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東海理化電機製作所(6995)・リスク悪化直近の決算説明資料(2026-10-28)では「対処」

自動車業界およびトヨタ自動車への販売依存

FY2016に初出。36回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-28。

36記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q1 – FY2018-Q3顕在化FY2020-Q1 – FY2022-Q3悪化FY2025-H1 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 420222023: 320232024: 320242025: 120252026: 62026
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トヨタ自動車への売上依存9社が書いているテーマ・逆風10社・追い風0社

東海理化電機製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より6年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中4社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「主要客先であるトヨタ自動車株式会社、及びトヨタグループ(関連会社含む)への売上高比率は74%と比較的高い水準になっており、当社グループの経営成績はトヨタ自動車株式会社の生産動向の影響を大きく受けております。」

    主要客先への売上高比率は前回の73%から74%となり、販売依存度が小幅に上昇している。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 233,448 合計 314,823」

    トヨタ自動車及びトヨタグループ向け売上高は233,448百万円で、連結売上高314,823百万円の約74.1%を占める。前年同期の約73.7%から比率が上昇し、主要客先への販売依存が小幅に高まっている。
  3. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 223,956」

    トヨタ自動車・トヨタグループ向け売上高は223,956百万円で、連結売上高303,972百万円に占める比率は約73.7%となった。前年同期の約73.4%から比率がやや上昇し、主要客先への販売依存が小幅に高まっている。
  4. FY2024対処有価証券報告書

    「主要客先であるトヨタ自動車株式会社、及びトヨタグループ(関連会社含む)への売上高比率は73%と比較的高い水準になっており、当社グループの経営成績はトヨタ自動車株式会社の生産動向の影響を大きく受けております。…更なる成長に向け、各拠点にて他の完成車メーカーへの拡販活動を継続し、当社グループ製品の搭載は拡大しております。」

    トヨタグループ向け売上高比率は前回開示の74%から73%となった一方、依存度は依然高い。トヨタ以外の完成車メーカーへの拡販と搭載拡大を対応策として継続している。
  5. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 348,864 ㈱SUBARU向け 22,574 スズキ㈱向け 16,378 フォード・モーター・カンパニー向け 14,138 その他 17,395 自動車メーカー向け部品供給事業計 419,350 その他 55,578 合計 474,929」

    トヨタ自動車及びトヨタグループ向け売上高は348,864百万円で、連結売上高474,929百万円の約73.4%を占めた。前年同四半期の約72.4%から比率が上昇し、主要客先への販売依存がやや高まっている。
  6. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 225,578」

    トヨタ自動車及びトヨタグループ向け売上高は225,578百万円となり、連結売上高307,468百万円の約73.4%を占める。前年同四半期の195,645百万円、約73.3%から金額・比率ともに小幅に増加し、主要客先への販売依存が当四半期の売上構成に表れている。
  7. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 110,598」

    当第1四半期連結累計期間の連結売上高148,652百万円のうち、トヨタ自動車及びトヨタグループ向け売上高を110,598百万円と開示しており、主要客先への販売依存が当四半期の売上構成に表れている。なお、前年同期の同向け売上高は92,037百万円だった。
  8. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 296,051 ㈱SUBARU向け 18,759 スズキ㈱向け 13,867 フォード・モーター・カンパニー向け 13,370 その他 15,489 自動車メーカー向け部品供給事業計 357,537 その他 51,043 合計 408,581」

    トヨタ自動車・トヨタグループ向け売上高は296,051百万円で、連結売上高408,581百万円に占める比率は開示額から約72.4%となる。前年同四半期の約74.7%から低下する一方、依然として主要客先への依存は大きい。
  9. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 195,645 ㈱SUBARU向け 11,908 スズキ㈱向け 8,494 フォード・モーター・カンパニー向け 8,720 その他 9,764 自動車メーカー向け部品供給事業計 234,531 その他 32,396 合計 266,927」

    当第2四半期連結累計期間の売上高266,927百万円のうち、トヨタ自動車及びトヨタグループ向けが195,645百万円となっており、主要客先への販売依存が継続して実績に表れている。
  10. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「半導体不足等の影響で昨年に比べ客先生産台数が減少し、売上高は59,250百万円と、前年同四半期に比べ10,822百万円(△15.4%)の減収となりました。 トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 92,037」

