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日本抵抗器製作所(6977)・事実前進直近の配当(2026-09-17)では「後退」

1株当たり1円の配当

FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-09-17。

37記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2022-Q32016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 72026
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比べている127社のうち14社を表示しています。上の文は127社すべてから計算しています。このテーマの682件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-09-17その他s.kabutan.jp

    「TOBに伴い、従来15円としていた26年12月期の下期配当を見送る方針とした。」

    従来予定していた下期配当を見送り、年間配当を15円へ減額する具体的な配当修正が公表された。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「令和8年3月30日 定時株主総会 普通株式 12,372 10 令和7年12月31日 令和8年3月31日 利益剰余金 令和8年8月6日 取締役会 普通株式 18,558 15 令和8年6月30日 令和8年9月14日 利益剰余金」

    前年度末の期末配当1株当たり10円を実際に支払い、当中間期には1株当たり15円の中間配当を決議している。
  3. 2026-05-15引き上げ決算

    「8年12月期(予想) 15.00 - 15.00 30.00」

    年間配当予想は30円となり、前期の年間配当25円から増加する見通しが示されている。
  4. FY2025年間配当額及び期末配当額の減少有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき、期末配当は1株当たり10円とすることを令和8年3月30日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。この結果、当事業年度の1株当たり年間配当額は中間配当15円と合わせて25円となる予定であります。」

    中間配当15円を含む年間配当額は25円となる予定で、前年度の年間30円から減少している。期末配当は1株当たり10円として株主総会決議予定である。
  5. 2026-02-27後退配当

    「1株当たり配当金 10 円 00 銭 同 左 15 円 00 銭」

    期末配当は前期実績の1株当たり15円から10円へ減少した。
  6. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「令和7年8月8日 取締役会 普通株式 18,558 15 令和7年6月30日 令和7年9月8日 利益剰余金」

    令和7年6月30日を基準日とする1株当たり15円の中間配当を決議している。
  7. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「令和6年8月8日 取締役会 普通株式 18,558 15 令和6年6月30日 令和6年9月9日 利益剰余金」

    令和6年6月30日を基準日とする1株当たり15円の中間配当を取締役会が決議し、年2回配当の運用を継続している。
  8. FY2024-Q1期末配当額の減少有価証券報告書

    「令和6年3月28日 定時株主総会 普通株式 18,558 15 令和5年12月31日 令和6年3月29日 利益剰余金」

    令和5年12月31日を基準日とする期末配当について、1株当たり15円を令和6年3月29日に支払ったことを開示している。前年同期に支払った1株当たり30円から減少している。
  9. FY2023年間配当額の減少有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき当期は1株当たり30円の配当(うち中間配当15円)を実施することを決定しました。」

    中間配当15円を含む年間配当は30円となり、前年度の年間45円から減少している。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「令和5年8月7日 取締役会 普通株式 18,559 15 令和5年6月30日 令和5年9月11日 利益剰余金」

    令和5年6月30日を基準日とする1株当たり15円の中間配当を令和5年9月11日に支払い、年2回配当の運用を実施している。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「令和5年8月7日 取締役会 普通株式 18,559 15 令和5年6月30日 令和5年9月11日 利益剰余金」

    令和5年6月30日を基準日とする1株当たり15円の中間配当を決議し、年2回配当の運用を継続している。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「令和5年3月30日 定時株主総会 普通株式 37,121 30 令和4年12月31日 令和5年3月31日 利益剰余金」

    令和4年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり30円の期末配当を令和5年3月31日に支払ったことを再掲している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき当期は1株当たり45円の配当(うち中間配当15円)を実施することを決定しました。」

    収益連動・安定配当と内部留保の方針に基づき、中間15円を含む年間45円の配当を実施することを決定している。
  14. FY2022-Q3中間配当の実施有価証券報告書

    「令和4年8月10日 取締役会 普通株式 18,560 15 令和3年6月30日 令和4年9月12日 利益剰余金」

    令和4年3月の1株当たり30円の期末配当に加え、令和4年9月に1株当たり15円の中間配当を支払っている。
  15. FY2022-Q1配当額の更新有価証券報告書

    「令和4年3月30日 定時株主総会 普通株式 37,121 30 令和3年12月31日 令和4年3月31日 利益剰余金」

    令和3年12月31日を基準日とする期末配当について、1株当たり30円を令和4年3月31日に支払ったことを開示している。
  16. FY2021配当額の更新有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、1株につき30円の期末配当のみとさせていただくことを決定しました。」

    当期末配当は1株当たり30円となり、前年度の25円から増加している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「令和3年3月30日 定時株主総会 普通株式 30,937 25 令和2年12月31日 令和3年3月31日 利益剰余金」

