Google・ヤフーへの媒体仕入れ依存
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
イーエムネットジャパンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「Google LLCの提供する「Google 広告」及びMeta Platforms, Inc.の提供する「Facebook広告」「Instagram広告」の取次額（媒体費用）への依存度は高く、2025年12月期における当該２社合計の取次額（媒体費用）は、媒体費総額の75.3％を占めております。」
Google・Metaの2社への依存度は75.3％となり、前期の72.9％から上昇した。主要媒体の組み合わせは引き続きGoogle・Metaである。 - FY2024再定義有価証券報告書
「媒体運営会社のうち、Google LLCの提供する「Google 広告」及びMeta Platforms, Inc.の提供する「Facebook広告」「Instagram広告」の取次額（媒体費用）への依存度は高く、2024年12月期における当該２社合計の取次額（媒体費用）は、媒体費総額の72.9％を占めております。」
主要媒体の組み合わせが従来のGoogle・ヤフー系からGoogle・Meta系へ変わり、2社合計の依存度は72.9％となった。リスクの対象と構成が変化している。 - FY2023後退有価証券報告書
「Google LLCの提供する「Google 広告」及びLINEヤフー株式会社の提供する「Yahoo!広告」の取次額（媒体費用）への依存度は依然として高く、2023年12月期における当該２社合計の取次額（媒体費用）は、媒体費総額の79.2％（前年比1.8％減少）を占めております。」
Googleとヤフー系媒体への依存度はなお高いものの、前期の81.1％から79.2％へ低下した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2022年12月期における当該２社合計の取次額（媒体費用）は、媒体費総額の81.1％（前年比1.6％増加）を占めております。」
Googleとヤフーの2社への依存度が、前期の79.5％から81.1％へ上昇した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「Google LLCの提供する「Google 広告」及びヤフー株式会社の提供する「Yahoo!広告」の取次額（媒体費用）への依存度は依然として高く、2021年12月期における当該２社合計の取次額（媒体費用）は、媒体費総額の79.5％（前年比2.4％増加）を占めております。」
Googleとヤフーの2社への依存度が、前期の77.1％から79.5％へ上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「媒体運営会社のうち、Google,Inc.の提供する「Google 広告」及びヤフー株式会社の提供する「Yahoo!広告」の取次額（媒体費用）への依存度は減少傾向にありますが依然として高く、2020年12月期における当該２社合計の取次額（媒体費用）は、媒体費総額の77.1％（前年比0.3％増加）を占めております。」
Googleとヤフーへの依存度はなお高く、媒体費総額に占める割合が前回の76.8％から77.1％へ上昇した。 - FY2019後退有価証券報告書
「媒体運営会社のうち、Google,Inc.の提供する「Google 広告」及びヤフー株式会社の提供する「Yahoo!広告」の取次額（媒体費用）への依存度は減少傾向にありますが依然として高く、2019年12月期における当該２社合計の取次額（媒体費用）は、媒体費総額の76.8％（前年比6.9％減少）を占めております。」
Googleとヤフーへの依存はなお高いとしつつ、依存度は前回の83.7％から76.8％へ低下した。 - FY2018初出有価証券報告書
「Google,Inc.の提供する「Google AdWords」及びヤフー株式会社の提供する「Yahoo!プロモーション広告」の取次額（媒体費用）への依存度が高くなっており、平成30年12月期における当該２社合計の取次額（媒体費用）は、媒体費総額の83.7％を占めております。」
主要２媒体への依存度を媒体費総額の83.7％と数値化し、方針変更や契約更新不能の影響をリスクとしている。