生産能力・生産体制への重点投資
FY2016に初出。20回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、競争力強化のため生産能力の増強、生産体制の整備、現有設備の維持・更新等に重点的な投資を行ない、当連結会計年度における投資総額は976億円となりました。」
投資実績は976億円となり、航空・宇宙・防衛に490億円を配分した。2026年度の設備投資計画は1,300億円で、航空・宇宙・防衛に766億円を計画している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における投資総額は974億円となりました。」「当社グループ（当社及び連結子会社）の当連結会計年度終了後１年間の設備投資計画については、生産能力の増強、生産体制の整備、生産の合理化・省力化、現有設備の維持更新等のため、1,100億円を計画しています。」
投資実績974億円、翌年度計画1,100億円へ増加し、航空・宇宙・防衛に386億円、翌年度計画では同分野に512億円を配分している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「今後見込まれる民間向け航空エンジンや防衛事業，宇宙事業の需要拡大に応えていくため，リソース確保を含む生産能力の増強とともに，世界トップレベルの生産効率実現を進めていきます。」
生産能力・生産体制への投資対象を民間航空エンジンだけでなく、防衛・宇宙事業の需要拡大にも対応するものとして記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における投資総額は712億円となりました。」「当社グループ（当社及び連結子会社）の当連結会計年度終了後１年間の設備投資計画については，生産能力の増強，生産体制の整備，生産の合理化・省力化，現有設備の維持更新等のため，960億円を計画しています。」
設備投資実績は712億円、翌年度計画は960億円となった。航空・宇宙・防衛に257億円を投資し、2024年度計画では航空エンジン生産・整備設備等に401億円を計画している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「今後見込まれる民間向け航空エンジンや防衛装備品の需要拡大に応えていくため，増産に向けた能力増強を進めるとともに，世界トップレベルの生産効率実現への取組みを推進していきます。」
航空エンジン・防衛装備品の増産に向けた生産能力増強と生産効率向上を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における投資総額は611億円となりました。」
生産能力増強、生産体制整備、維持・更新等への投資実績が433億円から611億円へ増加した。翌年度の設備投資計画は840億円で、航空エンジン生産・整備設備やDX投資などを含む。 - FY2022投資額433億円・翌年度計画840億円有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では，競争力強化のため生産能力の増強，生産体制の整備，現有設備の維持・更新等に重点的な投資を行ない，当連結会計年度における投資総額は433億円となりました。」
生産能力増強等への当年度投資実績は433億円となり、前年度の483億円から減少した。2022年度の設備投資計画は840億円としている。 - FY2021投資額483億円・翌年度計画640億円有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では，新型コロナウイルス感染拡大の影響への対策として設備投資を一時凍結・抑制しました。その中でも必要性の高いものとして，競争力強化のため生産能力の増強，生産体制の整備，現有設備の維持・更新等に重点的な投資を行ない，当連結会計年度における投資総額は483億円となりました。」
設備投資を一時凍結・抑制する中で、2020年度の投資実績は483億円となり、2021年度計画は640億円に再設定された。 - FY2021-Q2設備投資計画を再設定有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響への対策として設備投資を一時凍結・抑制し，当連結会計年度の設備投資額は540億円を計画しています。」
前事業年度末時点で未定としていた設備投資計画を、感染拡大を踏まえた一時凍結・抑制を前提に、2020年度540億円として再設定している。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「このような状況を踏まえて，当社グループとしては，新型コロナウイルス感染拡大の影響への対策として，設備投資・研究開発費等の一時凍結・抑制や，総費用・固定費，棚卸資産の圧縮，成長分野・ライフサイクル事業への機動的な人材リソースのシフトなどの取り組みを進めており，今後の事業環境や需要回復の状況に応じて取り組みを強化してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大への対応として、設備投資等の一時凍結・抑制を明示し、生産能力・投資拡大の方針を一時的に抑制する対応を記載している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度終了後１年間の設備投資計画については，新型コロナウイルス感染症の拡大による事業への影響を見極めることが困難であり，今後設備投資の一時凍結・抑制を想定していることから，未定とさせていただきます。」
当年度の投資総額は806億円に増加した一方、新型コロナウイルス感染症の影響を理由に翌1年間の設備投資計画を未定とし、一時凍結・抑制を想定している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における投資総額は673億円となりました。」
生産能力増強、生産体制整備、合理化等への投資実績を592億円から673億円へ更新し、2019年度の設備投資計画880億円も示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における投資総額は592億円となりました。」
生産能力増強、生産体制整備、合理化等への投資実績を527億円から592億円へ更新し、翌年度の設備投資計画770億円も示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その一環として，航空エンジンの新機種量産立上に向けた生産能力拡大や，全事業領域においてICTを活用した，より効率的な生産体制の確立が進んだことなどから，国内の生産設備等については長期安定的な稼働が見込まれます。」
航空エンジンの生産能力拡大と、ICTを活用した効率的な生産体制の確立が進んだとの説明を再掲している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループでは，平成28年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2016」に基づき，収益基盤の強化に向け，成長分野に投資を集中して収益源を確保するとともに，ものづくり力強化を目指した品質システム・業務システムの改革や，グループ共通機能の強化を通じて，生産効率の改善に取り組んでいます。その一環として，航空機エンジンの新機種量産立上に向けた生産能力拡大や，全事業領域においてICTを活用した，より効率的な生産体制の確立が進んだことなどから，国内の生産設備等については長期安定的な稼働が見込まれます。」
航空機エンジンの生産能力拡大と、全事業領域でのICTを活用した効率的な生産体制の確立が進んだと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では，競争力強化のため生産能力の増強，生産体制の整備，生産の合理化等に重点的な投資を行ない，当連結会計年度における投資総額は527億円となりました。」
生産能力増強等への当年度投資実績を508億円から527億円へ更新し、翌年度の設備投資計画650億円も示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では，競争力強化のため生産能力の増強，生産体制の整備，生産の合理化等に重点的な投資を行ない，当連結会計年度における投資総額は508億円となりました。」
当年度の設備投資実績は508億円、翌年度計画は700億円で、生産能力増強等を投資目的としている。