研究開発とIoT・ビッグデータの事業活用
FY2016に初出。33回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は396億円であり、そのうち、成長事業と育成事業創出に向けた研究開発費は285億円です。」
研究開発費396億円、うち成長・育成事業向け285億円を計上し、アンモニア100％燃焼、グリーンアンモニア燃焼、SMR建屋用鋼製モジュール、衛星コンステレーション等へ展開している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は156億円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費156億円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は340億円であり、そのうち、成長事業と育成事業創出に向けた研究開発費は210億円です。」
研究開発費340億円のうち210億円を成長・育成事業に配分し、アンモニア燃料比20％実証、アンモニア燃料タグボートの3か月実証航海、CO₂フリーアンモニア製造装置などの成果を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は248億円です。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費248億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。別途、航空機軽量化・電動化など次世代航空機技術の開発進捗も記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は152億円です。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費152億円と、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は70億円です。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費70億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は340億円であり，そのうち，成長事業創出に向けた研究開発費は188億円です。」
研究開発費340億円、うち成長事業創出向け188億円を計上し、アンモニアバリューチェーン、災害予測・インフラ制御、航空機電動化などの戦略技術へ重点配分している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は217億円です。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費を217億円とし、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は129億円です。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費129億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は58億円です。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を58億円とし、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は298億円であり，そのうち，成長事業創出に向けた研究開発費は151億円です。」
研究開発費298億円、成長事業創出向け151億円を計上し、アンモニア100％燃焼、災害予測・インフラ制御、航空機電動化等の戦略技術へ重点を置いている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は202億円です。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費202億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は125億円です。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は125億円で、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は268億円です。当連結会計年度の主な成果は，世界初，2,000kW級ガスタービンでの液体アンモニアの70％混焼の成功，北九州響灘における複数の再エネを同時制御する水電解活用型エネルギーマネジメントシステムの開発，カーボンリサイクル技術による脱CO₂・炭素循環型社会の実現への取り組みが挙げられます。」
研究開発費268億円を計上し、液体アンモニア70％混焼、水電解を活用したエネルギーマネジメントシステム、カーボンリサイクルなどの具体的な成果を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は53億円です。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を53億円とし、新型コロナウイルス感染拡大下でも研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は381億円です。」
研究開発費381億円を計上し、横浜ラボの開所、ILIPS高度化、深層学習を活用したロボット、アンモニア・天然ガス混焼ガスタービン実証などの具体的な研究開発成果・展開を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における，グループ全体の研究開発活動の金額は238億円です。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費238億円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における，グループ全体の研究開発活動の金額は154億円です。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費154億円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は70億円です。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を70億円とし、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な成果として，パーム廃棄物を活用した固体バイオマス燃料事業の本格化，デジタルツインシミュレーションを活用したプラントの状態把握と予測技術の開発，世界初の水平スライドクレーンの開発，AIを搭載した物流ロボットシステムの継続的な開発などが挙げられます。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は365億円です。」
研究開発費365億円を計上し、デジタルツイン、AI物流ロボット、バイオマス燃料などの具体的な開発成果を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における，グループ全体の研究開発活動の金額は153億円です。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費153億円と、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は70億円です。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発費を70億円とし、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な成果として，世界初のAI搭載のデパレタイズシステムの開発，プラスチック・クロムコーティングのプロセス技術の開発やリレベリング機構を採用して出庫時間の短縮・低騒音化を実現したエレベータ式駐車装置の開発が挙げられます。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は386億円です。」
AI搭載物流システムなどの開発成果を記載し、研究開発費も355億円から386億円へ更新している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における，グループ全体の研究開発活動の金額は242億円です。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費242億円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における，グループ全体の研究開発活動の金額は150億円です。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費150億円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は70億円です。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を70億円とし、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また，ICTを活用した「製品・サービスの高度化」「ものづくりの高度化」にてビジネスモデルを変革し新たなお客さま価値を創出するため，当社グループ共通のリモートメンテナンス共通プラットフォームILIPSを航空エンジンや物流機械システムの保守サービスへ適用し，故障予知・予防保全によるお客さまサポートサービス向上のための開発に取り組んでいます。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は355億円です。」
研究開発費355億円を計上し、ILIPSを航空エンジン・物流機械システムの保守サービスへ適用する具体的な展開を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における，グループ全体の研究開発活動の金額は228億円です。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費を228億円とし、研究開発活動に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における，グループ全体の研究開発活動の金額は146億円です。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費146億円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は69億円です。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費を69億円とし、研究開発活動に重要な変更がないと説明している。 - FY2016前進有価証券報告書
「IoT・ビッグデータを活用した物流設備向けクラウド型設備保守支援サービスの開発及び提供開始等が挙げられます。」
研究開発費416億円を投じ、IoT・ビッグデータを用いた保守支援サービスの開発・提供開始を成果として記載している。