収益力の強化
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は3,026百万円（前年同期比10.7％増）となりました。……コスト上昇分の販売価格への転嫁を進めるとともに生産性向上、経費削減による原価低減に努めたことにより前年同期比で利益は改善し、営業損失は15百万円（前年同期は営業損失145百万円）、経常損失は48百万円（前年同期は経常損失172百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失は53百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失194百万円）となりました。」
受注拡大、販路拡大、自動化・省力化、新製品開発を継続するなか、売上高は前年同期比10.7％増、営業損失は145百万円から15百万円、経常損失は172百万円から48百万円、親会社株主帰属中間純損失は194百万円から53百万円へ縮小し、収益力の数値面で改善している。 - FY2025減収・経常損失及び純損失拡大、営業損失縮小有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループにおいては、脱炭素社会に向けた取り組みとして、欧州・東南アジア・中国市場での電気自動車関連向けの電子部品、産業機器市場向けの電子部品の受注拡大に努めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めております。それと同時に、工程の自動化・省力化によるコスト削減、新製品の開発に努め、収益力の強化に取り組んでまいりました。この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は以下のとおりとなりました。」
受注・販路拡大、自動化・省力化、新製品開発を継続したが、売上高は前期比8.5％減、経常損失は104百万円から136百万円、親会社株主帰属当期純損失は181百万円から376百万円へ拡大した。一方、営業損失は133百万円から109百万円へ縮小している。 - 2026-03-06悪化株主総会
「その結果、当連結会計年度の売上高は5,905百万円（前期比8.5％減）となりました。」
通期売上高が前期比8.5％減となり、収益力の悪化が年度実績として示されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は2,734百万円（前年同期比13.6％減）となりました。また、利益面では売上高の減少による減益に加え、資源・エネルギー価格の高止まりによるコスト上昇の動きが継続していること、また、前期に操業開始したタイ国の生産拠点における生産体制構築に伴う費用が引き続き発生していることなどにより、営業損失は145百万円（前年同期は営業損失51百万円）、経常損失は172百万円（前年同期は経常損失16百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失は194百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失22百万円）となりました。」
受注・販路拡大、自動化・省力化、新製品開発を継続しているが、売上高は前年同期比13.6％減となり、営業損失・経常損失・親会社株主帰属中間純損失はいずれも前年同期から拡大している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「このような経済情勢のもと、当社グループでは脱炭素社会への取り組みとして欧州・中国市場での自動車関連向けの電子部品、産業機器市場向けの電子部品の受注拡大に努めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めております。同時に、工程の自動化、省力化によるコスト削減を進めながら、新製品の開発に努め、収益力の強化に取り組んでまいりました。当中間連結会計期間の売上高は3,164百万円（前年同期比12.0％減）となりました。また、利益面では売上高の減少に伴う減益に加え、資源・エネルギー価格、原材料価格の上昇によるコスト増加、タイ国における生産拠点の稼働準備に伴う諸費用が発生していることなどにより、営業損失は51百万円（前年同期は営業利益81百万円）、経常損失は16百万円（前年同期は経常利益121百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失は０百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益は69百万円）となりました。」
受注拡大、販路拡大、自動化・省力化及び新製品開発を継続しているが、売上高は前年同期比12.0％減となり、営業利益・経常利益は黒字から損失へ転じ、親会社株主帰属中間純利益も損失となっている。 - FY2024-Q1減収・営業赤字化有価証券報告書
「このような経済情勢のもと、当社グループでは脱炭素社会への取り組みとして欧州・中国市場での自動車関連向けの電子部品、産業機器市場向けの電子部品の受注拡大に努めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めております。同時に、工程の自動化、省力化によるコスト削減を進めながら、新製品の開発に努め、収益力の強化に取り組んでまいりました。当第１四半期連結累計期間の売上高は1,558百万円（前年同四半期比14.1％減）となりました。また、利益面では売上高の減少による減益に加え、資源・エネルギー価格の高止まりなどによるコスト上昇の動きが継続しており、営業損失は５百万円（前年同四半期は営業利益74百万円）、経常利益は５百万円（前年同四半期比93.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６百万円（同83.4％減）となりました。」
受注拡大、販路拡大、自動化・省力化及び新製品開発を継続した一方、売上高は前年同期比14.1％減、営業利益は黒字から営業損失へ転じ、経常利益は93.0％減、親会社株主帰属四半期純利益は83.4％減となった。 - FY2023減収・減益有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高7,176百万円（前期比0.4％減）、営業利益100百万円（同67.8％減）、経常利益139百万円（同51.6％減）、親会社株主に帰属する当期純利益84百万円（同36.8％減）となりました。」
