調達先制約・資材価格上昇リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
三菱重工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- 2026-05-12対処決算説明資料
「ターボチャージャは販売台数が減少したものの、サプライチェーンの混乱が収束し増益」
ターボチャージャ事業について、サプライチェーンの混乱が収束したことを増益要因として記載した。会社全体の調達制約リスクについては、同事業に関する具体的な記載である。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、これに伴う市場環境の悪化、資材や輸送費の高騰による生産コストの増加といった経済環境の変化も生じている。」
資材価格に加え輸送費の高騰による生産コスト増加を、調達・供給制約に関連する事業環境の悪化として明示した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「収益性については、昨年度に引き続き材料費・輸送費の高騰、半導体不足の影響を受けたものの、各種対策と収益力回復に向けた施策の実行及び円安影響により利益が増加し」
材料費・輸送費の高騰と半導体不足の影響が前年度に続いて実際の収益性に及んでいると記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある。」
物価上昇、供給面の制約、金融資本市場の変動を、世界経済・国内経済の下振れ要因として継続して示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ただし、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制等が懸念される中での原材料価格の上昇や供給面での制約に加え、金融資本市場の変動等による下振れリスクに十分注意する必要がある。」
原材料価格の上昇と供給面の制約を、ウクライナ情勢や中国の経済活動抑制、金融資本市場の変動とともに下振れリスクとして継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「材料費・物流費の高騰や半導体不足に伴う自動車メーカーの生産調整の影響を受けたものの」
資材・物流費の高騰と半導体不足が物流・冷熱・ドライブシステムの利益に実際に影響した。従来の調達制約・価格上昇リスクが継続して顕在化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「その他の中量産品事業でも、サプライチェーンの停滞や操業度の低下といった影響が顕在化してきている。」
調達・供給制約に関する従来のリスクについて、サプライチェーン停滞と操業度低下が実際に顕在化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「資材費動向については、鋼材、非鉄金属、原油等の価格上昇への対応、設計の標準化、部品の共有化、標準品の採用推進、包括契約・海外生産の拡大等に取り組むほか、資材取引先との関係を強化し、従来以上に密接な情報交換を行い、更なるコスト削減努力を行っていく。」
資材価格上昇・調達制約への対応策として、設計標準化、部品共有化、包括契約、海外生産、取引先との情報交換を継続している。 - FY2017対処有価証券報告書
「鋼材、非鉄金属、原油等の価格上昇への対応、設計の標準化、部品の共有化、標準品の採用推進、包括契約・海外生産の拡大等に取り組むほか、資材取引先との関係を強化し、従来以上に密接な情報交換を行い、更なるコスト削減努力を行っていく。」
資材価格上昇・調達制約に対し、設計標準化、部品共有化、包括契約、海外生産、取引先との情報交換を具体的な対応策として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら原材料・部品等の品質上の問題、供給不足、納入遅延及び災害に伴う生産停止等の発生は、当社グループの事業に影響を与える可能性がある。また、需給環境の変化による原材料・部品等の供給価格の高騰は、当社グループの業績に影響を与える可能性がある。」
特殊性により調達先が限定される部品や、価格高騰を調達リスクとしている。