グループ総合力の増強とグローバル展開による事業拡大
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに45社。
- 2026-08-03前進決算説明資料
「高い環境性能と品質を兼ね備えた製品の提供を通じて北米を起点とする事業拡大を加速」
中南米のアルゼンチン向けにヤード用コンテナクレーン5基を受注し、海外港湾物流における環境対応製品の展開を具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「物流システム事業では、2025年４月にクレーン輸送船「YAMATO」の引渡しを受け、自社で保有することにより、海上輸送能力を強化しました。これにより、世界市場への展開に向けた基盤を整え、今後の生産能力拡大に向けた投資も進めております。加えて、横浜港で水素燃料電池荷役機械の実証を開始し、環境対応技術の開発を推進しております。受注が好調な東南アジア向けに続き、米国ロングビーチ港向けに岸壁用コンテナクレーン（三井パセコポーテーナ）２基を受注するなど、海外展開も着実に進んでおります。」
クレーン輸送船YAMATOの引渡し・自社保有により海上輸送能力を強化し、米国ロングビーチ港向けクレーン2基の受注など海外展開を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「①については、米国を含む海外向けクレーン・ビジネスの柔軟性向上と短納期対応の実現に向けクレーン輸送船の保有計画を進め、2025年４月に取得完了いたしました。」
海外展開とクレーン事業の供給体制強化について、クレーン輸送船の取得完了まで進展している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「① 港湾物流事業の米国含めた世界市場展開に必要な投資、舶用推進事業に関連する重要部品の技術開発や製造に必要な投資、及びサプライチェーンの強化に必要な投資」
グループ総合力・海外展開の施策について、三井海洋開発株式売却資金を活用した港湾物流の世界展開、舶用推進部品の技術開発・製造、サプライチェーン強化という投資内容を具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループの中核事業である舶用推進事業、港湾物流事業の強みをさらに強化し、サービスやソリューション提供へと収益モデルの変革を進めます。」
従来のグループ総合力・グローバル展開による事業拡大から、中核事業を軸にサービス・ソリューション型へ収益モデルを変革する方向に重点を移している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「「株式会社MESファシリティーズ（同日付で株式会社NHファシリティーズに商号変更）の株式譲渡」を完了、2022年５月27日付で、「三井E&S造船株式会社の株式追加譲渡に関する合意書」を締結する等、事業再生計画に一定の目途が付けられる状況に至りました。」
事業再生計画に基づくMESファシリティーズの譲渡を完了し、三井E&S造船株式の追加譲渡合意書も締結する段階まで事業再編を進めている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「事業再生計画においては、2021年10月１日付で、「三井E&S造船株式会社の艦艇事業等（同日付で三菱重工マリタイムシステムズ株式会社に商号変更）の譲渡」及び、「三井E&S造船株式会社の商船事業の一部株式譲渡」、2022年１月11日付で「四国ドック株式会社の株式持分全ての譲渡」がそれぞれ完了し、さらに2021年12月23日付で「株式会社MESファシリティーズの株式譲渡」の契約を締結しました。」
事業再生計画に基づく艦艇事業、商船事業、四国ドックの譲渡が完了し、MESファシリティーズの譲渡契約締結まで進んだ。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2019年５月に策定した「三井E&Sグループ 事業再生計画」（2019年11月に一部見直し）に沿って、2021年10月１日付で、「三井E&S造船株式会社の艦艇事業等（同日付で三菱重工マリタイムシステムズ株式会社に商号変更）の譲渡」を完了し、また、同日に「三井E&S造船株式会社の商船事業の一部株式譲渡」を完了しました。」
事業再生計画に基づく艦艇事業等の譲渡と商船事業の一部株式譲渡が、2021年10月1日付で完了した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「事業再生計画における各施策の完遂と、２０中計に示す戦略を実行・加速することで、この難局を乗り切り、今後の成長に向けてグループの企業価値向上に取り組んでまいります。」
事業再生計画の完遂と20中計の実行・加速を通じて、グループの企業価値向上を図る方向を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「協業の各施策は順次実施しており、2020年10月に「株式会社三井E&S鉄構エンジニアリング（2020年10月１日付で三井住友建設鉄構エンジニアリング株式会社に商号変更）の一部株式譲渡」を完了し、2020年12月に「三井E&S環境エンジニアリング株式会社の株式譲渡」を決議しております。」