受注拡大、自動化・省力化、新製品開発を継続した一方、通期売上高は0.4％減、営業利益は67.8％減、経常利益は51.6％減、親会社株主帰属利益は36.8％減となり、収益力の指標は悪化した。 - FY2023-Q3増収・営業減益、経常利益減少及び親会社利益増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は5,331百万円（前年同四半期比2.9％増）となりました。」
売上高は前年同期比2.9％増となった一方、営業利益は54.5％減、経常利益は32.4％減となった。親会社株主に帰属する四半期純利益は90.3％増となり、指標の動きは混在している。 - FY2023-Q2増収・営業減益、経常利益減少及び親会社利益増加有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは脱炭素社会への取り組みとして、欧州・中国市場での自動車関連向けの電子部品、産業機器市場向けの電子部品の受注拡大に努めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めております。同時に、工程の自動化、省力化によるコスト削減を進めながら、新製品の開発に努め、収益力の強化に取り組んでまいりました。」
脱炭素社会対応、受注・販路拡大、工程の自動化・省力化及び新製品開発を継続したが、売上高は11.7％増、営業利益は42.0％減、経常利益は27.7％減となった。一方、親会社株主帰属四半期純利益は特別損失の減少により190.5％増加した。 - FY2023-Q1増収・営業減益、経常利益及び親会社利益増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は1,814百万円（前年同四半期比9.7％増）となりました。また、利益面では、売上高は前年同四半期比増加しましたが、売上原価については、原材料価格や人件費高騰によるコスト上昇により、原価の増加率が売上高の増加率を上回りました。この結果、営業利益は74百万円（前年同四半期比2.2％減）となり、経常利益は為替差益の増加により、83百万円（同2.6％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益については、法人税等調整額と非支配株主に帰属する四半期純利益の減少により、41百万円（同83.4％増）となりました。」
売上高は前年同期比9.7％増となった一方、営業利益は2.2％減となった。経常利益は為替差益の増加により2.6％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は83.4％増となり、収益力の指標は混在した動きとなっている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高7,204百万円（前年同期比16.5％増）、営業利益311百万円（同180.0％増）、経常利益287百万円（同174.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益133百万円（同167.1％増）となりました。」
通期の売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益がいずれも前年から大幅に増加し、収益力の数値面で前進が示されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「それと同時に、工程の自動化・省力化によるコスト削減、新製品の開発に努め、収益力の強化に取り組んでまいりました。利益面では、原材料価格の高騰、物流コストの上昇、円安による海外生産コスト上昇の影響はありますが、半導体装置用電子機器や産業機器用センサーを中心とした売上が増加したこと、また一部の製品では原材料価格等の価格転嫁が進んだことにより、粗利益率が改善し、営業利益は211百万円（前年同四半期比169.1％増）、経常利益は219百万円（同216.2％増）となりました。」
工程の自動化・省力化や新製品開発を継続するなか、営業利益は211百万円（前年同期比169.1％増）、経常利益は219百万円（同216.2％増）となり、収益力の数値面で前進が示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は1,653百万円（前年同四半期比13.9％増）となりました。また、利益面では、売上高の前年同四半期比増加に伴い、営業利益は75百万円（前年同四半期比105.6％増）、経常利益は81百万円（同85.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は22百万円（同39.6％増）となりました。」
脱炭素社会対応の受注拡大、販路拡大、自動化・省力化、新製品開発を継続するなか、売上高は前年同期比13.9％増、営業利益は105.6％増、経常利益は85.8％増、親会社株主帰属四半期純利益は39.6％増となり、収益力の数値面で前進が示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高6,185百万円（前年同期比11.6％増）、営業利益111百万円（同165.3％増）、経常利益104百万円（同113.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益49百万円（同31.0％増）となりました。」
受注拡大、自動化・省力化、新製品開発を継続するなか、通期売上高は11.6％増、営業利益は165.3％増、経常利益は113.7％増、親会社株主帰属当期純利益は31.0％増となった。 - FY2021-Q3増収・営業利益等増加、親会社利益減少有価証券報告書
「その一方で、脱炭素社会への取り組みとして、欧州・中国市場での自動車関連向けの電子部品、産業機器市場向けの電子部品の受注拡大に努めるとともに、高い品質・高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めております。それと同時に、工程の自動化・省力化によるコスト削減、新製品の開発に努め、収益力の強化に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間の売上高は4,512百万円（前年同四半期比9.4％増）となりました。また、利益面では、経費は増加しましたが、売上高がこの増加幅を上回ったことにより、営業利益は78百万円（前年同四半期比191.1％増）、経常利益は69百万円（同113.8％増）となりました。しかし、非支配株主に帰属する四半期純利益が増加したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は17百万円（同46.4％減）となりました。」