    半導体不足等による客先生産台数の減少が日本の減収として現れている。トヨタ自動車及びトヨタグループ向け売上高は92,037百万円と開示され、主要客先への販売依存が当四半期の実績に表れている。
  11. FY2022対処有価証券報告書

    「主要客先であるトヨタ自動車株式会社、及びトヨタグループ(関連会社含む)への売上高比率は74%と比較的高い水準になっており、当社グループの経営成績はトヨタ自動車株式会社の生産動向の影響を大きく受けております。…更なる成長に向け、各拠点にて他の完成車メーカーへの拡販活動を継続し、当社グループ製品の搭載は拡大しております。」

    主要客先への売上依存は74%と高水準で継続している一方、他の完成車メーカーへの拡販活動と搭載拡大を対応策として明記している。
  12. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 267,405」

    当第3四半期連結累計期間の売上高358,030百万円のうち、トヨタ自動車及びトヨタグループ向けが267,405百万円となっており、主要客先への販売依存が当期の売上構成に実績として表れている。
  13. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 173,045」

    当第2四半期連結累計期間の売上高のうち、トヨタ自動車及びトヨタグループ向けが173,045百万円となっており、主要客先への販売依存が当期の売上構成に実績として表れている。全体の連結売上高は231,124百万円である。
  14. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 94,304」

    当第1四半期の売上高のうち、トヨタ自動車及びトヨタグループ向けが94,304百万円となっている。客先生産台数の増加に伴う売上高の増収として、主要客先への販売依存が当四半期の業績に継続して表れている。
  15. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 236,906」

    当第3四半期連結累計期間の売上高のうち、トヨタ自動車及びトヨタグループ向けを236,906百万円と開示しており、主要客先への販売依存が当期の売上構成に実績として表れている。
  16. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「(北米) 感染症拡大に伴い主要客先の生産が一定期間停止した結果、客先生産台数が大きく減少いたしました。これにより売上高は37,822百万円と、前年同四半期に比べ14,071百万円(△27.1%)の減収となりました。 トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 138,589」

    主要客先の生産停止・減少が北米の減収として現れている。トヨタ自動車及びトヨタグループ向け売上高は138,589百万円と開示され、主要客先への依存が当四半期の業績に実績化している。
  17. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「トヨタ自動車㈱及びトヨタグループ(関連会社含む)向け 50,605」

    トヨタ自動車及びトヨタグループ向け売上高を50,605百万円と開示している。また、主要客先の生産が感染症拡大に伴い一定期間停止し、各地域の客先生産台数と売上高が大きく減少しており、主要客先の生産動向への依存が当四半期の業績に実績化している。
  18. FY2020悪化有価証券報告書

    「主要客先であるトヨタ自動車株式会社、及びトヨタグループ(関連会社含む)への売上高比率は74%と比較的高い水準になっており、当社グループの経営成績はトヨタ自動車株式会社の生産動向の影響を大きく受けております。」

    トヨタ自動車及びトヨタグループへの売上高比率を74%と開示し、主要客先への依存を高い水準と説明している。自動車販売台数の減少や感染症拡大に伴う減収も記載されている。
  19. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「客先生産台数の増加や新型車種への拡販などにより、売上高は229,954百万円と、前年同四半期に比べ3,837百万円(1.7%)の増収となりました。 中国での客先生産台数の増加などにより、売上高は103,690百万円と、前年同四半期に比べ3,607百万円(3.6%)の増収となりました。」

    日本およびアジアで客先生産台数の増加が売上高の増収要因として現れており、顧客の生産動向への依存が当第3四半期累計期間の実績に表れている。
  20. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「(日本) 客先生産台数の増加や新型車種への拡販などにより、売上高は155,246百万円と、前年同四半期に比べ10,805百万円(7.5%)の増収となりました。 (アジア) タイやインドでの客先生産台数の減少などにより、売上高は67,984百万円と、前年同四半期に比べ141百万円(△0.2%)の減収となりました。」

    日本では客先生産台数の増加、アジアではタイ・インドでの客先生産台数の減少が、各地域の売上高の変動要因として実績に表れている。
  21. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「客先生産台数の増加などにより、売上高は77,203百万円と、前年同四半期に比べ6,620百万円(9.4%)の増収となりました。」

    日本で客先生産台数の増加が売上高の増収要因として現れており、顧客の生産動向への依存が当四半期の業績に表れている。
  22. FY2019対処有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるトヨタ自動車株式会社及び同社の海外法人への売上高比率は65.6%であります。そのため、当社の経営成績はトヨタ自動車株式会社の生産動向の影響を受けております。」

