インターネット広告市場、とりわけ運用型広告市場の成長
FY2018-Q3に初出。28回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「インターネット広告市場においては全体として拡大基調を維持しているものの、広告主による投資対効果への要求は一段と厳しくなっております。」
インターネット広告市場の拡大基調が続いているとの認識を引き続き示している。 - 2026-05-13再掲決算
「当社が属するインターネット広告市場においては、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）需要の拡大や、動画広告、ソーシャルメディア広告の普及を背景に、成長を継続しております。」
インターネット広告市場の成長継続と、DX需要・動画広告・ソーシャルメディア広告の普及を成長要因として引き続き記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「インターネット広告市場につきましては、SNS上の縦型動画広告をはじめ、コネクテッドTVなどの動画広告需要が一層高まり、市場全体の拡大に寄与し、2025年には４兆459億円（前年比110.8％）と過去最高を更新し、前年より3,942億円増加しました」
2025年のインターネット広告市場は4兆459億円、前年比110.8％となり、推定開始以来初めて4兆円を超え、過去最高を更新した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、SNS上の縦型動画広告をはじめ、コネクテッドTVなどの動画広告需要が一層高まり、市場全体の拡大に寄与し、2024年には３兆6,517億円 （前年比109.6％）と過去最高を更新し、前年より3,187億円増加しました」
2024年のインターネット広告市場規模3兆6,517億円、前年比109.6％、過去最高という前事業年度記載の実績を引き続き示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「インターネット広告市場につきましては、SNS上の縦型動画広告をはじめ、コネクテッドTVなどの動画広告需要が一層高まり、市場全体の拡大に寄与し、2024年には３兆6,517億円（前年比109.6％）と過去最高を更新し、前年より3,187億円増加しました」
2024年の市場規模3兆6,517億円、前年比109.6％、過去最高更新という新たな実績が示された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、コネクテッドTVの利用拡大に伴う動画広告需要の高まりや、デジタルプロモーション市場の拡大などが成長に寄与し、2023年には３兆3,330億円（前年比107.8％）となり、引き続き成長を続けております」
2023年の市場規模3兆3,330億円、前年比107.8％という既出の実績と、動画広告需要・デジタルプロモーション市場の拡大を成長要因として引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、コネクテッドTVの利用拡大に伴う動画広告需要の高まりや、デジタルプロモーション市場の拡大などが成長に寄与し、2023年には３兆3,330億円（前年比107.8％）となり引き続き広告市場全体の成長に寄与しました（広告費データは、株式会社電通「2023年 日本の広告費」より引用）。」
2023年の市場規模3兆3,330億円、前年比107.8％という既出の実績を再掲している。コネクテッドTV利用拡大による動画広告需要やデジタルプロモーション市場の拡大を成長要因として追加的に説明しているが、市場規模の新たな実績値は示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の事業領域であるインターネット広告市場は、新型コロナウイルス感染症の影響は収束しつつあり経済社会活動の正常化が進み、また社会のデジタル化の進展を背景に、2023年には前年比107.8％の３兆3,330億円となりました」
2023年のインターネット広告市場について、3兆3,330億円、前年比107.8％という新たな市場規模・成長率が示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2022年には３兆912億円（前年比114.3％）と前年に引き続き伸長しております（広告費データは、株式会社電通「2022年 日本の広告費」より引用）。」
2022年のインターネット広告市場の規模と前年比を、前事業年度および第1四半期報告書と同じ内容で引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2022年には３兆912億円（前年比114.3％）となり引き続き広告市場全体の成長に寄与しました（広告費データは、株式会社電通「2022年 日本の広告費」より引用）。」
2022年のインターネット広告市場規模と前年比を、前事業年度と同じ内容で引き続き示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「インターネット広告市場につきましては、インターネット広告費が前年に続く社会のデジタル化を背景に、３兆912億円（前年比114.3％）と前年に引き続き伸長してまいりました」
2022年のインターネット広告市場について、3兆912億円、前年比114.3％という新たな市場規模・成長率を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2021年には２兆7,052億円（前年比121.3％）と前年に引続き伸長しております（広告費データは、株式会社電通「2021年 日本の広告費」より引用）。」
2021年のインターネット広告市場の規模と前年比を、前回報告と同じ内容で引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2021年には２兆7,052億円（前年比121.3％）と前年に引き続き伸長しております（広告費データは、株式会社電通「2021年 日本の広告費」より引用）。」
2021年のインターネット広告市場の規模と前年比を、前回報告と同じ内容で引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2021年には２兆7,052億円（前年比121.3％）と前年に引き続き伸長しております（広告費データは、株式会社電通「2021年 日本の広告費」より引用）。」