脱炭素社会対応の受注拡大、販路拡大、自動化・省力化、新製品開発を継続するなか、売上高は前年同期比9.4％増、営業利益は191.1％増、経常利益は113.8％増となった一方、親会社株主帰属利益は46.4％減となった。 - FY2021-Q2増収・利益減少有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは脱炭素社会への取り組みとして、欧州・中国市場での自動車関連向けの電子部品、産業機器市場向けの電子部品の受注拡大に努めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めております。同時に、工程の自動化、省力化によるコスト削減を進めながら、新製品の開発に努め、収益力の強化に取り組んでまいりました。当第２四半期連結累計期間の売上高は2,991百万円（前年同四半期比1.8％増）となりました。利益面では、売上高は前年同四半期比増加しましたが、世界的な半導体電子部品の供給不足により、調達コストが上昇し、また、非鉄金属や原油価格の上昇により、原材料価格が高騰し、原価率が上昇しました。これにより、営業利益は56百万円（前年同四半期比32.1％減）、経常利益は57百万円（同34.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は13百万円（同76.4％減）となりました。」
脱炭素社会対応として欧州・中国市場等での受注拡大、販路拡大、自動化・省力化、新製品開発を継続したが、売上高は前年同期比1.8％増にとどまり、営業利益32.1％減、経常利益34.3％減、親会社株主帰属四半期純利益76.4％減となった。 - FY2021-Q1増収も利益はまちまち有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは脱炭素社会への取り組みとして欧州・中国市場での自動車関連向けの電子部品、産業機器市場向けの電子部品の受注拡大に努めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めております。同時に、工程の自動化、省力化によるコスト削減を進めながら、新製品の開発に努め、収益力の強化に取り組んでまいりました。当第１四半期連結累計期間の売上高は1,451百万円（前年同四半期比1.8％増）となりました。また、営業利益は36百万円（前年同四半期比9.0％減）、経常利益は43百万円（同7.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16百万円（同33.9％減）となりました。」
脱炭素社会への取り組みとして自動車関連・産業機器向け受注拡大、販路拡大、自動化・省力化、新製品開発を進める一方、売上高は前年同期比1.8％増、営業利益は9.0％減、経常利益は7.6％増、親会社株主帰属四半期純利益は33.9％減となった。 - FY2020売上・利益減少ながら黒字維持有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高5,543百万円（前年同期比10.3％減）、営業利益41百万円（同72.1％減）、経常利益49百万円（同69.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益38百万円（同54.4％減）となりました。」
収益力強化の施策を継続したが、通期売上高は10.3％減、営業利益は72.1％減となった。一方で営業利益41百万円、経常利益49百万円、親会社株主帰属当期純利益38百万円の黒字を維持している。 - FY2020-Q3売上・利益減少ながら黒字維持有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は4,123百万円（前年同四半期比9.9％減）となりました。また、利益面では売上高の減少影響が大きく、営業利益は26百万円（前年同四半期比76.4％減）、経常利益は32百万円（同72.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は32百万円（同39.3％減）となりました。」
自動車関連・産業機器向け電子部品の受注拡大、販路拡大、固定費・コスト低減及び新製品開発を継続しているが、売上高は9.9％減、営業利益は76.4％減、経常利益は72.7％減、親会社株主帰属四半期純利益は39.3％減となった。ただし各利益は黒字を維持している。 - FY2020-Q2売上・営業利益・経常利益減少下で親会社株主帰属利益増加有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは電子化の進行が著しい自動車関連市場、産業機器市場向け電子部品の受注拡大を進めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めながら、固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方、新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第２四半期連結累計期間の売上高は2,939百万円（前年同四半期比5.3％減）となりました。また、営業利益は82百万円（前年同四半期比19.8％減）、経常利益は88百万円（同15.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は57百万円（同44.4％増）となりました。」