グループ総合力の発揮と事業再編に関する協業施策について、鉄構事業の一部株式譲渡を完了し、環境事業会社の全株式譲渡も決議する段階まで進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「さらに2020年10月に「株式会社三井E&S鉄構エンジニアリング（2020年10月１日付で三井住友建設鉄構エンジニアリング株式会社に商号変更）の一部株式譲渡」を完了しております。」
グループ総合力の発揮と事業再編に関する協業施策について、三井E&S鉄構エンジニアリングの一部株式譲渡を完了したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「協業の各施策は順次実施しており、2020年５月に「株式会社三井E&S鉄構エンジニアリングの一部株式譲渡に関する基本合意書締結」、2020年６月に「三井E&S造船株式会社の艦艇事業の譲渡に関する基本合意書締結」、さらに2020年７月に「三井E&S造船株式会社の商船事業の一部株式譲渡に関する基本合意書締結」を公表しております。」
事業再生計画に基づく他社との協業について、鉄構、艦艇、商船の各分野で基本合意書の締結・公表まで進んだと記載している。 - FY2020-Q1事業再編による総合力発揮加速有価証券報告書
「グループ事業の再編成により、グループの総合力発揮を加速することで、この難局を乗り切り、引き続きグループの企業価値向上に向けて取り組んでまいります。」
従来のグループ総合力・企業価値向上の方針に加え、事業再編によって総合力の発揮を加速するという再建局面の手段を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新組織体制によるグループ全体の結束力をより一層高めるとともに、次の新たな100年に向けて引き続きグループの企業価値向上に取り組んでまいります。」
持株会社体制を基盤としてグループ全体の結束力を高め、企業価値向上を進める方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新組織体制によるグループ全体の結束力を高め、次の新たな100年に向けて引き続きグループの企業価値向上に取り組んでまいります。」
持株会社体制への移行を通じてグループの結束力を高め、企業価値向上に取り組む方針を引き続き示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新組織体制によるグループ全体の結束力を高め、次の新たな100年に向けて引き続きグループの企業価値向上に取り組んでまいります。」
持株会社体制への移行を通じてグループの結束力を高め、企業価値向上に取り組む方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後は、注力事業へのリソースの重点配分を進めるとともに、戦略実行にあたっての柔軟性やスピードの向上を図ってまいります。加えて、グループ内外との連携を強化し」
注力事業への資源配分、グループ内外との連携および戦略実行速度の向上を、グループ総合力発揮の手段として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これによりグループの総合力を発揮して利益率の向上と収益安定化を目指していく方針としております。」
グループ経営の深化を通じて総合力を発揮し、利益率向上と収益安定化につなげる方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これによりグループの総合力を発揮して利益率の向上と収益安定化を目指していく方針としております。」
グループ経営の深化を通じてグループ総合力を発揮し、利益率向上と収益安定化につなげる方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めていくことによりグループの総合力を発揮して利益率の向上と収益安定化を目指していく方針としております。」
グループ経営の深化とグループ総合力の発揮を通じた収益安定化を、17中計の方針として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「グループ総合力の増強やグローバル展開による事業拡大のための体制構築に取り組み、事業領域とビジネスモデルの変革を推し進めています。」
グループ総合力、グローバル展開、体制構築、事業領域・ビジネスモデルの変革を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「グループ総合力の増強やグローバル展開による事業拡大のための体制構築に取り組み、事業領域とビジネスモデルの変革を推し進めています。」
グループ総合力、グローバル展開、体制構築および事業領域・ビジネスモデルの変革を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「グループ総合力の増強やグローバル展開による事業拡大のための体制構築に取り組み、事業領域とビジネスモデルの変革を推し進めています。」
14中計の実行手段として、グループ総合力の増強、グローバル展開、事業拡大のための体制構築を明示している。