内海造船（7018）・リスク対処
主要顧客への販売集中
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
特定販売先への売上依存123社が書いているテーマ・逆風123社・追い風0社
内海造船がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。75社中20社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている123社のうち14社を表示しています。上の文は123社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「合計 60%～70% （28,209～32,911百万円）」
主要顧客等への販売集中度は、前回記載の70～80％から60～70％へ低下した。ただし、依然として総販売高の過半を占めている。 - 2026-05-12悪化決算
「60～70％ （28,209～32,911百万円）」
主要顧客3社向け販売高の合計が総販売高の60～70％となり、前年度の40～50％から上昇している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「合計 70%～80％ （32,468～37,106百万円）」
主要顧客3社向け販売高の合計が総販売高の70～80％となり、前年度の50～60％から集中度が上昇した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「合計 50%～60% （18,808～22,570百万円）」
主要顧客4社向け販売高の合計が総販売高の50～60％となり、前年度の40～50％から集中度が上昇している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「合計 70%～80％ （21,785～24,897百万円）」
主要顧客向け販売高の合計が総販売高の70～80％となり、前年度の30～40％から上昇している。販売集中度が大きく高まった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「合計 50％～60％（14,918～17,902百万円）」
主要顧客3社向け販売高の総販売高に対する割合が、前年度の40～45％から50～60％へ上昇している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「合計 40％～45％（12,316～13,856百万円）」
当連結会計年度も主要顧客3社向け販売高が総販売高の40～45％を占めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「合計 40％～45％（11,817～13,295百万円）」
当連結会計年度の主要顧客3社向け販売高が総販売高の40～45％を占めると記載している。