展示イベント等の継続案件による売上高の確保
FY2019-Q3に初出。33回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-09-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-09-15前進kabushiki.jp
「今期はイベントなどリアル体験への需要が旺盛で、イベント領域において食品、小売・家電関連の大型案件の受注が継続した。」
リアル体験への旺盛な需要を背景に、イベント領域の大型案件受注が第1四半期にも継続したと報じられた。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、販促イベントが回復し、情報通信、食品関係の引き合いを多く受注したことに加え、新規Ｍ＆Ａにより連結子会社となった１社が売上に寄与しました。これらの結果、売上高は、29,948百万円（前年同期比47.3％増）となりました。」
販促イベントの回復、情報通信・食品関係の受注、新規連結子会社の寄与により、売上高が前年同期比47.3％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような中、当社グループにおいて販促・イベント領域が本格的なリアル回帰の傾向が顕著となり、旺盛な需要に支えられて既存事業が大きな伸びを見せました。さらに、当社が推進するM＆A戦略が奏功し、グループ各社の業績が上向くと共に、グループシナジーを発揮して新たなクライアント開発が進んだことにより大きな成長を実現できました。これらの結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高14,473百万円（前年同期比67.3％増）」
販促・イベント領域の本格的なリアル回帰と旺盛な需要に加え、M&A後のグループシナジーによる新規クライアント開発が進み、売上高が前年同期比67.3％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の事業面においては、イベント開催数が前年比11.2％増加する等、当社グループの主力事業であるイベント領域で伸長があったこと、及び新規連結子会社の影響もあり売上高は大きく増加しております。」
イベント開催数が前年比11.2％増加し、新規連結子会社の影響も加わって売上高が増加した。通期売上高は20,335百万円、前年比20.0％増となった。 - FY2025-H1イベント領域回復下で増収・利益減少有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、主力のイベント領域を中心に回復基調となり、売上高は堅調に推移いたしました。一方、昨年度から引き続き積極的に行っている戦略的投資の影響もあり、利益面においては減少しております。これらの結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高8,650百万円（前年同期比4.2％増）、売上総利益1,619百万円（前年同期比16.1％減）」
主力イベント領域は回復基調となり売上高は前年同期比4.2％増となった一方、戦略的投資の影響により売上総利益は16.1％減少したと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、コロナ関連のＢＰＯ案件が大きく減少する一方で、リアルイベント解禁の流れに乗り、大型イベントやリアルとオンラインが融合したハイブリッドのイベント、当社が主催の一社に名を連ねつつ、制作も受託するイベントの実施等の新たなチャレンジを精力的に行ってまいりました。イベント市場全体の回復は、コロナ前の水準の80％前後の回復に留まりましたが（経済産業省特定サービス産業動態統計調査「広告業」調べ）、上記の結果、新たに連結グループに加わった株式会社ガイアコミュニケーションズによる加算分を除外しても、当社グループのコロナ前の売上高水準（2020年４月期＝131.1億円）を上回る実績を残すことができました。」
コロナ関連BPO案件の減少を補う形で、大型イベント、ハイブリッドイベント、主催と制作を組み合わせた案件に取り組み、ガイアコミュニケーションズの加算分を除いてもコロナ前の売上高水準を上回ったと記載している。 - FY2024-Q3大型案件不在下でも人流回復案件を実施有価証券報告書
「このような中で第２四半期にあったような規模での大型案件に恵まれせんでしたが、それでも第２四半期に引き続き、コロナ禍から回復した人流を掴むべく適切な案件の提案、実施に努めた結果、第１四半期より大きく伸ばして第３四半期での売上高は40億円弱での着地となりました。」
第2四半期のような大型案件には恵まれなかった一方、回復した人流を対象とする案件の提案・実施を継続し、第3四半期の売上高は40億円弱となったと説明している。 - FY2024-Q2大型案件で出遅れを一定程度回復有価証券報告書
「一方で、当第２四半期においては、回復した人流を掴むべく適切な案件を提案、実施することができたこと、及びいくつかの大型案件の実施が重なったこともあり、累計ベースで第１四半期の出遅れを一定程度取り戻す水準にまで、好調に推移することができました。」