受注拡大、販路拡大、固定費・コスト低減及び新製品開発を継続する一方、売上高は前年同四半期比5.3％減、営業利益は19.8％減、経常利益は15.5％減となったが、親会社株主帰属四半期純利益は44.4％増となっている。 - FY2020-Q1売上・営業利益減少下で親会社株主帰属利益増加有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは電子化の進行が著しい自動車関連市場、産業機器市場向け電子部品の受注拡大を進めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めながら、固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方、新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第１四半期連結累計期間の売上高は1,425百万円（前年同四半期比8.2％減）となりました。また、営業利益は40百万円（前年同四半期比26.9％減）、経常利益は40百万円（同19.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は24百万円（同12.2％増）となりました。」
受注拡大、販路拡大、固定費・コスト低減及び新製品開発を継続する一方、売上高と営業利益・経常利益は前年同期比で減少し、親会社株主帰属四半期純利益は増加している。 - FY2019売上・利益減少ながら黒字維持有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高6,179百万円（前年同期比8.5％減）、営業利益150百万円（同56.2％減）、経常利益159百万円（同53.4％減）、親会社株主に帰属する当期純利益83百万円（同58.3％減）となりました。」
受注拡大や販路拡大、工程の自動化・省力化、固定費・コスト低減、新製品開発を進めたが、売上高は8.5％減、営業利益は56.2％減、経常利益は53.4％減、親会社株主帰属利益は58.3％減となった。ただし黒字は維持している。 - FY2019-Q3売上・利益減少ながら黒字維持有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは電子化の進行が著しい自動車関連市場、産業機器市場向け電子部品の受注拡大を進めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めながら、固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方、新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第３四半期連結累計期間の売上高は4,576百万円（前年同四半期比11.8％減）となりました。また、利益面では自動車の電子化が進んでいることから車載用電子機器の受注は堅調ですが、半導体市況の減速、中国市場での設備関連需要の停滞等から前年同期を下回り、営業利益は114百万円（前年同四半期比62.6％減）、経常利益は118百万円（同61.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は52百万円（同67.1％減）となりました。」
受注拡大、販路拡大、固定費・コスト抑制及び新製品開発を継続している一方、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期比で減少しているが、各利益は黒字を維持している。 - FY2019-Q2売上・利益減少下で継続有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは電子化の進行が著しい自動車関連市場、産業機器市場向け電子部品の受注拡大を進めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めながら、固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方、新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第２四半期連結累計期間の売上高は3,102百万円（前年同四半期比12.2％減）となりました。また、利益面では自動車の電子化が進んでいることから車載用電子機器の受注は堅調ですが、半導体市況の減速、中国市場での設備関連需要の停滞等から前年同期を下回り、営業利益は103百万円（前年同四半期比58.3％減）、経常利益は104百万円（同56.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は40百万円（同63.5％減）となりました。」
受注拡大、販路拡大、固定費・コスト抑制及び新製品開発を継続しているが、売上高は前年同期比12.2％減、営業利益は58.3％減、経常利益は56.9％減、親会社株主帰属四半期純利益は63.5％減となっている。 - FY2019-Q1売上・利益減少下で継続有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは電子化の進行が著しい自動車関連市場、産業機器市場向け電子部品の受注拡大を進めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めながら、固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方、新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第１四半期連結累計期間の売上高は1,553百万円（前年同四半期比10.4％減）となりました。また、営業利益は55百万円（前年同四半期比54.4％減）、経常利益は50百万円（同51.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は21百万円（同54.6％減）となりました。」
受注拡大、販路拡大、固定費・コスト抑制及び新製品開発を継続している一方、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期比で減少している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは電子化の進行が著しい自動車関連市場、産業機器市場向け電子部品の受注拡大を進めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めながら、固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方、新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第３四半期連結累計期間の売上高は5,189百万円（前年同四半期比 26.3％増）となりました。また、営業利益は305百万円（前年同四半期比 147.2％増）、経常利益は307百万円（前年同四半期比 185.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は160百万円（前年同四半期比 225.7％増）となりました。」
