新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2018に初出。19回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項がなく、新たな潜在株式による希薄化要因がない状態を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当事業年度も新株予約権等の該当事項がなく、潜在株式による新たな希薄化要因がない状態を再確認している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項がなく、新株予約権行使による潜在株式の希薄化要因がない状態を記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「権利行使 16,200 失効 － 未行使残 －」
当連結会計年度に残存していた16,200株の新株予約権がすべて行使され、未行使残がなくなったことを記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年５月１日～ 2023年７月31日（注） 10,800 16,816,800 302 668,592 302 537,569 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2023年5月1日から7月31日までに、新株予約権の行使により10,800株が発行され、発行済株式総数、資本金および資本準備金が増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年12月６日（注） 5,400 16,795,900 151 651,546 151 520,523 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2022年12月6日に新株予約権の行使により5,400株が発行され、発行済株式総数、資本金および資本準備金が増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式の増加数の主な内訳は、次のとおりであります。 ストック・オプションの権利行使による増加 43,200株」
当連結会計年度に新株予約権43,200株が行使され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して発生した。期末の未行使残は16,200株である。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による株式の発行による収入 3,024 2,016」
当第2四半期連結累計期間にも、新株予約権の行使による株式発行収入2,016千円が計上され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年11月25日 36,000 16,767,000 1,008 622,138 1,008 491,116 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2021年11月25日に発行済株式総数が36,000株増加し、資本金および資本準備金もそれぞれ1,008千円増加した。潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度末 117,000 権利行使 57,600 未行使残 59,400」
当連結会計年度に新株予約権57,600株が行使され、潜在株式が実際の株式発行として継続的に顕在化した。期末の未行使残は59,400株である。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年６月29日（注） 3,600 16,731,000 100 621,130 100 490,108／（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2021年6月29日に発行済株式総数が3,600株増加し、資本金および資本準備金もそれぞれ100千円増加した。潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年４月９日（注）54,000 16,727,400 1,512 621,030 1,512 490,007／（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2021年4月9日に発行済株式総数が54,000株増加し、株式価値の希薄化が実際の株式発行として発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における新株予約権における潜在株式は117,000株であり、発行済株式総数16,673,400株の 0.7％に相当します。これらストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式数が前期の64,200株から117,000株へ増加し、希薄化可能性を引き続き記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年２月 1日～2020年４月30日 (注)２．新株予約権の行使による増加であります。」
当第２四半期累計期間に新株予約権の行使により18,000株が増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年11月１日～2020年１月31日 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期連結累計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が4,800株増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における新株予約権における潜在株式は64,200株であり、発行済株式総数5,527,500株の 1.2％に相当します。これらストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
新株予約権の潜在株式は64,200株と記載され、当連結会計年度中にも27,000株が権利行使され、株式発行が継続している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「「提出日現在発行数」欄には2019年９月１日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。」
新株予約権の行使により株式が発行された事実が、四半期会計期間末後から提出日までの期間についても記載されている。行使株式数自体は明示されていない。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「平成30年11月１日～平成31年１月31日（注）１．新株予約権の行使による増加であります。／平成31年２月１日から平成31年２月28日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が20,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,000千円増加しております。」
従来は新株予約権行使時の希薄化可能性として記載されていたリスクについて、当四半期中に7,000株、翌月に20,000株の行使による発行済株式数の増加が実際に発生したと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における新株予約権における潜在株式は48,400株であり、発行済株式総数1,815,500株の 2.7％に相当します。これらストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式48,400株、発行済株式総数の2.7％という希薄化可能性を数値で記載している。