    売上高比率は前年度の66.3%から65.6%へ低下したが、トヨタ自動車の生産動向への依存は継続している。
  23. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「(北米) 客先生産台数の増加などにより、売上高は53,843百万円と、前年同四半期に比べ862百万円(1.6%)の増収となりました。 (アジア) 中国やタイでの客先生産台数の増加などにより、売上高は68,125百万円と、前年同四半期に比べ6,076百万円(9.8%)の増収となりました。」

    北米、中国、タイでの客先生産台数の増加が売上高の増収要因として実績に表れており、顧客の生産動向への依存が継続して確認できる。
  24. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「客先生産台数の増加などにより、売上高は70,583百万円と、前年同四半期に比べ5,261百万円(8.1%)の増収となりました。客先生産台数の増加があったものの、為替変動の影響などにより、売上高は27,764百万円と、前年同四半期に比べ183百万円(△0.7%)の減収となりました。」

    日本および北米で客先生産台数の増加が売上高の変動要因として記載され、顧客の生産動向への依存が当四半期の業績に表れている。
  25. FY2018対処有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるトヨタ自動車株式会社及び同社の海外法人への売上高比率は66.3%であります。そのため、当社の経営成績はトヨタ自動車株式会社の生産動向の影響を受けております。」

    トヨタ自動車及び同社海外法人への売上高比率は前年度の67.7%から66.3%に低下したが、依然として生産動向の影響を受けると記載している。
  26. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「円安による為替換算上の影響などがあったものの、客先生産台数の減少などにより、売上高は79,025百万円と、前年同四半期に比べ1,001百万円(△1.3%)の減収となりました。営業利益は、売上高の減少などにより2,761百万円と、前年同四半期に比べ2,127百万円(△43.5%)の減益となりました。」

    北米で客先生産台数の減少が売上高および営業利益の減少要因として現れており、顧客の生産動向への依存が当第3四半期累計期間にも実績化している。
  27. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「円安による為替換算上の影響などがあったものの、客先生産台数の減少などにより、売上高は52,981百万円と、前年同四半期に比べ231百万円(△0.4%)の減収となりました。」

    北米で客先生産台数の減少が売上高の減収要因として現れており、顧客の生産動向への依存が当第2四半期にも実績に表れている。
  28. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「客先生産台数の増加や、円安の影響などにより、売上高は65,322百万円と、前年同四半期に比べ5,189百万円(8.6%)の増収となりました。客先生産台数の減少などにより、売上高は27,947百万円と、前年同四半期に比べ59百万円(△0.2%)の減収となりました。」

    日本では客先生産台数の増加、北米では減少が、それぞれ地域売上高の増減として現れており、顧客生産動向への依存が当四半期の実績に表れている。
  29. FY2017顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるトヨタ自動車株式会社及び同社の海外法人への売上高比率は67.7%であります。そのため、当社の経営成績はトヨタ自動車株式会社の生産動向の影響を受けております。」

    トヨタ自動車及び海外法人への売上高依存が67.7%と数値化され、当年度の売上高も前年度比3.6%減となっている。
  30. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「客先生産台数の減少や、円高の影響などにより、売上高は60,133百万円と、前年同四半期に比べ3,301百万円(△5.2%)の減収となりました。」

    日本セグメントで客先生産台数の減少が減収要因として現れている。本文ではトヨタ自動車を名指ししていない。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「当社の経営成績はトヨタ自動車株式会社の生産動向の影響を受けております。当連結会計年度におけるトヨタ自動車株式会社及び同社の海外法人への売上高比率は67.8%であります。」

    自動車産業の縮小やトヨタ自動車の生産動向が業績・財務状況に影響する可能性を挙げている。
一緒に動いた変遷

「品質問題による製品保証費用と利益への影響」は、この変遷が動いた36回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

131311776★123456
  1. ★この変遷
  2. 1品質問題による製品保証費用と利益への影響13回
  3. 2増収・営業減益・親会社帰属利益増益の併存13回
  4. 3為替相場変動リスク11回
  5. 4リコールなどの品質問題7回
  6. 5製品価格変動による収益性リスク7回
  7. 6研究開発投資の拡大6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東海理化電機製作所の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-28の決算説明資料で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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