成長分野・競争力強化分野への設備投資
FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-11-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額（有形固定資産の計上額）は、178,367百万円となった。」
2025年度の設備投資額は1,783億67百万円で、前年度比23.2％増加した。翌1年間の設備投資計画は合計2,000億円で、GTCC、防衛航空機、冷熱製品、研究開発関連設備等を対象とする。 - 2026-05-12前進業績予想の修正
「設備投資額 (注) 2,100」
2026年度見通しとして、設備投資額2,100億円を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間における設備投資計画のセグメント別の内訳は、次のとおりである。」
2024年度の設備投資額は1,843億26百万円となり、翌1年間の設備投資計画は1,900億円とした。GTCC、製鉄機械、物流機器、防衛関連、研究開発設備などを対象としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「今後、成長分野を中心に必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。」
成長分野を中心とした設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する資本配分方針を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額（有形固定資産の計上額）は、193,902百万円となった。」
設備投資額は1,939億02百万円となり、前年度比36.2％増加した。GTCC、製鉄機械、物流機器、防衛航空機、オフィスビル等の設備を対象とし、翌1年間の計画は1,700億円とした。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「今後、成長分野を中心に必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。」
成長分野を中心とした設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する資本配分方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「今後、成長分野を中心に必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。」
成長分野を中心とした設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する資本配分方針を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間における設備投資計画のセグメント別の内訳は、次のとおりである。」
2022年度の設備投資額は1,423億16百万円となり、翌1年間の設備投資計画は合計1,700億円とした。物流関連生産設備、GTCC関連設備、製鉄機械関連設備、防衛関連生産設備等を対象としている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「今後、成長分野を中心に必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。」
成長分野を中心とした設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する資本配分方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「今後、成長分野を中心に必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。」
成長分野を中心とした設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する資本配分方針を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額（有形固定資産の計上額）は、115,048百万円となった。」
2021年度に1,150億48百万円を設備投資し、翌年度の設備投資計画として1,200億円を示した。主な対象はガスタービン、製鉄機械、物流関連、防衛関連の設備である。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。全体的には、将来見込まれる成長分野での資金需要も見据え、最新の市場環境や受注動向も勘案し、資産の圧縮及び投資案件の選別を行っていく予定である。」
成長分野への設備投資・研究開発投資等を継続し、市場環境と受注動向を踏まえて資産圧縮・投資選別を行う資本配分方針を再掲している。 - FY2021設備投資実績・計画の開示有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額（有形固定資産の計上額）は、116,558百万円となった。」
成長・競争力強化分野への設備投資を継続し、2020年度は1,165億58百万円を投資した。翌年度の設備投資計画は1,100億円とされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。全体的には、将来見込まれる成長分野での資金需要も見据え、最新の市場環境や受注動向も勘案し、資産の圧縮及び投資案件の選別を行っていく予定である。」
成長分野への設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する資本配分方針を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額（有形固定資産の計上額）のセグメント別内訳は、次のとおりである。…合計148,115百万円、前連結会計年度比＋7.8％。」
設備投資を1,481億15百万円実施し、翌年度の投資計画は1,400億円とした。主な対象はガスタービン試験設備、物流機器関連設備、防衛関連生産設備である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。全体的には、将来見込まれる成長分野での資金需要も見据え、最新の市場環境や受注動向も勘案し、資産の圧縮及び投資案件の選別を行っていく予定である。」
成長分野への設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続しつつ、資金需要と市場環境に応じて投資案件を選別する資本配分方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これらの有利子負債は事業活動に必要な運転資金、投資資金に使用しており、資金需要が見込まれる火力発電システム、物流機器・ターボチャージャ・冷熱製品等の中量産品、民間航空機等の伸長分野を中心に使用していく予定である。」
有利子負債を運転資金・投資資金に充て、火力発電システム、中量産品、民間航空機などの伸長分野を中心に使用する資本配分方針を示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。全体的には、将来見込まれる成長分野での資金需要も見据え、最新の市場環境や受注動向も勘案し、資産の圧縮及び投資案件の選別を行っていく予定である。」
成長分野に対する設備投資・研究開発投資等を継続する資本配分方針を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額（有形固定資産の計上額）は、137,412百万円となった。」
当年度に1,374億12百万円を設備投資し、翌年度の設備投資計画として1,600億円を2019年4月から2020年3月までに投資する計画を示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。」
成長分野への設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する資本配分方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。」
成長分野への設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。」
成長分野への設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額（有形固定資産の計上額）は、1,440億62百万円となった。…設備計画の投資予定金額は150,000百万円である。」
成長・競争力強化分野への投資を継続し、平成30年度の設備投資計画として1,500億円を掲げている。主な対象はガスタービン試験用設備、物流機器関連設備、民間航空機生産用設備である。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社は、当第３四半期連結会計期間において、NEW NP S.A.S.の株式を取得した。これに伴い、同社は新たに当社の持分法適用関連会社となった。」
成長分野への投資方針に沿う具体的な動きとして、NEW NP S.A.S.の株式取得を実施し、持分法適用関連会社とした。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「これは、燃料サイクル分野を中心に事業を手掛けるNew AREVA Holdingへの出資のために信託口座に資金を拠出した一方で、投資有価証券の売却による収入が増加したことなどによるものである。」
成長分野への投資方針に沿う具体的な動きとして、燃料サイクル分野を手掛けるNew AREVA Holdingへの出資に向けて信託口座へ資金を拠出した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投資有価証券の取得等を継続していく予定である。」
成長分野への設備投資、研究開発投資、投資有価証券取得を継続する方針を再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額（有形固定資産の計上ベース）のセグメント別内訳は下記の通りである。…合計197,339百万円、前連結会計年度比＋18.5％。」
成長・競争力強化分野への設備投資を197,339百万円実施し、翌年度も200,000百万円を平成30年3月までに投資する計画を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投融資等を継続していく予定である。」
成長分野への設備投資、研究開発投資、投融資を継続する方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「今後、成長分野に対しては必要な設備投資や研究開発投資、投融資等を継続していく予定である。」
成長分野への設備投資、研究開発投資、投融資を継続する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、将来の事業展開上、積極的に対応を要する分野、技術力・競争力強化を図る分野を中心に投資を行っている。」
当年度設備投資は1,665億29百万円、翌年度の投資予定額は2,000億円で、航空機、防衛航空機、ガスタービン、ターボチャージャ等を対象としている。