第1四半期の出遅れに対し、回復した人流を対象とする案件の提案・実施や複数の大型案件により、累計業績が一定程度回復したと説明している。ただし、今後も四半期ごとの振れ幅を想定し、本格回復は緩やかに進むとの見込みも示している。 - FY2024-Q1リアルイベント回帰下で減収減益有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、主力事業のイベント領域はいまだ本格回復には至っていないものの、リアルイベントへの回帰により、売上・利益ともに堅調に推移しました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高3,135百万円（前年同期比30.1％減）、売上総利益696百万円（同37.6％減）、営業利益134百万円（同76.4％減）、経常利益147百万円（同74.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益84百万円（同77.2％減）となりました。」
リアルイベントへの回帰により売上・利益が堅調に推移したと説明する一方、当第1四半期は売上高、売上総利益、営業利益等が前年同期比で減少している。 - FY2023通期減収下でリアルイベント・BPOが貢献有価証券報告書
「前年の東京2020オリンピック・パラリンピックや助成金の事務局案件の反動減の影響はありましたが、主力事業であるイベント領域においては、いまだ本格回復には至っていないものの、リアルイベントへの回帰により売上高・利益ともに堅調に推移したほか、ワクチン関連のＢＰＯ案件なども引き続き業績へ貢献しました。これらの結果、当連結会計年度の売上高は17,047百万円（前年同期比32.2％減）となりました。」
リアルイベントへの回帰とワクチン関連BPO案件の貢献を継続して記載する一方、前年の大型案件の反動により通期売上高は前年同期比32.2％減となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループを取り巻く環境では、前年の東京2020オリンピック・パラリンピックや助成金の事務局案件の反動減の影響はありましたが、主力事業であるイベント領域においては、いまだ本格回復には至っていないものの、リアルイベントへの回帰により売上高・利益ともに堅調に推移したほか、ワクチン関連のＢＰＯ案件なども引き続き業績へ貢献しました。」
大型案件等の反動減はあるものの、リアルイベントへの回帰とBPO案件の貢献により、イベント領域の売上高・利益が堅調に推移したと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前年の東京2020オリンピック・パラリンピックや助成金の事務局案件の反動の影響はありましたが、主力事業であるイベント領域においては、リアルイベントへの回帰により売上高・利益ともに堅調に推移したほか、ワクチン関連のＢＰＯ案件なども引き続き業績へ貢献しました。」
前年の大型案件等の反動はあったものの、リアルイベントへの回帰によりイベント領域の売上高・利益が堅調に推移し、ワクチン関連のBPO案件も引き続き業績に貢献したと説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、対策が行われたうえでのリアルイベントの実施による売上増加やＢＰＯ案件などで売上・利益ともに堅調に推移しました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高4,487百万円（前年同期比27.5％増）、売上総利益1,114百万円（同60.0％増）、営業利益571百万円（同122.3％増）、経常利益571百万円（同114.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益369百万円（同111.5％増）となりました。」
対策を講じたリアルイベントの実施による売上増加とBPO案件の貢献を記載し、売上高27.5％増、売上総利益60.0％増などの具体的な増収増益実績を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、事業機会や顧客ニーズの変化に迅速かつ柔軟に対応したことで、デジタルプロモーションやオンラインイベントの受注が堅調に推移しました。また、人材領域の受注体制を整備・推進し、収益の確保に努めたほか、ＢＰＯ案件などの売上も貢献して、増収増益を確保することができました。これらの結果、当連結会計年度の売上高は25,136百万円（前年同期比59.9％増）となりました。」
デジタルプロモーション、オンラインイベント、人材領域、BPO案件による売上確保を通期で実現し、売上高も前年同期比59.9％増となったと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、事業環境や顧客ニーズの変化に迅速かつ柔軟に対応したことで、デジタルプロモーションやオンラインイベントの受注が堅調に推移しました。また、人材領域の受注体制を整備・推進し、収益の確保に努めたほか、ＢＰＯ案件などの売上も貢献して、当第３四半期連結会計期間（2021年11月１日～2022年１月31日）においても増収増益を確保することができました。」
