電池と電子の技術シナジーによるエネルギー関連ソリューション
FY2016に初出。20回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、e-MaaS実現ソリューションに向けた取り組みとして、遠隔地における電池状態の見える化に関するフィールドテストを実施いたしました。実際の電池データが公衆回線を介してクラウドシステムに保存され、遠隔地からデータを確認できることを確認いたしました。」
電池と電子・制御技術の融合について、遠隔地の電池データをクラウドで確認するフィールドテストを実施し、動作を確認する段階へ進んだ。 - 2026-04-28前進経営計画
「次世代電池︓上市、パワーソリューション(PS)︓ビジネスモデル模索、水素吸蔵合金(HSA)︓水素社会需要への対応」
電池とパワーマネジメントソリューションを含む提供領域の拡大をR3の事業ポートフォリオに組み込んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、これまでの開発資産を応用し、製品化する上で必要とされる安全性評価試験への取り組みを進めております。また、e-MaaS実現ソリューションに対するアプローチとして電池モジュール・電池パックに使用する電池セルの状態や充電率などをモニタリングする機能の基礎検討を行ないました。」
電池と電子・制御技術のシナジーを、開発資産の安全性評価やe-MaaS向けセル状態・充電率モニタリングの基礎検討へ進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、バッテリマネージメント機能を有した電池モジュール・電池パックの試作機を用い、その性能・機能のブラッシュアップ開発とパフォーマンスの向上を図ってきました。また、それら開発資産を応用し動力用バッテリとして特定パートナーとの共同開発に着手しました。」
電池モジュール・電池パックの試作機について性能・機能の改善を進め、動力用バッテリでは特定パートナーとの共同開発に着手した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、電動化市場を見据えた応用技術として、当社が保有するセルバランス特許を利用したバッテリマネージメント機能を有した電池モジュール・電池パックの開発・試作を行ないました。」
電池と電子・制御技術のシナジーについて、バッテリーマネジメント機能を備えた電池モジュール・電池パックの開発・試作へ進展した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、その研究のため、当社が保有するセルバランス特許を利用したバッテリマネージメントシステムを搭載した電池モジュールの試作・開発やバッテリモジュールのスマート化への要素技術探索を行なってきました。」
電池と電子・制御技術の組み合わせによるソリューションについて、セルバランス特許を利用したバッテリーマネジメントシステム搭載電池モジュールの試作・開発と、モジュールのスマート化に向けた要素技術探索を記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、モジュール事業では、シナジー製品第一弾として樹脂モールド技術と全固体電池SoLiCellTMとを組み合わせた電池内蔵RTCモジュールを展示会で発表しました。」
電池と電子の技術シナジーについて、SoLiCellと樹脂モールド技術を組み合わせた第一弾のシナジー製品を展示会で発表した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは「Smart Energy Partnerとして、先進技術を結集し、お客様に電気エネルギーを安心して効率的に活用いただき、持続可能な社会の実現と発展に貢献する」というVisionと10年後のあるべき姿の実現に向けて2020年度をスタート年度とする中期事業計画「R1」を策定しました。」
電池・電子を含む先進技術を結集してSmart Energy Partnerとしてサービス・価値を提供する方向性を再掲し、R1および10年後のあるべき姿との関係を示している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、既存電池に加え、SMD対応小型全固体電池や水素／空気二次電池、ニッケル亜鉛電池といった次世代電池の開発・提供など、お客様にクリーンかつ安全な電気エネルギーを安定的に活用できるオファリングをお届けするSmart Energy Partnerとして、」
従来の「スマートエナジーマネージャー」から「Smart Energy Partner」へ表現が変わり、電池・電子技術のシナジーによるソリューションが、次世代電池を含むオファリングの開発・提供として再整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ニッケル水素電池、アルカリ乾電池、リチウム電池など当社グループが保有する電池を軸に電子技術を付加したバッテリーソリューションを今後大きな成長が期待されるＩｏＴやモビリティ、社会インフラといった新たな市場に向け、国内外において新規顧客開拓と拡販に努めてまいります。」
電池を軸に電子技術を付加するバッテリーソリューションを新市場へ展開し、新規顧客開拓と拡販を進める方針を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは強みを有する電池技術、回路技術およびパワーエレクトロニクスの技術を結集させて、電池を軸に電子技術を付加したバッテリーソリューションを家電や電源バックアップ、車載アクセサリといった従来の市場に加え、今後大きな成長が期待されるＩｏＴ、モビリティ、社会インフラといった新たな市場に向け、国内外において新規顧客開拓と拡販に努めました。」
