中期経営計画1618の策定と達成
FY2016に初出。46回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
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- FY2026再定義有価証券報告書
「また、「10年の計」で掲げたあるべき姿の実現に向け、当社グループは2026年４月に中期事業計画「R3」（2026年度〜2028年度）を策定し、「現行ビジネスの多角的拡大」、「事業ポートフォリオの多様化」、「失敗に学び、成長を実感できる文化の醸成」を柱としております。」
R2の最終年度実績と目標未達を示したうえで、2026年度から2028年度を対象とする新たな中期事業計画「R3」へ移行した。R3では現行事業の拡大、事業ポートフォリオの多様化、文化醸成を3本柱としている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度が最終年度となる中期事業計画「R2」で柱に掲げた「主力ビジネスの利益ある成長の加速」、「新規ビジネスの始動と開拓」に向けた取り組みを推し進めており、」
R2の最終年度として、主力ビジネスの利益ある成長と新規ビジネスの始動・開拓という2本柱を継続している。経営方針・戦略および指標に重要な変更はない。 - FY2025後退有価証券報告書
「中期事業計画「R2」の最終年度となる2026年３月期の経営成績の見通しは、売上高600億円、営業利益14億円、経常利益13億円、親会社株主に帰属する当期純利益６億円を予想しており、「R2」計画を大きく下回る見通しとなっております。」
R2の2年目である2025年3月期は目標を達成した一方、最終年度の売上高・営業利益率等の見通しはR2目標を大きく下回ると記載され、計画達成見通しが弱まった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは当連結会計年度が２年目となる中期事業計画「R2」に掲げた目標の達成に向けて、柱に掲げた「主力ビジネスの利益ある成長の加速」、「新規ビジネスの始動と開拓」に向けた取り組みを推し進めており、技術VEによるコスト削減、徹底的な経費削減など原材料価格・光熱費・物流費の高騰に対するレジリエンスの強化と新規ビジネスの獲得、深耕開拓に取り組みました。」
中期事業計画「R2」の2年目として、主力ビジネスの利益成長と新規ビジネスの始動・開拓という2本柱、およびコスト削減・新規顧客開拓の施策を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、2030年３月期のあるべき姿の実現に向けて、現在、2026年３月期を最終年度とする中期事業計画「R2」の達成に向けて取り組んでおり、伸びる市場・付加価値の高い市場への注力による「主力ビジネスの利益ある成長の加速」、次世代電池ビジネスおよびソリューションビジネスの本格稼働、次々世代電池・ソリューションビジネスの要素開発による「新規ビジネスの始動と開拓」のためのさまざまな施策を計画・実行してまいります。」「R2」の初年度となる当連結会計年度の経営上の目標として、売上高650億円、営業利益５億円、経常利益４億円、親会社株主に帰属する当期純利益１億円を目指してまいりました。その結果、当連結会計年度における売上高は626億76百万円、営業利益は５億68百万円、経常利益は７億20百万円、親会社株主に帰属する当期純利益１億20百万円となり、売上高を除いて目標値を上回りました。」
R2初年度について、主力・新規ビジネスの施策を継続し、売上高は目標未達だった一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益は目標を上回った。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度が初年度となる中期事業計画「R2」の目標の達成に向けて、柱に掲げた「主力ビジネスの利益ある成長の加速」、「新規ビジネスの始動と開拓に向けた取り組み」を推し進めており、」
中期事業計画「R2」の初年度として、主力ビジネスの利益ある成長と新規ビジネスの始動・開拓という2本柱を継続して推進している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは当連結会計年度が初年度となる中期事業計画「R2」に掲げた目標の達成に向けて、柱に掲げた「主力ビジネスの利益ある成長の加速」、「新規ビジネスの始動と開拓に向けた取り組み」を推し進めており、」
中期事業計画「R2」の初年度として、主力ビジネスの利益ある成長と新規ビジネスの始動・開拓という2本柱を継続して推進している。計画目標に対する新たな達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは当連結会計年度が初年度となる中期事業計画「R2」に掲げた目標の達成に向けて、柱に掲げた「主力ビジネスの利益ある成長の加速」、「新規ビジネスの始動と開拓に向けた取り組み」を推し進めており、」