    令和2年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり25円の配当を令和3年3月31日に支払ったことを再掲している。
  18. FY2021-Q1配当支払の年度更新有価証券報告書

    「令和3年3月30日 定時株主総会 普通株式 30,937 25 令和2年12月31日 令和3年3月31日 利益剰余金」

    令和2年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり25円の配当を令和3年3月31日に支払ったことを開示している。
  19. FY2020再掲有価証券報告書

    「当期末の配当につきましては 上記方針に基づき、1株につき25円とさせていただくことを決定しました。」

    当期末配当を1株当たり25円と決定し、収益連動・安定配当と内部留保を組み合わせる方針を再掲している。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「令和2年3月30日 定時株主総会 普通株式 30,939 25 令和元年12月31日 令和2年3月31日 利益剰余金」

    令和元年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり25円の配当を令和2年3月31日に支払ったことを再掲している。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「令和2年3月30日 定時株主総会 普通株式 30,939 25 令和元年12月31日 令和2年3月31日 利益剰余金」

    令和元年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり25円の配当を令和2年3月31日に支払ったことを再掲している。
  22. FY2020-Q1配当支払の実施有価証券報告書

    「令和2年3月30日 定時株主総会 普通株式 30,939 25 令和元年12月31日 令和2年3月31日 利益剰余金」

    令和元年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり25円の配当を令和2年3月31日に支払ったことを開示している。
  23. FY2019再掲有価証券報告書

    「当期末の配当につきましては 上記方針に基づき、1株につき25円とさせていただくことを決定しました。」

    当期末配当として1株当たり25円を決定し、収益連動・安定配当の実績を再確認している。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「平成31年3月28日 定時株主総会 普通株式 30,940 25 平成30年12月31日 平成31年3月29日 利益剰余金」

    平成30年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり25円の配当を平成31年3月29日に支払ったことを再掲している。
  25. FY2019-Q2配当額の更新有価証券報告書

    「平成31年3月28日 定時株主総会 普通株式 30,940 25 平成30年12月31日 平成31年3月29日 利益剰余金」

    平成30年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり25円の配当を平成31年3月29日に支払ったことを再掲している。
  26. FY2019-Q1配当額の更新有価証券報告書

    「平成31年3月28日 定時株主総会 普通株式 30,940 25 平成30年12月31日 平成31年3月29日 利益剰余金」

    平成30年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり25円の配当を平成31年3月29日に支払ったことを開示している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成30年3月29日 定時株主総会 普通株式 24,753 20 平成29年12月31日 平成30年3月30日 利益剰余金」

    平成29年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり20円の配当を平成30年3月30日に支払ったことを再掲している。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「平成30年3月29日 定時株主総会 普通株式 24,753 20 平成29年12月31日 平成30年3月30日 利益剰余金」

    平成29年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり20円の配当を平成30年3月30日に支払ったことを再掲している。
  29. FY2018-Q1配当支払の実施有価証券報告書

    「平成30年3月29日 定時株主総会 普通株式 24,753 20 平成29年12月31日 平成30年3月30日 利益剰余金」

    前年度末配当として決定されていた普通株式1株当たり20円の配当について、平成30年3月30日の支払実績を開示している。
  30. FY2017配当額の更新有価証券報告書

    「当期末の配当につきましては 上記方針に基づき、1株につき20円とさせていただくことを決定しました。」

    株式併合後の当期末配当額として、1株当たり20円を決定している。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「普通株式 12,378 1 平成28年12月31日 平成29年3月31日 利益剰余金」

    平成28年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり1円の配当を行ったことを再掲している。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「普通株式 12,378 1 平成28年12月31日 平成29年3月31日 利益剰余金」

    平成28年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり1円の配当を行ったことを再掲している。
  33. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「普通株式 12,378 1 平成28年12月31日 平成29年3月31日 利益剰余金」

    平成28年12月31日を基準日とする普通株式について、1株当たり1円の配当を行ったことを記載している。
  34. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「普通株式 12,378 1 平成27年12月31日 平成28年3月31日 利益剰余金」

    平成28年3月期の普通株式について、1株当たり1円の配当を行ったことを再掲している。
  35. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「普通株式 12,378 1 平成27年12月31日 平成28年3月31日 利益剰余金」

    普通株式について1株当たり1円の配当を実施している。
一緒に動いた変遷

「収益連動・安定配当と内部留保」は、この変遷が動いた37回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

744333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1収益連動・安定配当と内部留保7回
  3. 2電流センサーの売上増加4回
  4. 31株当たり1円の配当4回
  5. 4収益力の強化3回
  6. 5電子機器の受注減少3回
  7. 6自動車用電子部品の受注落ち込み3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本抵抗器製作所の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-17の配当で、「後退」でした。
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