売上高成長率・売上高営業利益率・自己資本比率の高水準維持
FY2020に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに17社。
- 2026-08-14再定義決算説明資料
「今後は、最適資本構成(35～50％程度)を念頭に投資や株主還元を実施」
自己資本比率の高水準維持を中心とする従来の記載から、最適資本構成を意識して投資と株主還元を行う方針へ表現を変化させている。 - FY2027-H1中間指標実績更新有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 71.2 70.1 67.7」
主要な経営指標等の推移として、当中間連結会計期間の自己資本比率70.1％を開示している。 - 2026-05-15再定義決算説明資料
「現状の自己資本比率は68.5％ 今後は、最適資本構成(35～50％程度)を念頭に投資や株主還元を実施」
自己資本比率を高水準で維持する従来の記載から、最適資本構成を35～50％程度と具体化し、投資や株主還元を含む資本配分を行う枠組みへ表現が変化している。 - FY2025指標実績更新有価証券報告書
「前連結会計年度は決算期変更に伴い、14ヶ月間の変則決算となっており、売上高成長率は算出しておりません。売上高営業利益率は11.9％（前連結会計年度は12.1％）、自己資本比率は67.7％（前連結会計年度は70.4％）となりました。引き続きこれらの指標を適切に管理してまいります。」
14ヶ月決算の影響で売上高成長率は算出せず、売上高営業利益率11.9％、自己資本比率67.7％を開示している。両指標は前連結会計年度から低下した。 - FY2024指標実績更新有価証券報告書
「当連結会計年度は決算期変更に伴い、14ヶ月間の変則決算となっており、売上高成長率は算出しておりません（前連結会計年度は41.1％）。売上高営業利益率は12.1％（前連結会計年度は13.0％）、自己資本比率は70.4％（前連結会計年度は59.8％）となりました。引き続きこれらの指標を適切に管理してまいります。」
主要指標の目標は「適切な水準で維持」とされ、14か月決算のため売上高成長率は算出されなかった。営業利益率は12.1％、自己資本比率は70.4％となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 45.9 62.0 59.8」
主要な経営指標等の推移として、当第2四半期連結累計期間の自己資本比率62.0％を掲載している。主要経営指標を高水準で維持・改善する目標自体の変更は記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 44.0 58.3 59.8」
主要な経営指標等の推移として、当第1四半期連結累計期間の自己資本比率58.3％を掲載している。主要経営指標を高水準で維持・改善する目標自体の変更は記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高成長率は、41.1％（前連結会計年度は63.1％）、売上高営業利益率は13.0％（前連結会計年度は6.1％）、自己資本比率は59.8％（前連結会計年度は42.7％）となりました。引き続きこれらの指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」
売上高成長率は低下した一方、売上高営業利益率は6.1％から13.0％、自己資本比率は42.7％から59.8％へ改善した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 45.3 51.0 42.7」
主要な経営指標等の推移として、第3四半期連結累計期間の自己資本比率51.0％を掲載している。主要指標を維持・改善する目標自体の変更は記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 50.4 45.9 42.7」
第2四半期連結累計期間の自己資本比率45.9％を主要経営指標の推移として掲載している。主要指標を高水準で維持・改善する目標自体の変更は記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「売上高 （千円） 2,383,745 3,817,578 12,000,073 経常利益 （千円） 193,660 238,602 745,668 親会社株主に帰属する四半期（当期）純利益 （千円） 126,627 154,390 517,319 自己資本比率 （％） 51.5 44.0 42.7」
第1四半期の主要経営指標として、売上高3,817,578千円、経常利益238,602千円、親会社株主に帰属する四半期純利益154,390千円、自己資本比率44.0％を掲載している。目標自体の重要な変更は記載されていない。 - FY2022後退有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高成長率は、63.1％（前連結会計年度は40.8％）、売上高営業利益率は6.1％（前連結会計年度は12.5％）、自己資本比率は42.7％（前連結会計年度は60.0％）となりました。引き続きこれらの指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」
売上高成長率は改善した一方、営業利益率と自己資本比率は低下した。また、目標表現が『高水準で維持』から『適切な水準で維持』へ変化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 58.6 45.3 60.0」
主要な経営指標等の推移として、当第3四半期連結累計期間の自己資本比率45.3％を掲載している。高水準維持・改善という目標自体の変更は記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 50.4 60.0」
当第2四半期連結累計期間の自己資本比率50.4％を掲載している。主要経営指標を高水準で維持・改善する目標自体の変更は記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 57.3 51.5 60.0」
主要な経営指標等の推移として、当第1四半期連結累計期間の自己資本比率51.5％を掲載している。高水準維持・改善という目標自体の変更は記載されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高成長率は、40.8％（前連結会計年度は34.2％）、売上高営業利益率は12.5％（前連結会計年度は3.9％）、自己資本比率は60.0％（前連結会計年度は56.1％）となりました。引き続きこれらの指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」
売上高成長率、売上高営業利益率、自己資本比率のすべてが前期から改善し、特に営業利益率は3.9％から12.5％へ上昇した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 58.8 58.6 56.1」
主要な経営指標等の推移として、当第3四半期連結累計期間の自己資本比率58.6％を掲載している。高水準維持・改善という目標自体の変更は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 55.6 59.3 56.1」
主要な経営指標等の推移として、当第2四半期連結累計期間の自己資本比率59.3％を掲載している。高水準維持・改善という目標自体の変更は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 73.9 57.3 56.1」
主要な経営指標等の推移として、当第1四半期連結累計期間の自己資本比率57.3％を掲載している。高水準維持・改善という目標自体の変更は記載されていない。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは主な経営指標として、売上高成長率、売上高営業利益率、自己資本比率を高水準で維持していくことを目標としております。当連結会計年度における売上高成長率は、34.2%（前連結会計年度は33.5％）、売上高営業利益率は3.9％（前連結会計年度は11.5%）、自己資本比率は56.1％（前連結会計年度は71.8％）となりました。引き続きこれらの指標について、改善されるよう取り組んでまいります。」
売上高成長率、売上高営業利益率、自己資本比率を主要経営指標とし、高水準維持と改善を目標とする方針を初めて独立して記載している。