海外旅行・インバウンド・グローバルの三部門展開
FY2019-Q1に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しております。従来「その他」に区分していた「新規事業（官公庁関連プロジェクト）」については、国内事業との連携を深め、アクティビティ提供を通じた付加価値向上を図る体制へ移行したため、「OTA事業」へ集約しております。同様に「クルーズ事業」についても、既存のOTA会員基盤を最大限活用する広義のオンライン旅行事業と位置付け、販売シナジーを追求するため、「クルーズ事業」と「OTA事業」を一体的な事業ととらえることが適切と判断したことから、「OTA事業」に含めて開示する方法に変更しております。」
報告セグメントの整理において、官公庁関連プロジェクトとクルーズ事業をOTA事業へ集約した。クルーズを既存会員基盤を活用する広義のオンライン旅行事業として再位置付けている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、グループのマネジメント体制の変更に伴い、報告セグメントを単一セグメントから、「OTA事業」及び「観光IT事業」の２区分に変更しております。」
従来の単一セグメントから、マネジメント体制の変更に伴いOTA事業と観光IT事業の2区分へ報告セグメントを変更した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「その事業領域は旅行関連事業を収益区分別に分類し、①当社グループが運営する、現地体験ツアーオンライン予約サイト（日本語サイト「VELTRA」、催行地をハワイに特化した英語サイト「Hawaii Activities」）でのツアー予約にかかる収益を得るオンライン・トラベル・エージェント事業（以下、「OTA事業」）、②観光関連事業者のITインフラを供給するサービス、連結子会社であるリンクティビティ株式会社が展開するチケットプラットフォーム事業など、OTA事業以外から収益を得る事業（以下、「観光IT事業」）より構成されております。」
従来の三部門による説明から整理されたOTA事業と観光IT事業による事業領域の説明を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内及び世界150か国の現地体験ツアーを専門に販売する日本最大級の旅行オンラインサービスを展開しており、その事業領域は旅行関連事業を収益区分別に分類し、①当社グループが運営する、現地体験ツアーオンライン予約サイト（日本語サイト「VELTRA」、催行地をハワイに特化した英語サイト「Hawaii Activities」）でのツアー予約にかかる収益を得るオンライン・トラベル・エージェント（以下、「OTA」）事業、②観光関連事業者のITインフラを供給するサービス、連結子会社であるリンクティビティ株式会社が展開するチケットプラットフォーム事業など、OTA事業以外から収益を得る事業（以下、「観光IT事業」）より構成されております。」
OTA事業と観光IT事業による事業領域の整理を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その事業領域は旅行関連事業を収益区分別に分類し、①当社グループが運営する、現地体験ツアーオンライン予約サイト（日本語サイト「VELTRA」、催行地をハワイに特化した英語サイト「Hawaii Activities」）でのツアー予約にかかる収益を得るオンライン・トラベル・エージェント（以下、「OTA」）事業、②観光関連事業者のITインフラを供給するサービス、連結子会社であるリンクティビティ株式会社が展開するチケットプラットフォーム事業など、OTA事業以外から収益を得る事業（以下、「観光IT事業」）より構成されております。」
OTA事業と観光IT事業による事業領域の整理を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内及び世界150か国の現地体験ツアーを専門に販売する日本最大級の旅行オンラインサービスを展開しており、その事業領域は旅行関連事業を収益区分別に分類し、①当社グループが運営する、現地体験ツアーオンライン予約サイト（日本語サイト「VELTRA」、催行地をハワイに特化した英語サイト「Hawaii Activities」）でのツアー予約にかかる収益を得るオンライン・トラベル・エージェント（以下、「OTA」）事業、②観光関連事業者のITインフラを供給するサービス、連結子会社であるリンクティビティ株式会社が展開するチケットプラットフォーム事業など、OTA事業以外から収益を得る事業（以下、「観光IT事業」）より構成されております。」
OTA事業と観光IT事業による事業領域の整理を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「主に日本人の海外旅行向けのサービスを提供する「海外旅行部門」、訪日旅行者向けのサービスを提供する「インバウンド部門」、グローバルな旅行者向けに世界各地のサービスを提供する「グローバル部門」に組織編成しておりましたが、COVID-19の影響をうけて、2020年5月において、「インバウンド部門」の一部である中華圏事業（中国語サイト）及び「グローバル部門」の一部であるグローバル事業（ベルトラ英語サイト）を閉鎖しております。」
三部門による従来の組織編成と、中華圏事業・グローバル事業の閉鎖を通期報告でも再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その事業領域は旅行関連事業を収益区分別に分類し、（１）当社グループが運営する、現地体験ツアーオンライン予約サイト（日本語サイト「VELTRA」、催行地をハワイに特化した英語サイト「Hawaii Activities」）でのツアー予約にかかる収益を得るオンライン・トラベル・エージェント（以下、「OTA」）事業、（２）観光関連事業者のITインフラを供給するサービス、連結子会社であるリンクティビティ株式会社が展開するチケットプラットフォーム事業など、OTA事業以外から収益を得る事業（以下、「観光IT事業」）より構成されております。」
従来の三部門による説明から整理されたOTA事業と観光IT事業による事業領域の説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その事業領域は旅行関連事業を収益区分別に分類し、（１）当社グループが運営する、現地体験ツアーオンライン予約サイト（日本語サイト「VELTRA」、催行地をハワイに特化した英語サイト「Hawaii Activities」）でのツアー予約にかかる収益を得るオンライン・トラベル・エージェント（以下、「OTA」）事業、（２）観光関連事業者のITインフラを供給するサービス、連結子会社であるリンクティビティ株式会社が展開するチケットプラットフォーム事業など、OTA事業以外から収益を得る事業（以下、「観光IT事業」）より構成されております。」
