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日本抵抗器製作所(6977)・事実前進

電子機器の受注減少

FY2019-Q1に初出。23回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026-H1。

23記載
8年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q1前進FY2022-Q1 – FY2023-Q2その他FY2023-Q3 – FY20252019: 320192020: 420202021: 320212022: 220222023: 420232024: 320242025: 120252026: 32026
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電子機器の受注変動と売上影響1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「電子機器 739,007 928,704」

    電子機器の売上高は前年同期の739,007千円から928,704千円へ増加し、前年同期の減少局面から改善している。
  2. 2026-08-13対処業績予想の修正

    「半導体製造装置用電子機器、センサー関連製品の売上増加及び顧客での在庫調整の改善による受注回復などの要因により売上高は回復基調にあり」

    従来の電子機器売上減少に対し、半導体製造装置用電子機器の売上増加と顧客在庫調整の改善による受注回復が示されている。
  3. FY2025電子機器売上の年度減少有価証券報告書

    「電子機器は、省エネ機器用電子機器の売上が減少したことで売上高は1,675百万円(同16.8%減)となりました。」

    電子機器売上は省エネ機器用電子機器の減少により、前期比16.8%減となっている。
  4. FY2025-H1電子機器売上の期間減少有価証券報告書

    「電子機器 980,271 739,007」

    電子機器の売上高は前年同期の980,271千円から739,007千円へ減少している。
  5. FY2024-H1電子機器売上減少有価証券報告書

    「半導体装置用電子機器、省エネ機器用電子機器の売上が設備投資需要の減速、足踏みの動きなどにより減少しており、売上高は前年同期比減少となりました。」

    電子機器の売上高は前年同期の1,343,051千円から980,271千円へ減少し、設備投資需要の減速・足踏みが減収要因として記載されている。
  6. FY2024-Q1電子機器売上減少有価証券報告書

    「半導体装置用電子機器、省エネ機器用電子機器の売上が設備投資需要の減速、足踏みの動きなどにより減少しており、売上高は前年同四半期比減少となりました。」

    電子機器の売上高は前年同期の724,476千円から491,672千円へ減少し、半導体装置用電子機器及び省エネ機器用電子機器の売上減少が全体の減収要因となっている。
  7. FY2023電子機器売上の年度減少有価証券報告書

    「電子機器は、半導体装置用電子機器やLED照明用電源基板の売上が減少したことで売上高は2,595百万円(同11.5%減)となりました。」

    電子機器売上は半導体装置用電子機器やLED照明用電源基板の売上減少により、前期比11.5%減の2,595百万円となっている。
  8. FY2023-Q3電子機器売上減少有価証券報告書

    「主要顧客向けである半導体装置用電子機器や電流センサーの売上は減少しましたが」

    電子機器の売上高は1,942,119千円となり、前年同期の2,055,884千円から減少した。主要顧客向けの半導体装置用電子機器の売上減少が要因として記載されている。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「電子機器 1,286,494 1,343,051」

    電子機器の売上高は前年同期の1,286,494千円から1,343,051千円へ増加し、受注減少局面から売上面で前進している。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「電子機器 681,571 724,476」

    電子機器の売上高は前年同期の681,571千円から724,476千円へ増加し、電子機器の受注減少局面から売上面で前進している。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「電子機器は、半導体装置用電子機器やLED照明用電源基板の売上が増加したことで売上高は29億3千3百万円(同28.2%増)となりました。」

    電子機器の売上高が半導体装置用電子機器等の売上増加により前期比28.2%増となっている。
  12. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「半導体製造装置用電子機器、産業機器用電流センサー等の受注が堅調に推移しており」

    従来の電子機器受注減少に対し、半導体製造装置用電子機器の受注が堅調に推移していると記載されている。
  13. FY2021電子機器売上の年度更新有価証券報告書

    「電子機器は、半導体装置用電子機器やLED照明用電源基板の売上が減少したことで売上高は22億8千8百万円(同1.8%減)となりました。」

    電子機器の通期売上高は2,288,625千円、前期比1.8%減となった。半導体装置用電子機器やLED照明用電源基板の売上減少が要因として記載されている。
  14. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「半導体装置用電子機器の受注は堅調に推移し」

    従来の電子機器の受注減少に対し、半導体装置用電子機器の受注が堅調に推移していると記載されている。
  15. FY2021-Q1削除有価証券報告書
    従来記載されていた電子機器全般または半導体装置用電子機器の受注減少について、当四半期の業績説明では確認できない。
  16. FY2020半導体装置用電子機器の年度減収有価証券報告書

    「電子機器は、半導体装置用電子機器の売上が減少したことで売上高は23億2千9百万円(同11.7%減)となりました。」

    電子機器は半導体装置用電子機器の売上減少により、通期売上高が前期比11.7%減となっている。
  17. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「自動車関連、産業機器向け電子部品の受注が前年同四半期比で減少しており、売上高は前年同四半期比で減少しております。」

    電子機器全般の受注減少という従来の表現から、自動車関連及び産業機器向け電子部品の受注減少という対象を具体化した表現に変化している。
  18. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「自動車関連向け電子部品の受注が前年同四半期比で減少しており、売上高は前年同四半期比で減少しております。」

    電子機器全般の受注減少という従来の表現から、自動車関連向け電子部品の受注減少という対象を特定した表現に変化している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「電子機器の受注が前年同四半期比で減少しており、売上高は前年同四半期比で減少しております。」

    電子機器の受注が前年同期比で減少し、売上高の減少要因となったとの記載を再掲している。
  20. FY2019電子機器売上の年度更新有価証券報告書

    「電子機器は、半導体装置用電子機器の売上が減少したことで売上高は26億4千万円(同19.2%減)となりました。」

    電子機器の売上高は2,640百万円で、半導体装置用電子機器の売上減少により前期比19.2%減となった。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「電子機器の受注が前年同四半期比で減少しており、売上高は前年同四半期比で減少しております。」

    電子機器の受注が前年同期比で減少し、売上高の減少要因となったとの記載を再掲している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「電子機器の受注が前年同四半期比で減少しており、売上高は前年同四半期比で減少しております。」

    電子機器の受注が前年同期比で減少し、売上高の減少要因となったとの記載を再掲している。
  23. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「電子機器の受注が前年同四半期比で減少しており、売上高は前年同四半期比で減少しております。」

    電子機器の受注が前年同四半期比で減少し、売上高の減少要因となったと記載している。
一緒に動いた変遷

「電流センサーの売上増加」は、この変遷が動いた23回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

543333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1電流センサーの売上増加5回
  3. 2自動車用電子部品の受注落ち込み4回
  4. 31株当たり1円の配当3回
  5. 4収益力の強化3回
  6. 5LED照明用・半導体製造設備用電源基板の国内売上堅調3回
  7. 6AI・IoTによる電子部品需要拡大3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本抵抗器製作所の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の業績予想の修正で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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