地球環境問題への対応
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「＜ＳＣＯＰＥ１，２ 低減シナリオ＞…SCOPE１,２（t-CO2）…2030…96,055(▲60％)…2024年度 176,399 2025年度 143,552…再エネ率…連結…70％…2025年度 22％」
2030年のSCOPE1・2排出量60％削減、再エネ率70％などの目標に対し、2025年度のSCOPE1・2排出量143,552t-CO2、再エネ率22％を開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社では、2050年までにCO2排出量を実質ゼロにする目標を設定し、そのマイルストーンとして2021年5月に「カーボンニュートラル戦略2030」を策定しました。製品、生産、調達、物流の4つの戦略を軸に2030年の数値目標を設定し、ライフサイクル全体での活動を進めています。」
2050年実質ゼロ、2030年目標、製品・生産・調達・物流の4戦略という従来方針を、サステナビリティ開示でも継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2050年までにCO2排出量実質ゼロを最終目標として2030年までに工場から排出されるCO2排出量を60％以上削減（2013年比）することを目指し、カーボンニュートラルな都市ガスの導入や当社専用の太陽光発電所によるオフサイトPPA（注）サービス実施に向けた協定の締結を行いました。」
従来の2050年CO2半減目標から、2050年実質ゼロ、2030年工場CO2排出量60％以上削減へ目標を引き上げ、都市ガス・オフサイトPPAを具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは気候変動対応への取り組みとしてCO2低減の長期ビジョンを策定し、2050年をターゲットとしたCO2排出量半減の長期低減目標を設定しております。「省エネ活動」、「再生可能エネルギーの利用」といった取り組みを当社グループ一丸となって推進しております。」
従来の地球環境問題への対応を、2050年までにCO2排出量を半減する目標と、省エネ・再生可能エネルギー利用という施策に具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「北米・中国・アセアン・欧州・国内向けなど多様な市場ニーズへの対応や、地球環境問題への対応などを捉え、技術開発力を強化し、商品力の向上と価格競争力の確保を目指した現有製品の改良開発および時代を先取りした新製品の開発に取組んでおります。」
地球環境問題への対応を含む市場ニーズ対応型の研究開発方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「北米・欧州、新興国向けなど多様な市場ニーズへの対応や、地球環境問題への対応などを捉え、技術開発力を強化し、商品力の向上と価格競争力の確保を目指した現有製品の改良開発および時代を先取りした新製品の開発に取組んでおります。」
地球環境問題への対応を含む市場ニーズ対応型の研究開発方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「北米・欧州、新興国向けなど多様な市場ニーズへの対応や、地球環境問題への対応などを捉え、技術開発力を強化し、商品力の向上と価格競争力の確保を目指した現有製品の改良開発及び時代を先取りした新製品の開発に取組んでおります。」
地球環境問題への対応を含む市場ニーズ対応型の研究開発方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「北米・欧州、新興国向けなど多様な市場ニーズへの対応や、地球環境問題への対応などを捉え、技術開発力を強化し、商品力の向上と価格競争力の確保を目指した現有製品の改良開発及び時代を先取りした新製品の開発に取組んでおります。」
研究開発の対象の一つとして地球環境問題への対応を挙げている。