受注拡大、販路拡大、固定費・コスト抑制及び新製品開発を継続するなか、売上高は前年同四半期比26.3％増、営業利益は147.2％増、経常利益は185.2％増、親会社株主帰属四半期純利益は225.7％増となり、収益力の数値面で前進が示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第２四半期連結累計期間の売上高は3,532百万円（前年同四半期比 35.5％増）となりました。また、営業利益は246百万円（前年同四半期は営業利益50百万円）、経常利益は241百万円（前年同四半期は経常利益35百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は109百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益16百万円）となりました。」
固定費・コスト抑制及び新製品開発を進めるなか、売上高は前年同期比35.5％増、営業利益246百万円、経常利益241百万円、親会社株主帰属四半期純利益109百万円となり、収益力の数値面で前進が示されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは電子化の進行が著しい自動車関連市場、産業機器市場向け電子部品の受注拡大を進めるとともに、高い品質、高い信頼性を必要とされる市場への販路拡大を進めながら、固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方、新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第１四半期連結累計期間の売上高は1,733百万円（前年同四半期比37.1%増）となりました。また、営業利益は121百万円（前年同四半期は営業損失２百万円）、経常利益は104百万円（前年同四半期は経常損失18百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は47百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失15百万円）となりました。」
自動車関連・産業機器市場向けの受注拡大、高品質・高信頼性市場への販路拡大、固定費・コスト抑制及び新製品開発を進めるなか、売上高は前年同四半期比37.1％増となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期の損失から利益に転じた。 - FY2017前進有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方、新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。その結果、当連結会計年度の業績は次のとおりとなりました。売 上 高 58億6千3百万円（対前期増減率 14.2％） 営 業 利 益 2億4千2百万円（対前期増減率 264.9％）」
固定費抑制・コスト低減・新製品開発を継続するなか、通期売上高は前期比14.2％増、営業利益は264.9％増となり、収益力の数値面で前進が示されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第３四半期連結累計期間の売上高は4,109百万円（前年同四半期比 13.０％増）となりました。また、営業利益は123百万円（前年同四半期は営業利益６百万円）、経常利益は107百万円（前年同四半期は経常利益６百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は49百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失26百万円）となりました。」
固定費抑制、コスト低減、新製品開発を継続するなか、売上高は前年同四半期比13.0％増となり、営業利益・経常利益は前年同期の6百万円からそれぞれ123百万円、107百万円へ増加し、親会社株主帰属利益も前年同期の損失から49百万円の利益となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。当第２四半期連結累計期間の売上高は2,606百万円（前年同四半期比 ８.０％増）となりました。また、営業利益は50百万円（前年同四半期は営業損失７百万円）、経常利益は35百万円（前年同四半期は経常損失15百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失45百万円）となりました。」
固定費・コスト抑制と新製品開発を継続するなか、売上高が前年同四半期比8.0％増となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期の損失から利益に転じている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方、新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。」
固定費抑制及びコスト低減を進めて収益力を強化する方針を、同じ文脈で再掲している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「この様な経済情勢のもと、当社グループでは固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。」
固定費抑制とコスト低減を進め、収益力を強化する方針を同じ文脈で再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループでは固定費の抑制、コストの低減を進め、収益力の強化に取り組む一方新製品の開発に努め、業績の伸長と経営基盤の確立をめざしてまいりました。」
固定費抑制やコスト低減を手段として、収益力を高める目標を示している。