従来の三部門による説明から整理されたOTA事業と観光IT事業による事業領域の説明を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、国内及び世界150か国の現地体験ツアーを専門に販売する日本最大級の旅行オンラインサービスを展開しており、その事業領域は旅行関連事業を収益区分別に分類し、（１）当社グループが運営する、現地体験ツアーオンライン予約サイト（日本語サイト「VELTRA」、催行地をハワイに特化した英語サイト「Hawaii Activities」）でのツアー予約にかかる収益を得るオンライン・トラベル・エージェント（以下、「OTA」）事業、（２）観光関連事業者のITインフラを供給するサービス、連結子会社であるリンクティビティ株式会社が展開するチケットプラットフォーム事業など、OTA事業以外から収益を得る事業（以下、「観光IT事業」）より構成されております。」
従来の海外旅行・インバウンド・グローバルの三部門による説明から、OTA事業と観光IT事業という収益区分で事業領域を説明する形へ変化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「主に日本人の海外旅行向けのサービスを提供する「海外旅行部門」、訪日旅行者向けのサービスを提供する「インバウンド部門」、グローバルな旅行者向けに世界各地のサービスを提供する「グローバル部門」に組織編成しておりましたが、COVID-19の影響をうけて、2020年5月において、「インバウンド部門」の一部である中華圏事業（中国語サイト）及び「グローバル部門」の一部であるグローバル事業（ベルトラ英語サイト）を閉鎖しております。」
三部門の組織編成を再確認するとともに、インバウンド部門・グローバル部門の一部事業を2020年5月に閉鎖したことを通期報告でも示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、従来より現地体験ツアー専門のOTA（オンライン・トラベル・エージェント）企業として、(１)主に日本人の海外旅行向けのサービスを提供する「海外旅行部門」、(２)訪日旅行者向けのサービスを提供する「インバウンド部門」、(３)グローバルな旅行者向けに世界各地のサービスを提供する「グローバル部門」に組織編成しておりましたが、COVID-19の影響をうけて、第２四半期連結会計期間において、「インバウンド部門」の一部である中華圏事業（中国語サイト）及び「グローバル部門」の一部であるグローバル事業（ベルトラ英語サイト）を閉鎖しております。」
三部門による組織編成と、インバウンド部門・グローバル部門の一部事業を第2四半期に閉鎖したことを再確認している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「COVID-19の影響をうけて、当第２四半期連結会計期間において、「インバウンド部門」の一部である中華圏事業（中国語サイト）及び「グローバル部門」の一部であるグローバル事業（ベルトラ英語サイト）を閉鎖しております。」
三部門による展開を維持しつつも、インバウンド部門の中華圏事業とグローバル部門の英語サイト事業を実際に閉鎖し、展開範囲をさらに縮小している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「当社グループの投資事業のうち、COVID-19の影響により、当初計画からの大幅な遅れが想定される中で、従来の計画では成長が困難であると判断したグローバル事業及び中華圏事業の閉鎖を決定し、投資の選択と集中を実施しております。」
海外旅行・インバウンド・グローバルの三部門展開を説明する一方、投資事業としてのグローバル事業および中華圏事業は閉鎖決定となり、展開範囲が縮小している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主に日本人の海外旅行向けのサービスを提供する「海外旅行部門」、訪日旅行者向けのサービスを提供する「インバウンド部門」、グローバルな旅行者向けに世界各地のサービスを提供する「グローバル部門」に組織編成をおこなうとともに、それぞれの部門がターゲットとしている旅行者に現地体験ツアーを販売してまいりました。」
三部門による組織編成と各対象旅行者への販売を継続している。2019年度の営業収益は海外旅行部門4,091,835千円、インバウンド部門82,408千円、グローバル部門176,757千円で、グローバル部門は前年同期比11.1％減となっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「そのような事業環境のもと、当社グループは、現地体験ツアー専門のOTA（オンライン・トラベル・エージェント）企業として、(１)主に日本人の海外旅行向けのサービスを提供する「海外旅行部門」、(２)訪日旅行者向けのサービスを提供する「インバウンド部門」、(３)グローバルな旅行者向けに世界各地のサービスを提供する「グローバル部門」に組織編成を行うとともに、それぞれの部門がターゲットとしている旅行者に現地体験ツアーを販売してまいりました。」
海外旅行、インバウンド、グローバルの三部門による組織編成と各対象旅行者への販売を継続している。第3四半期累計では海外旅行部門3,096,505千円、インバウンド部門60,031千円、グローバル部門138,105千円で、グローバル部門は前年同期比13.6％減となっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「（１）主に日本人の海外旅行向けのサービスを提供する「海外旅行部門」、（２）訪日旅行者向けのサービスを提供する「インバウンド部門」、（３）グローバルな旅行者向けに世界各地のサービスを提供する「グローバル部門」に組織編成を行うとともに、それぞれの部門がターゲットとしている旅行者に現地体験ツアーを販売してまいりました。」
海外旅行、インバウンド、グローバルの三部門による組織編成と各対象旅行者への販売を継続している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「（１）主に日本人の海外旅行向けのサービスを提供する「海外旅行部門」、（２）訪日旅行者向けのサービスを提供する「インバウンド部門」、（３）グローバルな旅行者向けに世界各地のサービスを提供する「グローバル部門」に組織編成を行うとともに、それぞれの部門がターゲットとしている旅行者に現地体験ツアーを販売してまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の営業収益は929,213千円となりました。なお、営業収益を収益区分別にみますと、海外旅行部門が883,882千円、インバウンド部門が12,690千円、グローバル部門が32,641千円となりました。」
顧客・旅行目的別に三部門へ組織編成し、各ターゲットへの販売を行っている。第1四半期の収益は海外旅行部門が大部分を占めている。