原材料・部品供給元への依存と供給不足リスク
FY2017に初出。15回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
東海理化電機製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。57社中35社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「組み付け・搬送などの共通工程に多品種の部品に対応できる汎用設備を導入し、設備稼働率向上と生産スペースの有効活用を図っております。今後、取引先での利用拡大も視野に、専用設備依存による稼働率低下や廃棄ロスを抑制し、生産変動や供給リスクに強いサプライチェーンを構築することで、競争力強化につなげてまいります。」
従来の高リスク仕入先の特定・管理に加え、共通工程への汎用設備導入による生産変動・供給リスク対応を具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社では、事業継続性の観点からリスクの高い供給元の特定を行い、対象となる仕入先において在庫管理、工程管理、生産管理が適切に行われているかを確認するとともに課題を共有し、仕入先ごとに改善計画を策定しております。」
高リスク仕入先の特定、在庫・工程・生産管理の確認、仕入先ごとの改善計画を継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「（北米） 客先生産台数の増加に加え、原材料の価格高騰分の売価への転嫁が進んだことなどにより、売上高は120,706百万円と、前年同四半期に比べ25,233百万円(26.4%)の増収となりました。営業利益は売上高の増加などにより、7,152百万円（前年同四半期比9,230百万円）の増益となりました。」
北米で原材料価格の高騰分の売価への転嫁が進み、営業利益も前年同四半期比9,230百万円の増益となった。原材料価格上昇に対する対応が業績に反映されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は客先生産台数の増加や原材料の価格高騰分の売価への転嫁が進んだことなどにより、2,528百万円（前年同四半期比2,383百万円）となりました。」
北米では原材料価格の高騰分について売価への転嫁が進み、営業利益が前年同四半期比2,383百万円増加した。原材料価格上昇リスクへの対応が業績に反映されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「半導体不足等の影響で客先生産台数が減少し、売上高は199,833百万円と、前年同四半期に比べ1,788百万円(△0.9%)の減収となりました。営業損失は合理化努力があったものの、原材料の値上がりなどにより△6,261百万円（前年同四半期比△6,089百万円）となりました。」
半導体不足等と原材料の値上がりが日本の減収および6,261百万円の営業損失として実績化し、前年同四半期比の損失拡大も開示されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「半導体不足等の影響で昨年に比べ客先生産台数が減少し、売上高は128,128百万円と、前年同四半期に比べ5,147百万円(△3.9%)の減収となりました。営業損失は合理化努力があったものの、原材料の値上がりなどにより△5,022百万円となりました。」
半導体不足等による客先生産台数の減少と原材料の値上がりが、日本の減収および5,022百万円の営業損失として実績化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体不足等の影響で昨年に比べ客先生産台数が減少し、売上高は59,250百万円と、前年同四半期に比べ10,822百万円(△15.4%)の減収となりました。営業損失は合理化努力があったものの、原材料の値上がりなどにより△4,105百万円となりました。」
半導体不足等による生産台数減少と原材料の値上がりが、売上高の減少および日本セグメントの営業損失として実績化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業損失は原材料の値上がりなどにより△6,201百万円となりました。」
原材料価格の上昇が日本セグメントの営業損失として実績化している。仕入先の操業停止、価格高騰、部品不足への対応として、仕入先別の管理・改善計画は継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、事業継続性の観点からリスクの高い仕入先の特定を行い、該当仕入先の「在庫管理」、「工程管理」、「生産管理」が適切に行われているかの確認を実施。課題を共有し仕入先毎の改善計画を策定しております。」
仕入先への供給依存リスクに対し、高リスク仕入先の特定、在庫・工程・生産管理の確認、仕入先別改善計画という対策を具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの生産は、原材料・部品を複数の供給元に依存しております。…供給逼迫による世界的品不足や供給元の不慮の事故などにより、原材料・部品の不足が生じないという保証はありません。その場合、生産の遅れを招き、また、原価を上昇させる可能性があります。」
複数供給元への依存、供給逼迫や供給元事故による不足・生産遅延・原価上昇の可能性を継続開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの生産は、原材料・部品を複数の供給元に依存しております。…供給逼迫による世界的品不足や供給元の不慮の事故などにより、原材料・部品の不足が生じないという保証はありません。」
複数供給元への依存、世界的な供給逼迫や供給元事故による不足・生産遅延・原価上昇の可能性を継続開示している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「円安の影響などにより、売上高は205,727百万円と、前年同四半期に比べ10,763百万円(5.5％)の増収となりました。営業利益は、原材料価格の上昇などがあったものの、売上高の増加や合理化努力により6,705百万円と、前年同四半期に比べ741百万円（12.4％)の増益となりました。」
日本では原材料価格の上昇が発生したものの、売上高の増加や合理化努力により営業利益への影響を吸収したと記載している。原材料価格上昇のコスト面のリスク自体は継続して実績化している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、合理化努力があったものの、原材料価格の上昇などにより3,704百万円と、前年同四半期に比べ369百万円（△9.0％)の減益となりました。 営業利益は、売上高の減少や原材料価格の上昇などにより1,969百万円と、前年同四半期に比べ1,635百万円（△45.4％)の減益となりました。」
日本および北米で原材料価格の上昇が営業利益の減益要因として現れており、原材料調達に関するコスト面のリスクが継続して実績化している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、合理化努力があったものの、原材料価格の上昇などにより1,350百万円と、前年同四半期に比べ941百万円（△41.1％)の減益となりました。営業利益は、原材料価格の上昇などにより3,341百万円と、前年同四半期に比べ45百万円（△1.3％)の減益となりました。」
原材料価格の上昇が北米およびアジアの営業利益減少として実績に現れており、原材料・部品の調達に関するコスト面のリスクが顕在化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの生産は、原材料・部品を複数の供給元に依存しております。当社グループは供給元と基本取引契約を結び、原材料・部品の安定的な取引を安定的な生産の前提としておりますが、供給逼迫による世界的品不足や供給元の不慮の事故などにより、原材料・部品の不足が生じないという保証はありません。」
複数の供給元への依存、基本取引契約による安定取引、世界的な供給逼迫や供給元事故による生産遅延・原価上昇の可能性を新たに記載している。