デジタルプロモーション・オンラインイベントの受注が堅調に推移し、人材領域の受注体制やBPO案件も収益確保に寄与したと説明している。既存の案件による売上確保テーマを継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、事業環境や顧客ニーズの変化に迅速かつ柔軟に対応すべく、自社配信スタジオであるＦスタジオ渋谷を５Ｇ化する等の積極的な投資を行ったことで、デジタルによるイベント配信やオンライン案件が躍進したことと、人材領域の販促キャンペーンなどの受注体制を整備・推進し、収益の確保に努めたほか、第２四半期においては国際的スポーツイベント案件や国策的なＢＰＯ案件などの売上も貢献して、増収増益を確保することができました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高10,282百万円（前年同期比54.5%増）、売上総利益2,345百万円（前年同期比62.7%増）、営業利益1,401百万円（前年同期比375.4%増）、経常利益1,418百万円（前年同期比244.5%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益929百万円（前年同期比226.4%増）となりました。」
Ｆスタジオ渋谷の5G化、デジタル配信・オンライン案件の伸長、人材領域の受注体制に加え、国際的スポーツイベント案件や国策的なBPO案件が売上に貢献し、売上高54.5％増、売上総利益62.7％増などの増収増益を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、事業環境や顧客ニーズの変化に迅速かつ柔軟に対応すべく、自社配信スタジオであるFスタジオ渋谷を５G化する等の積極的な投資を行ったことで、デジタルによるイベント配信やオンライン案件が大幅に躍進したことと、人材領域の販促キャンペーンなどの受注体制を整備・推進し、収益の確保に努めたほか、国際的スポーツイベント案件などの受注の獲得もあり、増収増益を確保することができました。」
デジタルによるイベント配信・オンライン案件が大幅に躍進し、国際的スポーツイベント案件も獲得したと記載しており、イベント案件を通じた売上確保に具体的な進展が示されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「大型イベントの中止又は規模を縮小した上でのオンライン開催等の影響により、当社グループの事業も大きく影響を受けましたが」
大型イベントの中止・縮小やオンライン開催への移行によるプロモーション案件への影響が、年間を通じて大きかったと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループの第３四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、プロモーション領域において、大型イベントを中心に中止又はオンラインで開催規模を縮小して実施となる場合が相次いで、減少を余儀なくされましたが、人材領域については、」
大型イベントの中止またはオンライン化・規模縮小により、プロモーション領域の案件減少が続いていることを再確認している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「このような中、当社グループの第２四半期においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、プロモーション領域において、大型イベントを中心に中止又はオフラインで開催規模を縮小して実施となる場合が相次いで、減少を余儀なくされましたが、」
新型コロナウイルス感染症拡大により、大型イベントの中止や開催規模の縮小が相次ぎ、イベント案件による売上高確保を取り巻く環境がさらに悪化したと記載している。 - FY2021-Q1案件環境悪化有価証券報告書
「このような中、当社グループの第１四半期においては、新型コロナウイルス感染予防のためのイベント自粛及び外出自粛の影響を受ける結果となりました。」
イベント自粛・外出自粛により、イベント案件等を通じた売上高確保を取り巻く事業環境への影響が明示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、毎年実施される夏季の大型イベントや外資系ソフトウェア会社の販売促進に係る事務局運営を継続受注したこともあり、売上高は、13,118百万円（前年同期比2.6％増）となりました。」
毎年実施される大型イベントや販売促進案件の継続受注が売上高を支えたと説明しており、既存施策を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、イベント案件等による売上高の確保及び嗜好品のプロモーション等の新規案件を実施することで売上高の向上をはかるとともに、収益面では利益率向上を進めてまいりました。」
イベント案件等による売上高確保を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックを1年後に控え、イベント案件等による売上高の確保」
東京オリンピック・パラリンピックを控えたイベント案件による売上高確保を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックを1年後に控え、イベント案件等による売上高の確保」
東京オリンピック・パラリンピックを目前に控え、イベント案件による売上高確保を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「毎年実施される夏季の大型イベントや外資系ソフトウェア会社の販売促進に係る事務局運営を継続受注したこともあり、売上高は、12,780百万円（前年同期比4.8％増）となりました」
継続的な大型イベントや販売促進案件の受注が売上高を支えたと説明しており、既存テーマを再確認している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「展示イベント等の継続的な案件による売上高の確保」
継続的な案件を通じて売上高を確保する施策として初めて記載されている。