電池・回路・パワーエレクトロニクス技術を組み合わせたバッテリーソリューションを、従来市場と新市場へ展開する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは強みを有する電池技術、回路技術およびパワーエレクトロニクスの技術を結集させて、電池を軸に電子技術を付加したバッテリーソリューションを家電や電源バックアップ、車載アクセサリといった従来の市場に加え、今後大きな成長が期待されるＩｏＴ・モビリティ・社会インフラといった新たな市場に向け、国内外において新規顧客開拓と拡販に努めました。」
電池・回路・パワーエレクトロニクス技術を組み合わせたバッテリーソリューションを、従来市場と新市場へ展開する方針を継続している。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは強みを有する電池技術、回路技術およびパワーエレクトロニクスの技術を結集させて、電池を軸に電子技術を付加したバッテリーソリューションを家電、電源バックアップ、車載アクセサリといった従来の市場に加え、今後大きな成長が期待されるＩｏＴ・モビリティ・社会インフラといった新たな市場に向け、国内外において新規顧客開拓と拡販に努めました。」
電池技術と電子技術の組み合わせをバッテリーソリューションとして、従来市場だけでなくＩｏＴ・モビリティ・社会インフラ市場へ展開する方針が示されている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「また、大容量ニッケル水素蓄電池“メガトワイセル®”や全固体リチウムイオン電池をはじめとする新規開発電池に戦略的に投資し、早期の市場投入を今後計画してまいります。」
電池と電子の技術シナジーによるエネルギー関連ソリューションという従来の方向性が、「スマートエナジーマネージャー」への移行と、新規開発電池への戦略投資・早期市場投入という計画に具体化されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は平成29年７月31日をもって、当社の100％出資の連結子会社であるＦＤＫエナジー株式会社を吸収合併いたしました。」「当社グループは、成長に向けて電池をコアとしたエネルギーマネジメントメーカーへのビジネスモデル構築を加速させており、アルカリ乾電池、ニッケル水素電池、リチウム電池が一体となりスピーディーな経営判断と経営資源の相互活用によりさらなる電池事業の拡大を図るため、当社による吸収合併を行ない、組織的に一体となって事業を進めることといたしました。」
ＦＤＫエナジー株式会社の吸収合併が完了し、アルカリ乾電池、ニッケル水素電池、リチウム電池を一体運営する組織体制が実施段階に進んだ。エネルギーマネジメントメーカーへのビジネスモデル構築自体は継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社は、平成29年５月31日開催の取締役会において、平成29年７月31日を効力発生日としたうえで、当社を存続会社として、当社の完全子会社であるＦＤＫエナジー株式会社を吸収合併することを決議するとともに、同日付で合併契約書を締結いたしました。」「当社グループは、成長に向けて電池をコアとしたエネルギーマネジメントメーカーへのビジネスモデル構築を加速させており、アルカリ乾電池、ニッケル水素電池、リチウム電池が一体となりスピーディな経営判断と経営資源の相互活用によりさらなる電池事業の拡大を図るため、当社による吸収合併を行ない、組織的に一体となって事業を進めることといたしました。」
電池をコアとするエネルギーマネジメント事業の一体運営に向け、ＦＤＫエナジー株式会社の吸収合併を決議し、合併契約を締結した。効力発生日は平成29年７月31日とされている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「電池と電子の技術シナジーによるエネルギー関連ソリューション製品の展開を通じて、エネルギーマネジメントメーカーとしてのプレゼンスの向上を図る」
電池と電子の技術シナジーを利用したエネルギー関連ソリューションの展開と、エネルギーマネジメント分野での存在感向上を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「リチウム一次・二次電池事業は、住警器・各種メータ用や車載向けなど旺盛な需要が継続し、また薄形リチウム電池の販路開拓によりビジネスは拡大基調にあります。この拡大期に経営資源の相互活用によるグループ経営の効率化、意思決定の迅速化およびリチウム電池と電子製品の複合製品の開発連携向上によるビジネスのさらなる強化を図るため、当社による吸収合併を行ない、組織的に一体となって事業を進めることといたしました。」
ＦＤＫ鳥取株式会社の吸収合併が平成28年10月１日に実施され、リチウム電池と電子製品の複合製品開発連携や経営資源の相互活用を組織的に進める段階に入った。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの経営資源の相互活用による経営の効率化、意思決定の迅速化やリチウム電池と電子製品との複合製品の開発連携向上によるビジネスのさらなる強化を目的に、ＦＤＫ鳥取株式会社を本年10月１日付で吸収合併することを決定いたしました。」
リチウム電池と電子製品の複合製品開発に向けた技術シナジーについて、完全子会社の吸収合併を決定するという具体的な組織再編に進展した。 - FY2016初出有価証券報告書
「電池と電子の技術シナジーによるエネルギー関連ソリューション製品の展開を通じて、エネルギーマネジメントメーカーとしてのプレゼンスの向上を図る」
電池事業と電子事業の技術シナジーを活用し、エネルギーマネジメント分野での存在感向上を目指している。