Komori
イーエムネットジャパン(7036)・施策前進

ストックオプション制度の活用

FY2018に初出。20回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。

20記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2018前進FY2019 – FY20252019: 120192020: 220202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 1
同じテーマの他社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの737件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「第1回新株予約権 権利確定後(株) 前事業年度末20,800 権利行使4,800 未行使残16,000」

    2025年中に第1回新株予約権4,800株が行使された。既存制度の利用実績が追加で示された。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「権利行使 4,800 19,200 失効 - 12,400 未行使残 20,800 -」

    2024年12月期に第1回新株予約権4,800株、第2回新株予約権19,200株が行使され、第2回では12,400株が失効した。第2回新株予約権は行使期間満了により消滅し、第1回の未行使残は20,800株となった。
  3. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「2024年1月1日~2024年6月30日 (注) 24,000 3,909,000 9,035 328,292 9,035 128,392 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の新規付与ではなく、既存の新株予約権の行使により2024年上半期に24,000株が発行された。
  4. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「2024年1月1日~2024年3月31日(注) 21,600 3,906,600 8,810 328,066 8,810 128,166 (注) 新株予約権行使に伴う新株発行によるものであります。」

    新株予約権の行使により2024年1月から3月に21,600株が増加し、ストックオプション制度の利用実績が追加で示された。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「権利行使 15,200 4,600 失効 - 1,800 未行使残 25,600 31,600」

    2023年12月期に第1回新株予約権15,200株、第2回新株予約権4,600株が行使され、第2回では1,800株が失効した。期末の未行使残は第1回25,600株、第2回31,600株となった。
  6. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「2023年7月1日~ 2023年9月30日(注) 6,200 3,885,000 2,207 319,256 2,207 119,356 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により2023年7月から9月に6,200株が増加し、ストック・オプション制度の利用実績が追加で示された。
  7. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「2023年4月1日~ 2023年6月30日 (注) 5,600 3,878,800 526 317,049 526 117,149 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により5,600株が増加し、ストックオプション制度の利用実績が追加で示された。
  8. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「2023年1月1日~ 2023年3月31日(注) 8,000 3,873,200 752 316,523 752 116,623 (注) 新株予約権行使に伴う新株発行によるものであります。」

    新株予約権の行使により8,000株が増加し、ストックオプション制度の利用実績が追加で示された。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「権利行使 31,200 9,200 未行使残 40,800 38,000」

    2022年中に第1回新株予約権31,200株、第2回新株予約権9,200株が行使され、期末の未行使残はそれぞれ40,800株、38,000株となった。また、第3回新株予約権は2022年1月31日にすべて消滅した。
  10. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「2022年7月1日~2022年9月30日(注) 12,400 3,857,200 4,414 315,019 4,414 115,119 (注)新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により12,400株が増加し、ストックオプション制度の利用実績が追加で示された。
  11. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「2022年4月1日~2022年6月30日 (注) 12,000 3,844,800 1,128 310,605 1,128 110,705 (注)1.新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により2022年4月から6月に12,000株が増加し、ストックオプション制度の利用実績が追加で示された。
  12. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「2022年1月1日~2022年3月31日(注) 8,000 3,832,800 752 309,477 752 109,577 (注) 新株予約権行使に伴う新株発行によるものであります。」

    新株予約権の行使により8,000株が増加し、ストックオプション制度の利用実績が追加で示された。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「権利行使 64,800 - - 未行使残 72,000 - -」

    第1回新株予約権について当事業年度に64,800株が行使され、期末の未行使残が72,000株となった。また、第2回・第3回新株予約権の未確定残も開示されている。
  14. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「2021年7月1日~2021年9月30日 1,200 1,912,400 225 308,725 225 108,825 (注)1.新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により1,200株が増加し、ストックオプション制度の利用実績が追加で示された。
  15. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「30,000 1,911,200 5,625 308,500 5,625 108,600 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により30,000株が増加し、資本金および資本準備金が各5,625千円増加した。ストックオプション制度の利用実績が新たに示された。
  16. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期会計期間において発行した新株予約権は、以下のとおりであります。 決議年月日 2021年3月17日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社従業員  1 新株予約権の数(個)※ 17 新株予約権の目的となる株式の数(株)※ 1,700 新株予約権の行使期間※ 自 2023年3月18日 至 2025年3月17日」

    2021年3月17日付で、従業員1名を対象に1,700株を目的とする新株予約権を発行し、2023年3月18日から2025年3月17日までの行使期間を設定した。
  17. FY2020前進有価証券報告書

    「新株予約権の行使により、35,600株増加しております。」

    第1回新株予約権について35,600株が行使された。加えて、第2回新株予約権の未確定残25,800株および、提出日前に決議された第3回新株予約権(従業員1名、1,700株、行使期間2023年3月18日から2025年3月17日)が記載された。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期会計期間において発行した新株予約権は、以下のとおりであります。 当社役員  3 当社従業員 20 新株予約権の目的となる株式の数(株)※ 28,300 新株予約権の行使期間※ 自 2022年3月26日 至 2024年3月25日」

    第2回新株予約権について、役員3名・従業員20名を対象に28,300株分を発行した内容と、2022年3月26日から2024年3月25日までの行使期間を記載している。
  19. FY2019前進有価証券報告書

    「第2回新株予約権(2020年3月25日定時株主総会決議及び2020年3月25日取締役会決議)」「当社役員 3」「当社従業員 21」「新株予約権の目的となる株式の数(株) 28,300」「新株予約権の行使期間 自 2022年3月26日 至 2024年3月25日」

    役員3名・従業員21名を対象に、28,300株を目的とする第2回新株予約権の発行を決議した。
  20. FY2018初出有価証券報告書

    「当社は、役員及び従業員に対するインセンティブを目的として、役員及び従業員に対してストック・オプションとして新株予約権を付与しており、今後もストック・オプション制度を活用していくことを検討しております。」

    役員・従業員へのインセンティブ手段として新株予約権を付与し、今後の制度活用も検討している。
一緒に動いた変遷

「売上・利益の計上」は、この変遷が動いた20回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1919161599★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上・利益の計上19回
  3. 2増資による資本調達19回
  4. 3内部留保を確保しつつ年2回の利益配当を行う方針16回
  5. 4配当未実施15回
  6. 5売上総利益と営業系社員一人当たり売上総利益の成長9回
  7. 6資産・負債・純資産の四半期末残高と変動9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
イーエムネットジャパンの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ストックオプション制度の活用|イーエムネットジャパン(7036)の変遷 | Komori