｍ＆Ａによって当社グループの情報収集力を高め、事業基盤を一気に拡大させることを重要な戦略としております。」
最新コンテンツの実装と総合的なプランニングを競争優位性の源泉とし、M&Aで情報収集力・事業基盤を拡大する方針を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「リアルイベント解禁の流れに乗り、大型イベントやリアルとオンラインが融合したハイブリッドのイベント、当社が主催の一社に名を連ねつつ、制作も受託するイベントの実施等の新たなチャレンジを精力的に行ってまいりました。」
デジタル案件移行・大型案件対応体制に加え、ハイブリッドイベントや自社が主催者の一社となって制作も受託する形態へ対応範囲を広げたと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「デジタルプロモーションやオンラインイベントの受注が堅調に推移しました。」
デジタルプロモーションやオンラインイベントの受注が堅調に推移したと記載しており、デジタル案件への移行を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「デジタルによるイベント配信やオンライン案件が躍進した」
デジタル案件への移行について、イベント配信・オンライン案件の伸長を引き続き記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「デジタルによるイベント配信やオンライン案件が大幅に躍進した」
デジタル案件への移行について、イベント配信・オンライン案件が大幅に躍進したという具体的な進展を記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「プロモーション領域におけるデジタル案件への速やかな移行や、大型案件へ対応可能な社内体制の構築等により、事業環境の変化にも対応してまいりました。」
新型コロナウイルス等による事業環境の変化への対応策として、デジタル案件への移行と大型案件対応体制の構築を初めて明示している。