グローバル市場での競争力強化と持続的成長

「受注高、事業利益、親会社の所有者に帰属する当期利益は、過去最高を更新した。」

「売上収益は、航空・防衛・宇宙セグメント等が増加し、前年同期を1,444億92百万円（＋7.3％）上回る２兆1,137億17百万円となった。事業利益は、エナジーセグメントが減少したものの、プラント・インフラセグメント及び航空・防衛・宇宙セグメント等が増加し、前年同期を34億97百万円（＋2.1％）上回る1,715億72百万円となった。」

「初年度に当たる当事業年度では、受注、売上、事業利益ともに過去最高となった。特に、「2024事業計画」の目標達成に向けては、伸長事業を中心に旺盛な受注を確保することができた。」

「事業利益は、物流・冷熱・ドライブシステムセグメントが減少したものの、エナジーセグメント及び航空・防衛・宇宙セグメント等が増加し、前年同期を874億86百万円（＋86.7％）上回る1,884億35百万円となった。」

「「収益力の回復・強化」としては、サービス事業へのシフト、拠点統合による資産の最適化など構造改革を推進する一方で、価格の適正化や生産能力の増強等による既存事業の伸長を進め、過去最高水準の利益を達成し、強固な事業基盤と財務基盤を構築した。」

「事業利益は、全てのセグメントで増加し、前年同期を863億32百万円（＋82.0％）上回る1,916億25百万円となった。」

「事業利益は、全てのセグメントで増加し、前年同期を461億４百万円（＋84.1％）上回る1,009億48百万円となった。」

「事業利益は、全てのセグメントで増加・改善し、前年同期を370億44百万円（＋248.1％）上回る519億75百万円となった。」

「事業利益は、エナジーセグメントが減少したものの、航空・防衛・宇宙セグメント、プラント・インフラセグメント及び物流・冷熱・ドライブシステムセグメントが増加し、前連結会計年度を330億83百万円（＋20.6％）上回る1,933億24百万円となり」

「事業利益は、物流・冷熱・ドライブシステムセグメントが減少したものの、エナジーセグメント、航空・防衛・宇宙セグメント及びプラント・インフラセグメントが増加したことにより、前年同期を244億67百万円（＋30.3％）上回る1,052億92百万円となった。」

「事業利益は、物流・冷熱・ドライブシステムセグメントが減少したものの、エナジーセグメント、航空・防衛・宇宙セグメント及びプラント・インフラセグメントが増加したことにより、前年同期を286億32百万円（＋109.2％）上回る548億44百万円となった。」

「事業利益は、航空・防衛・宇宙セグメントが増加したものの、エナジーセグメント、物流・冷熱・ドライブシステムセグメント及びプラント・インフラセグメントが悪化・減少したことにより、前年同期を65億36百万円（△30.4％）下回る149億31百万円となった。」

「事業利益は、エナジーセグメントが減少したものの、航空・防衛・宇宙セグメント、プラント・インフラセグメント及び物流・冷熱・ドライブシステムセグメントが改善・増加したことにより、前連結会計年度を1,061億58百万円（＋196.3％）上回る1,602億40百万円となり」

「事業利益は、エナジーセグメントが減少したものの、航空・防衛・宇宙セグメント、プラント・インフラセグメント及び物流・冷熱・ドライブシステムセグメントが改善・増加し、前年同期を571億４百万円（＋240.7％）上回る808億25百万円となった。」

「事業利益は、全てのセグメントで増加し、前年同期から848億52百万円改善して262億11百万円となった。」

「事業利益は、全てのセグメントで増加し、前年同期から928億56百万円改善して214億67百万円となった。」

「「2021事業計画」では、事業規模の拡大よりも、「収益力回復・強化」及び「成長領域の開拓」に優先的に取り組み、TOP達成に向けた事業基盤の確立と、次の中期経営計画「2024事業計画」での飛躍のための基盤づくりを行うこととした。」

「「2021事業計画（2021～2023年度）」においては、事業規模の拡大ではなく、収益力の回復・強化及び成長領域の開拓に注力して、次の中期経営計画「2024事業計画」での飛躍とTOP達成に向けた足場固めを行うこととした。」

「「2018事業計画」では、「グローバル水準の持続性と成長力を有する企業体格の実現」、「事業構造改革の定着」、「長期ビジョンに基づく成長戦略の推進」の基本方針に基づき、各種施策を強力に推進している。」

「当連結会計年度を初年度としてスタートした中期経営計画「2018事業計画」では、「グローバル水準の持続性と成長力を有する企業体格の実現」、「事業構造改革の定着」、「長期ビジョンに基づく成長戦略の推進」の基本方針に基づき、各種施策を強力に推進している。」

「「2018事業計画」では成長投資に資金を重点的に配分し、「2015事業計画」期間で４兆円規模にとどまった事業規模を５兆円まで拡大することをめざしていく。」

「当社グループが、今後も持続的に成長していくためには、事業規模拡大によりグローバル競争力を強化していく必要があり、５兆円超の事業規模の実現を目指している。」

「当社は、平成28年５月17日、当社が営む冷熱事業を当社の子会社であるＭＨＩ冷熱株式会社（以下、「ＭＨＩ冷熱」という。）に承継させる会社分割（以下、「本吸収分割」という。）について、ＭＨＩ冷熱と吸収分割契約（株主総会の決議による承認を要しない吸収分割契約）を締結することを決定し（定款の定めに基づく取締役会における決議による委任に従い、当該委任を受けた取締役が決定したもの）、同日、ＭＨＩ冷熱との間で吸収分割契約を締結した。」

「当社グループの持続的成長のためにはグローバル市場における競争力強化が不可欠であるが、国内外の巨大競合先との競争はますます激化しており、優位性のある新製品の投入やIoT（Internet of Things（モノのインターネット））/AI（Artificial Intelligence（人工知能））技術を活用した付加価値向上、新事業領域の拡大が急務となっている。」