安定利益と内部留保の調和を踏まえた安定配当
FY2016に初出。27回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-11-05。
- FY20261株当たり配当額増加有価証券報告書
「当事業年度の配当については、上記方針に基づき、当期１株当たり100円の配当を実施する予定となっている。この結果、当事業年度の連結配当性向は7.37％となる予定である。」
前事業年度の1株当たり40円から、当事業年度は100円を予定している。期末配当は2026年6月26日開催予定の定時株主総会の決議事項とされている。 - FY20241株当たり配当額増加有価証券報告書
「当事業年度の配当については、上記方針に基づき、当期１株当たり100円の配当をすることを決定した。この結果、当事業年度の連結配当性向は7.50％となった。」
安定配当の基本方針を維持しつつ、1株当たり配当額を前年度の40円から100円へ増加させた。内部留保は製造機器の能力増強、生産性向上設備、情報関連投資に充てる方針も示している。 - FY20231株当たり配当額増加有価証券報告書
「当事業年度の配当については、上記方針に基づき、当期１株当たり40円の配当をすることを決定した。この結果、当事業年度の連結配当性向は9.19％となった。」
安定配当の基本方針を維持しつつ、当期は1株当たり40円を配当した。前年度の1株当たり20円から増加している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年6月24日 定時株主総会 普通株式 33 20 2022年3月31日 2022年6月27日 利益剰余金」
2022年3月31日を基準日とする総額33百万円、1株当たり20円の配当実施を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年6月24日 定時株主総会 普通株式 33 20 2022年3月31日 2022年6月27日 利益剰余金」
2022年3月31日を基準日とする総額33百万円、1株当たり20円の配当を実施した事実を再掲している。 - FY2023-Q1無配後の配当実施有価証券報告書
「2022年6月24日 定時株主総会 普通株式 33 20 2022年3月31日 2022年6月27日 利益剰余金」
前事業年度に配当を見送った後、2022年3月31日を基準日とする配当として、総額33百万円、1株当たり20円を実施した。 - FY2021後退有価証券報告書
「当事業年度の配当については、安定的な利益配当を前提とする収益を確保するには至らず、また、今後の当社を取り巻く厳しい状況等を勘案し、誠に遺憾ながら、配当を見送ることを決定した。」
安定配当を基本方針としている一方、収益を確保できなかったことなどを理由に当事業年度の配当を見送った。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年6月23日 定時株主総会 普通株式 50 30 2020年3月31日 2020年6月24日 利益剰余金」
2020年3月31日を基準日とする総額50百万円、1株当たり30円の配当支払を再掲しており、従来の配当実績からの変更は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2020年6月23日 定時株主総会 普通株式 50 30 2020年3月31日 2020年6月24日 利益剰余金」
2020年3月31日を基準日とする総額50百万円、1株当たり30円の配当を実施した事実を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「普通株式 50 30 2020年3月31日 2020年6月24日 利益剰余金」
2020年3月31日を基準日とする配当について、総額50百万円、1株当たり30円の支払いを実施している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年6月25日 定時株主総会 普通株式 50 30 2019年3月31日 2019年6月26日 利益剰余金」
2019年3月31日を基準日とする総額50百万円、1株当たり30円の配当支払を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2019年6月25日 定時株主総会 普通株式 50 30 2019年3月31日 2019年6月26日 利益剰余金」
2019年3月31日を基準日とする総額50百万円、1株当たり30円の配当支払を再掲している。 - FY2020-Q11株当たり配当額増加有価証券報告書
「2019年6月25日 定時株主総会 普通株式 50 30 2019年3月31日 2019年6月26日 利益剰余金」
2019年3月31日を基準日とする配当は、1株当たり30円、総額50百万円となり、前年度の1株当たり20円から増加している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年6月26日 定時株主総会 普通株式 33 20 平成30年3月31日 平成30年6月27日 利益剰余金」
平成30年3月31日を基準日とする総額33百万円、1株当たり20円の配当を実施した事実を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年6月26日 定時株主総会 普通株式 33 20 平成30年3月31日 平成30年6月27日 利益剰余金」
平成30年3月31日を基準日とする1株当たり20円、総額33百万円の配当を実施した事実を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「普通株式 33 20 平成30年3月31日 平成30年6月27日 利益剰余金」
平成30年3月31日を基準日とする1株当たり20円の配当を実施した事実を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、配当の実施を経営の重要課題の一つと考え、安定的な利益を確保することにより、内部留保との調和を図りながら、業績に裏付けられた成果の配分を行うことを基本方針としている。」
安定利益、内部留保との調和、業績に裏付けられた配当という方針を継続している。当期は株式併合後1株当たり20円、配当性向11.14％である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式 33 2 平成29年3月31日 平成29年6月23日 利益剰余金」
1株当たり2円の配当を実施した事実を株主資本等関係の注記で再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「普通株式 33 2 平成29年3月31日 平成29年6月23日 利益剰余金」
平成29年3月31日を基準日とする1株当たり2円の配当を実施している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、配当の実施を経営の重要課題の一つと考え、安定的な利益を確保することにより、内部留保との調和を図りながら、業績に裏付けられた成果の配分を行うことを基本方針としている。」
安定利益、内部留保との調和、業績に裏付けられた配当という基本方針を継続している。当期は1株当たり2円、配当性向12.71％である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式 33 2 平成28年3月31日 平成28年6月24日 利益剰余金」
1株当たり2円の配当を実施した事実を株主資本等関係の注記で再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「普通株式 33 2 平成28年3月31日 平成28年6月24日 利益剰余金」
平成28年3月31日を基準日とする1株当たり2円の配当を実施している。 - FY2016初出有価証券報告書
「安定的な利益を確保することにより、内部留保との調和を図りながら、業績に裏付けられた成果の配分を行うことを基本方針としている。」
当期は1株当たり2円を配当し、配当性向は16.32％と記載している。