為替相場変動リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
東海理化電機製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。37社中20社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度60％となっております。当社グループの経営成績は為替変動により重要な影響を受ける可能性があります。当社グループでは一部の外貨建輸出債権を対象とした為替予約によるリスクヘッジを実施し影響を最小限にするよう取り組んでおります。」
海外売上高比率は60％と高水準である一方、当年度は前年の為替差損4,333百万円から為替差益4,599百万円へ転じている。 - 2026-05-15対処決算
「為替差益 － 4,599」
前年度の為替差損4,333百万円から、当年度は為替差益4,599百万円へ転じ、為替変動による損益影響の方向が変化している。 - FY2026-H1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 － 1,566 為替差損 5,375 －」
前年同期の為替差損5,375百万円から、当中間連結会計期間は為替差益1,566百万円へ転じ、為替変動による損益影響の方向が変化している。 - FY2025-H1為替差益から為替差損へ転換有価証券報告書
「為替差益 5,753 - 為替差損 - 5,375」
前年同期の為替差益5,753百万円から、当中間連結会計期間は為替差損5,375百万円へ転じ、為替変動による損益影響の方向が悪化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度60％となっております。当社グループの経営成績は為替変動により重要な影響を受ける可能性があります。当社グループでは一部の外貨建輸出債権を対象とした為替予約によるリスクヘッジを実施し影響を最小限にするよう取り組んでおります。」
海外売上高比率は前回の53％から60％へ上昇し、為替エクスポージャーが拡大している。為替予約によるヘッジは継続している。 - FY2024-Q3為替差益の前年同期比増加有価証券報告書
「為替差益 3,142 3,812」
為替差益は前年同四半期の3,142百万円から3,812百万円へ増加した。為替変動による損益影響は、前年同期に続き差益として現れている。 - FY2024-Q2為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 6,675 5,753」
為替差益は前年同四半期の6,675百万円から5,753百万円へ減少した。一方、円安による為替換算上の影響は北米・アジアの売上高増加要因として記載されている。 - FY2024-Q1為替差益の継続・増加有価証券報告書
「為替差益 4,317 4,608」
前年同期の為替差益4,317百万円に対し、当第1四半期連結累計期間は4,608百万円となり、為替変動による損益影響は引き続き差益として現れている。 - FY2023-Q3為替差益の増加有価証券報告書
「為替差益 1,238 3,142」
前年同四半期の為替差益1,238百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は3,142百万円となり、為替変動による損益影響が差益として増加している。 - FY2023-Q2為替差益の大幅増加有価証券報告書
「為替差益 505 6,675」
前年同四半期の為替差益505百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は6,675百万円の為替差益を計上しており、為替変動による損益影響が大幅に増加している。 - FY2023-Q1為替差益の大幅増加有価証券報告書
「為替差益 519 4,317」
前年同期の為替差益519百万円に対し、当第1四半期連結累計期間は4,317百万円の為替差益を計上しており、為替変動による損益影響は差益として大幅に増加している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度53％となっております。当社グループの経営成績は為替変動により重要な影響を受ける可能性があります。当社グループでは一部の外貨建輸出債権を対象とした為替予約によるリスクヘッジを実施し影響を最小限にするよう取り組んでおります。」
海外売上高比率は前年度の49％から53％へ上昇し、為替エクスポージャーが拡大した。為替予約によるヘッジは継続している。 - FY2022-Q3為替差益の増加有価証券報告書
「為替差益 690 1,238」
前年同四半期の為替差益690百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は1,238百万円の為替差益を計上しており、為替変動による損益影響は差益として増加している。 - FY2022-Q2為替差益の継続有価証券報告書
「為替差益 56 505」
前年同四半期の為替差益56百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は505百万円の為替差益を計上しており、為替変動による損益影響は引き続き差益として現れている。 - FY2022-Q1為替差益の増加有価証券報告書
「為替差益 86 519」
前年同期の為替差益86百万円に対し、当第1四半期連結累計期間は519百万円の為替差益を計上しており、為替変動による損益影響は引き続き為替差益として現れている。 - FY2021-Q3為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 － 690」
前年同期に計上していた為替差損209百万円に対し、当第３四半期連結累計期間は為替差益690百万円を計上しており、為替変動による損益影響の方向が変化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度49％となっております。当社グループの経営成績は為替変動により重要な影響を受ける可能性があります。当社グループでは一部の外貨建輸出債権を対象とした為替予約によるリスクヘッジを実施し影響を最小限にするよう取り組んでおります。」
