MHI Future Streamによる既存事業転換と新規事業創出
FY2018に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに15社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、成長領域が社会のニーズに合わせて変わっていくと認識しており、広く「レジリエンス基盤領域」として対象を捉え、戦略を立案・推進していく。」
既存事業の転換・新規事業創出という成長領域の捉え方を、安全・安心、エネルギー安定供給、産業基盤再構築、BCM等を含む「レジリエンス基盤領域」へ広げている。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「豪州向けフリゲートをはじめとする複数の大型案件を受注。FY26も、引き続き高水準の受注高を見込む 4兆円を超えた受注残を着実に遂行すべく、引き続き生産設備・人員リソース増強を進める」
防衛・宇宙分野で豪州向けフリゲートを含む大型案件の受注を示し、4兆円超の受注残を遂行するための生産設備・人員リソース増強を継続すると記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「日本政府の防衛力の抜本的強化に関する方針を受けて飛しょう体や防衛航空機、特殊機械が増加したことなどにより、受注高は、前連結会計年度を1兆3,650億15百万円(+194.0%)上回る2兆687億9百万円となった。」
成長領域として整理されていた防衛分野で、飛しょう体、防衛航空機、特殊機械の受注が増加し、航空・防衛・宇宙の受注高が2兆687億09百万円へ拡大した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の受注高は、前年度に策定された防衛力整備計画に基づく複数の案件を受注した飛しょう体が増加したことなどにより、前年同期を5,900億81百万円(+607.9%)上回る6,871億57百万円となった。」
成長領域・新たな事業機会の対象として既に示されていた防衛分野について、防衛力整備計画に基づく複数案件の受注により、飛しょう体の受注高が前年同期比607.9%増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、経済分断の進展、脱炭素に向けた各国政府支援の拡充、経済安全保障機運の高まりなどによって大きく変化しており、これまで述べてきた分野に加えて、特に原子力と防衛の分野で新たな事業機会が生じている。」
新たな事業機会の対象が、エナジートランジションやモビリティ等に加え、原子力・防衛分野へ広がった。革新軽水炉SRZ-1200の2030年代半ばの実用化に向けた開発・設計も示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「これらの分野には「2021事業計画」期間中に1,800億円を投資し、将来的には1兆円規模の事業への成長をめざすこととした。」
MHI Future Streamに連なる成長領域開拓が、エナジートランジションとモビリティ等の新領域への計画期間中1,800億円投資、将来の1兆円規模事業という目標へ具体化した。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「「2021事業計画」では、当社グループの強みを活かして新たな社会課題に取り組むべく、「エナジートランジション」と「モビリティ等の新領域」を成長エンジンと位置付けて重点的に投資を行い、「2024事業計画」期間における飛躍の足場となる事業分野の開拓を進めて、2023年度には売上高1,000億円規模の新事業を創出することを目指す。」
MHI Future Streamの既存事業転換・新規事業創出が、エナジートランジションとモビリティ等の新領域への重点投資、2023年度の売上高1,000億円規模の新事業創出という数値目標を伴う計画へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年4月に新設した成長推進室を中心に、脱炭素・電化・知能化を軸として、既存事業の「深化」と、中長期トレンドを見据えた新事業の「探索」に取り組んでいく。」
MHI FUTURE STREAMを、2020年4月新設の成長推進室を中心とする「深化」と「探索」の組織的な活動へ進展させた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中長期的には、「MHI FUTURE STREAM」(中長期的な視点で既存事業の転換や新規事業の創出に取り組む活動)を通じて、新たな事業機会の創出や、エネルギー・環境事業の構造転換に引き続き取り組んでいく。」
MHI Future Streamによる既存事業の転換、新規事業創出、エネルギー・環境事業の構造転換を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「メガトレンドの中から長期的な将来社会像を捉え、当社グループにとっての事業機会と脅威の抽出・分析を行い、中長期的な視点で既存事業の転換や新規事業の創出に取り組む活動として、「MHI Future Stream」を本格始動する。」
AI・IoT、低炭素化、再生可能エネルギーへの転換などを踏まえ、将来社会像の分析から既存事業の転換・新規事業創出につなげる活動を本格始動した。