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東海理化電機製作所(6995)・施策前進

研究開発投資の拡大

FY2016に初出。34回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

34記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2022-Q3 – FY2024-Q2前進FY2024 – FY20262016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 320232024: 320242025: 120252026: 12026
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自動車・住宅向け部品等の研究開発と製品化推進12社が書いているテーマ・逆風0社・追い風12社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は、34,421百万円となっております。」

    研究開発費は前年度の30,505百万円から34,421百万円へ増加し、Hidden Switch、次期標準リトラクタ、デジタルキー、半導体等の開発領域も広がっている。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16,038百万円であります。」

    研究開発費は前年同期の14,981百万円から16,038百万円へ増加した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14,981百万円であります。」

    研究開発費は前年同期の14,227百万円から14,981百万円へ増加した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は、30,505百万円となっております。」

    研究開発費は前年度の30,470百万円から30,505百万円へ増加した。HMI、シフトバイワイヤ、デジタルキー、コンシューマー向け商品など開発領域も広がっている。
  5. FY2024-Q3後退有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21,794百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は前年同四半期の22,617百万円から21,794百万円へ減少した。一方、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14,467百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は前年同四半期の14,227百万円から14,467百万円へ240百万円増加した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,749百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は前年同期の6,640百万円から6,749百万円へ増加した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22,617百万円であります。」

    研究開発費は前年同四半期の22,143百万円から22,617百万円へ増加した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14,651百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は前年同四半期の14,227百万円から14,651百万円へ増加しており、研究開発投資の増加が確認できる。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,165百万円であります。」

    研究開発費は前年同期の6,640百万円から7,165百万円へ増加した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は、30,470百万円となっております。」

    研究開発費は前年度の28,119百万円から30,470百万円へ増加した。新製品、デジタルキー、EV・自動運転関連の開発領域も具体化している。
  12. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22,143百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は前年同四半期の20,063百万円から22,143百万円へ増加しており、研究開発投資の増加が確認できる。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14,227百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費14,227百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,640百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第1四半期の研究開発費6,640百万円を開示している。前年同期の6,511百万円から増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  15. FY2021-Q3後退有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20,063百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の20,459百万円から20,063百万円へ減少している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13,514百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費13,514百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,511百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第1四半期の研究開発費6,511百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は、28,119百万円となっております。」

    研究開発費は前年度の25,856百万円から28,119百万円へ増加した。デジタルキー、電子化・小型化、安全システム等の開発領域も拡大している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20,459百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費20,459百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13,239百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費13,239百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,176百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費6,176百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は、25,856百万円となっております。」

    研究開発費は前年度の25,398百万円から25,856百万円へ増加している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18,991百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費18,991百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12,497百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費12,497百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,950百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費5,950百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  26. FY2018後退有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は、25,398百万円となっております。」

    研究開発活動は継続しているが、研究開発費は前年度の25,669百万円から25,398百万円に減少した。一方で、製品化・量産化や電動化・電子化・知能化への対応は記載されている。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18,939百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費18,939百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12,657百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は累計12,657百万円と開示されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記されている。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,086百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費6,086百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記している。
  30. FY2017前進有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は、25,669百万円となっております。」

    研究開発費は前年度の25,006百万円から25,669百万円へ増加した。製品領域別の量産化・先行開発も併記されている。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、18,965百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費を累計18,965百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記している。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12,551百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費を累計12,551百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記している。
  33. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,185百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発費を6,185百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと明記している。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は、25,006百万円となっております。」

    自動車用スイッチ、入力装置、シフトレバー、セキュリティシステム、セイフティシステム等の開発に対する当年度の研究開発費を示している。
一緒に動いた変遷

「品質問題による製品保証費用と利益への影響」は、この変遷が動いた34回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

886665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1品質問題による製品保証費用と利益への影響8回
  3. 2営業拠点の拡充による顧客対応力の強化8回
  4. 3自動車業界およびトヨタ自動車への販売依存6回
  5. 4重大不具合の再発防止と品質保証体制の強化6回
  6. 5次世代製品・新製品の開発6回
  7. 6リコールなどの品質問題5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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