ソーシャルメディア広告・動画広告への注力
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社のインターネット広告事業は、企業の費用対効果を重視するニーズに的確に応えることで、主力の運用型広告を中心に底堅く推移いたしました。」
費用対効果を重視する顧客ニーズに応え、主力の運用型広告を中心に事業を進める姿勢を引き続き示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の経営戦略として、サービスについては、検索連動型広告や運用型ディスプレイ広告に加え、ソーシャルメディア広告だけでなく、動画広告への注力も強化して参ります。」
検索連動型広告・運用型ディスプレイ広告に加え、ソーシャルメディア広告と動画広告への注力強化を引き続き示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の経営戦略として、サービスについては、検索連動型広告や運用型ディスプレイ広告に加え、ソーシャルメディア広告だけでなく、動画広告への注力も強化して参ります。」
検索連動型広告・運用型ディスプレイ広告に加え、ソーシャルメディア広告と動画広告への注力強化を引き続き示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の経営戦略として、サービスについては、検索連動型広告や運用型ディスプレイ広告に加え、ソーシャルメディア広告だけでなく、動画広告への注力も強化して参ります。」
ソーシャルメディア広告に加え、動画広告への注力を強化する方針が明示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「ソーシャルメディア広告や動画広告に、より注力していく必要があります。」
ソーシャルメディア広告・動画広告への注力を再確認するとともに、事業内容では海外広告を含む取扱サービスの範囲拡大が示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「デジタルチャネルの多様化、競争の激化に伴い、現在の主力サービスである検索連動型広告、運用型ディスプレイ広告の他、ソーシャルメディア広告、動画広告、アフィリエイト広告（※３）、アドネットワーク広告（※４）、ＤＳＰ（※５）、ＤＭＰ（※６）、スマートフォン向け広告、ネイティブ広告（※７）、アプリ広告（※８）、純広告（※９）等サービスを拡げております。」
従来の検索連動型広告・運用型ディスプレイ広告に加え、多数の広告サービスへ取扱範囲を拡げていることが具体的に示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「現在の主力サービスであります検索連動型広告（リスティング広告）や運用型ディスプレイ広告だけでなく、現在、市場自体が活況であるソーシャルメディア広告や動画広告に、より注力していく必要があります。」
検索連動型広告・運用型ディスプレイ広告に加え、ソーシャルメディア広告と動画広告へ注力する戦略を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「具体的な戦略としては、現在の主力サービスであります検索連動型広告（リスティング広告）や運用型ディスプレイ広告だけでなく、現在、市場自体が活況であるソーシャルメディア広告や動画広告に、より注力していく必要があります。」
既存の主力広告に加え、市場が活況とするソーシャルメディア広告と動画広告への注力を具体的な戦略としている。