環境・エネルギー、海上物流・輸送、社会・産業インフラへの注力
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「中核事業である舶用推進システム事業及び物流システム事業については、「グリーン」と「デジタル」の視点からの進化を図り、環境対応型製品や自動化・遠隔化技術の開発・展開を強化します。」
中核事業を舶用推進システムと物流システムに置き、グリーン・デジタルを通じて環境対応、自動化、遠隔化を進める方針を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「舶用推進システム事業では、グリーン戦略に基づいたアンモニア焚きエンジンなどの二元燃料エンジンの開発・製造を強化するとともに、関連する周辺機器ビジネスを拡大し、舶用推進システムサプライヤーとして海上物流分野で脱炭素社会の実現に持続的に貢献してまいります。」
従来の重点領域方針は、舶用推進システムにおける二元燃料エンジン、周辺機器、脱炭素への貢献という形で継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「受注高は、東南アジアでの大型案件の受注が続いたことなどにより、前年同期と比べて192億64百万円増加（＋48.8％）の587億29百万円となりました。売上高は、工事の引渡しが順調に進んでいることから、前年同期と比べて19億33百万円増加（＋6.8％）の301億63百万円となり、営業損益は、売上高の増加や受注工事損失引当金の影響縮小などにより、前年同期の４億56百万円の損失から10億34百万円の利益となりました。」
重点領域の一つである物流システムでは、東南アジアの大型案件受注等により受注高・売上高が増加し、営業損益が損失から利益へ転換した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「「マリン領域を軸に、当社グループの中核事業である舶用推進事業、港湾物流事業を「グリーン」と「デジタル」の切り口で発展させる」ことを成長戦略の柱としております。」
従来の環境・エネルギー、海上物流・輸送、社会・産業インフラという3領域から、舶用推進・港湾物流を中核とし、グリーンとデジタルで発展させる事業優先順位へ再整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、２０中計においては、施策であるパワーメカトロニクス製品のデジタル化推進・クリーンエネルギー転換といった成長機会に対応するため、アンモニア焚き舶用エンジンや港湾クレーン自動化技術等に関する設備投資・研究開発を積極的に展開し、当社グループの成長戦略推進を図っております。」
機械・システム等への集中と成長戦略の具体例として、アンモニア焚き舶用エンジンや港湾クレーン自動化技術への設備投資・研究開発を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「全ての機械にデジタル価値を付加する企業」を目指す姿とし、機械・システム及び海洋開発の事業領域へ集中する一方、他の事業は協業による市場創出を進めます。」
機械・システムおよび海洋開発への集中、他事業の協業化という事業領域の優先順位を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「機械・システム及び海洋開発の事業領域へ集中する一方、他の事業は協業による市場創出を進めます。」
機械・システムおよび海洋開発への集中、他事業の協業化という事業領域の優先順位を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「全ての機械にデジタル価値を付加する企業」を目指してまいります。機械・システム及び海洋開発の事業領域へ集中する一方、他の事業は協業による市場創出を進めます。」
機械・システムおよび海洋開発への集中、他事業の協業化という前年度の事業領域再編方針を、2020年度中期経営計画の中でも継続して示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「MES Group 2025 Vision」の「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域から、機械事業、海洋事業を注力事業と位置付け、グループ内の連携を強化いたします。また、造船事業、社会インフラ事業は、グループ外企業との協業・連携により成長を目指します。」
3つの重点事業領域そのものの記載から、機械・海洋を注力事業とし、造船・社会インフラは外部協業で成長を目指すという事業別の優先順位へ表現が変わっている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し」
長期ビジョンおよび17中計で示した重点3事業領域への注力を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し」
長期ビジョンおよび17中計における重点3事業領域への注力を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し」
長期ビジョンおよび17中計における重点3事業領域への注力を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し」
長期ビジョンおよび17中計における重点3事業領域を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「環境・エネルギー」、「海上・物流輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域において、グループ一体となり、グループ外のパートナーとも連携し」
長期ビジョンの重点3領域を維持し、グループ内外の連携によって新たな価値を提供する方針を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その中で「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し」
長期ビジョンおよび17中計の重点3事業領域を変更なく継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「その中で「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し」
17中計においても、長期ビジョンで示した環境・エネルギー、海上物流・輸送、社会・産業インフラの3領域への注力を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「その中で「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し」
長期ビジョンで示した3つの重点事業領域を17中計でも継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「将来の社会ニーズや当社グループの強みから、今後注力する事業領域を「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」と位置付け」
長期ビジョンにおける3つの重点事業領域を変更なく再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「将来の社会ニーズや当社グループの強みから、今後注力する事業領域を「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」と位置付け」
長期ビジョンにおける3つの重点事業領域を変更なく再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「将来の社会ニーズや当社グループの強みから、今後注力する事業領域を「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」と位置付け」
長期ビジョンにおける重点事業領域を3領域に整理している。「今後」としているが、具体的な期限や数値目標は示していない。