海外売上高比率は前年度の50.5％から49％へ低下した一方、当年度は為替差損2,246百万円を計上し、円高等が業績に実際に影響している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加や合理化努力があったものの、研究開発費の増加や円高の影響などにより5,180百万円と、前年同四半期に比べ745百万円(△12.6%)の減益となりました。」
日本で円高の影響が営業利益の減益要因として現れており、為替相場変動の影響が第3四半期累計期間にも実績化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 979」
当第2四半期連結累計期間に為替差損979百万円を計上しており、為替相場変動の影響が営業外費用として実績化している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度50.5％となっております。このため、一部の外貨建輸出債権を対象とした為替予約によるリスクヘッジを行っておりますが、当社グループの経営成績は為替相場変動により重要な影響を受ける可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の51.5％から50.5％へ低下した。為替予約によるヘッジと残存リスクは引き続き記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「客先生産台数の増加などにより、売上高は70,583百万円と、前年同四半期に比べ5,261百万円(8.1%)の増収となりました。営業利益は、売上高の増加があったものの、円高の影響などにより1,553百万円と、前年同四半期に比べ236百万円(△13.2%)の減益となりました。北米では、為替変動の影響などにより、売上高は27,764百万円と、前年同四半期に比べ183百万円(△0.7%)の減収となりました。営業利益は、為替変動の影響などにより989百万円と、前年同四半期に比べ361百万円(△26.7%)の減益となりました。」
円高・為替変動の影響が日本および北米の売上高・営業利益の減少要因として実績に表れている。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度51.5％となっております。このため、一部の外貨建輸出債権を対象とした為替予約によるリスクヘッジを行っておりますが、当社グループの経営成績は為替相場変動により重要な影響を受ける可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の51.8％から51.5％に低下した。為替予約によるヘッジと残存する影響可能性は引き続き記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「円安の影響などにより、売上高は205,727百万円と、前年同四半期に比べ10,763百万円(5.5％)の増収となりました。」
日本では円安の影響が売上高の増収要因として現れている。また、アジアでも円安による為替換算上の影響が増収要因として記載されており、為替変動の実績影響が継続している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「円安による為替換算上の影響のほか、中国での主要客先向け売上高の増加などにより、売上高は62,049百万円と、前年同四半期に比べ7,946百万円(14.7％)の増収となりました。」
円安による為替換算上の影響がアジアの売上高増加要因として現れており、為替相場変動の実績影響が継続している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「円安による為替換算上の影響などがあったものの、客先生産台数の減少などにより、売上高は27,947百万円と、前年同四半期に比べ59百万円(△0.2％)の減収となりました。円安による為替換算上の影響のほか、中国での主要客先向け売上高の増加などにより、売上高は29,328百万円と、前年同四半期に比べ1,692百万円(6.1％)の増収となりました。」
円安による為替換算上の影響が北米・アジアの売上高に現れており、為替変動の実績影響が継続している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度51.8％となっております。…円高の影響などにより、売上高は459,070百万円と、前年連結会計年度に比べ17,132百万円(△3.6%)の減収となりました。」
海外売上高比率51.8％と為替予約によるヘッジを開示する一方、円高の影響が全体および北米等の減収として実績に表れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「円高の影響などにより、売上高は194,964百万円と、前年同四半期に比べ7,290百万円(△3.6％)の減収となりました。円高による為替換算上の影響などにより、売上高は80,026百万円と、前年同四半期に比べ11,433百万円(△12.5％)の減収となりました。」
円高の影響が日本および北米の売上高減少として継続的に現れており、為替変動リスクが当第3四半期累計期間の実績に影響している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「円高の影響などにより、売上高は127,665百万円と、前年同四半期に比べ4,757百万円(△3.6％)の減収となりました。 円高による為替換算上の影響などにより、売上高は53,212百万円と、前年同四半期に比べ9,014百万円(△14.5％)の減収となりました。」
円高の影響が日本および北米の売上高減少として現れ、為替相場変動の影響が継続して実績に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高による為替換算上の影響などにより、売上高は28,006百万円と、前年同四半期に比べ3,685百万円(△11.6％)の減収となりました。」
円高の影響が北米セグメントの減収として現れ、為替相場変動リスクが実績に影響している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度53.0％となっております。このため、一部の外貨建輸出債権を対象とした為替予約によるリスクヘッジを行っておりますが、当社グループの経営成績は為替相場変動により重要な影響を受ける可能性があります。」
海外売上高の比率を示したうえで、為替予約によるヘッジと残存リスクを記載している。