2021年のインターネット広告市場について、前事業年度に示された市場規模と同じ実績を引き続き記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「インターネット広告費が初めてマスコミ四媒体広告費を上回り、２兆7,052億円（前年比121.4％）と前年に引き続き伸長してまいりました」
2021年のインターネット広告費について、マスコミ四媒体広告費を初めて上回ったことと、市場規模2兆7,052億円、前年比121.4％という新たな実績が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2020年には２兆2,290億円（前年比105.9％）と前年に引続き伸長しております（広告費データは、株式会社電通「2020年 日本の広告費」より引用）。」
2020年のインターネット広告市場の規模と前年比を、前回報告と同じ内容で引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2020年には２兆2,290億円（前年比105.9％）と前年に引続き伸長しております（広告費データは、株式会社電通「2020年 日本の広告費」より引用）。」
2020年のインターネット広告市場の規模と前年比を、前回報告と同じ内容で引き続き示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2020年には２兆2,290億円（前年比105.9％）と前年に引き続き伸長しております（広告費データは、株式会社電通「2020年 日本の広告費」より引用）。」
2020年のインターネット広告市場の規模と前年比を、前事業年度と同じ内容で引き続き示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「インターネット広告市場は、2020年には２兆2,290億円（前年比105.9％）と前年に引き続き伸長しております。特に当社の主力サービスである運用型広告市場は1兆4,558億円（前年比109.7％）と大きく伸長しております」
2020年のインターネット広告市場および運用型広告市場について、新たな市場規模と前年比が示された。一方、感染症により広告需要が停滞し、市場は厳しい状況で推移したとも記載している。 - FY2020-Q3市場需要の停滞・厳しい推移有価証券報告書
「しかし、このような状況下において、インターネット広告市場は新型コロナウイルス感染拡大に伴い政府より発令されました緊急事態宣言以降、外出自粛要請や各業種への営業制限、様々なイベントの中止、求人の抑制等により広告需要が停滞いたしました。その後の緊急事態宣言解除後は、経済活動に徐々に回復の兆しが期待されておりますが、自粛と緩和の狭間でインターネット広告市場は厳しい状況で推移いたしております。」
2019年までの市場成長実績を示す一方、新型コロナウイルス感染症の影響により広告需要が停滞し、インターネット広告市場が厳しい状況で推移していると記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2019年には２兆1,048億円（前年比119.7％）と前年に引続き伸長しております（広告費データは、株式会社電通「2019年 日本の広告費」より引用）。」
2019年のインターネット広告市場の規模と前年比を、前回報告と同じ内容で引き続き示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2019年には２兆1,048億円(前年比119.7％）と前年に引続き伸長しております。」
2019年のインターネット広告市場の規模と前年比を、前事業年度報告と同じ内容で引き続き示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「インターネット広告市場につきましては、2019年には２兆1,048億円（前年比119.7％）と前年に引き続き伸長しております。特に当社の主力サービスである運用型広告市場は1兆3,267億円（前年比115.2％）と大きく伸長しております」
2019年のインターネット広告市場および運用型広告市場について、新たな市場規模と前年比が示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2018年には対前年比16.5％増の１兆7,589億円と前年に引続き伸長しております。特に当社の主力サービスである運用型広告市場は前年比22.5％増の1兆1,518億円と大きく伸長しております。（広告費データは、株式会社電通「2018年 日本の広告費」より引用）。」
インターネット広告市場および主力の運用型広告市場について、前回報告と同じ2018年の市場規模・成長率を引き続き示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2018年には対前年比16.5％増の１兆7,589億円と前年に引続き伸長しております。特に当社の主力サービスである運用型広告市場は前年比22.5％増の1兆1,518億円と大きく伸長しております。」
インターネット広告市場および主力の運用型広告市場について、前回報告と同じ2018年の市場規模・成長率を引き続き示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社が属するインターネット広告市場につきましては、2018年には対前年比16.5％増の１兆7,589億円と前年に引続き伸長しております。特に当社の主力サービスである運用型広告市場は前年比22.5％増の1兆1,518億円と大きく伸長しております。（広告費データは、株式会社電通「2018年 日本の広告費」より引用）。」
インターネット広告市場および主力の運用型広告市場について、前事業年度報告と同じ2018年の市場規模・成長率を引き続き示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「インターネット広告市場は、平成30年には１兆7,589億円（前年比116.5％）と前年に引続き伸長しております。特に当社の主力サービスである運用型広告市場は1兆1,518億円（前年比122.5％）と大きく伸長しております」
インターネット広告市場および主力の運用型広告市場について、平成30年の市場規模と前年比が新たに示された。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「インターネット広告市場につきましては、平成29年には対前年比15.2％増の１兆5,094億円となり、そのうち、インターネット広告媒体費市場は前年比17.6％増の１兆2,206億円となっており、さらに、当社において取扱高が大きい運用型広告費市場は前年比27.3％増の9,400億円となっております」
当社の主要な取扱領域である運用型広告市場を含むインターネット広告市場の規模・成長率を示している。