中期事業計画「R2」が初年度を迎え、主力ビジネスの利益ある成長と新規ビジネスの始動・開拓という計画の柱を再確認している。新たな数値目標や達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、2030年３月期のあるべき姿の実現に向けて、中期事業計画「R1」から事業ポートフォリオをブラッシュアップし、2026年３月期を最終年度とする中期事業計画「R2」を策定いたしました。」「R2」期間累計として、売上高2,000億円、営業利益50億円、ROIC５％、営業活動から得られるキャッシュ・フロー130億円、また、「R2」の最終年度である2026年３月期は売上高680億円、営業利益率4.1％の達成に向けて取り組んでまいります。」
R1の最終年度実績を示したうえで、R1から事業ポートフォリオを見直したR2へ移行した。R2について、2026年3月期および期間累計の売上高、利益、ROIC、キャッシュ・フロー目標を具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは当連結会計年度が最終年度となる中期事業計画「R1」に掲げた目標の達成に向けて、現行ビジネスの安定化と利益ある成長に向けた取り組みを推し進めております。」
中期事業計画「R1」が最終年度であること、現行ビジネスの安定化と利益ある成長に向けた取り組みを継続していることを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは当連結会計年度が最終年度となる中期事業計画「R1」に掲げた目標の達成に向けて、現行ビジネスの安定化と利益ある成長に向けた取り組みを推し進めております。」
中期事業計画「R1」が最終年度であること、現行ビジネスの安定化と利益ある成長に向けた取り組みを継続していることを再確認している。計画や目標の重要な変更はない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは当連結会計年度が最終年度となる中期事業計画「R1」に掲げた目標の達成に向けて、現行ビジネスの安定化と利益ある成長に向けた取り組みを推し進めております。部品調達難・物流混乱下においてもお客様への確実な製品供給に努めるとともに技術VEによるコスト削減、徹底的な経費削減など原材料価格高騰に対するレジリエンスの強化と販売価格の見直し、新規深耕開拓に取り組みました。」
R1が最終年度であることと、現行ビジネスの安定化・利益ある成長に向けた製品供給、技術VE、経費削減、販売価格見直し、新規深耕開拓を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、2029年度のあるべき姿の実現に向けて、2022年度を最終年度とする中期事業計画「R1」を策定しており、「R1」の達成に向けては、現行ビジネスの安定化と利益ある成長を確立するとともに次世代につながる新事業を積極的に開拓するためのさまざまな施策を計画・実行してまいります。」「R1」の最終年度である2023年３月期に売上高600億円、営業利益率5.1％、「10年の計」の最終年度である2030年３月期に売上高800億円、営業利益率7.5％を経営上の目標として取り組んでおります。」
R1の2年目について、現行ビジネスの安定化、利益ある成長、次世代事業の開拓を継続し、最終年度目標と2030年の長期目標を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期事業計画「R1」に掲げた目標の達成に向けて、現行ビジネスの安定化と利益ある成長に向けた取り組みを推し進めております。」
中期事業計画「R1」の目標達成に向け、現行ビジネスの安定化と利益ある成長を進める方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期事業計画「R1」に掲げた目標の達成に向けて、現行ビジネスの安定化と利益ある成長に向けた取り組みを推し進めております。」
中期事業計画「R1」の目標達成に向け、現行ビジネスの安定化と利益ある成長を進める方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期事業計画「R1」に掲げた目標の達成に向けて、現行ビジネスの安定化と利益ある成長に向けた取り組みを推し進めております。」
中期事業計画「R1」の目標達成に向け、現行ビジネスの安定化と利益ある成長を進める方針を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の経営上の目標として、売上高590億円、営業利益13億円、経常利益９億円、親会社株主に帰属する当期純利益15億円を目指してまいりました。その結果、当連結会計年度における売上高は615億43百万円、営業利益は17億43百万円、経常利益は12億74百万円、親会社株主に帰属する当期純利益20億９百万円となり、いずれも目標値を大きく上回りました。」
中期事業計画「R1」の初年度である2021年3月期について、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益の全指標が目標値を上回った。R1の最終年度目標および10年の計の目標は引き続き残っている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは本年４月にスタートした中期事業計画「R1」に掲げた目標の達成に向けて、既存ビジネスの質を転換させる取り組みや既存事業での製品ラインアップ拡充に加え、医療関係や新たな生活様式での関連需要への対応と並行し、量産体制構築を進めておりましたSMD対応小型全固体電池の生産を当社湖西工場（静岡県湖西市）において開始いたしました。」
R1の目標達成に向けた既存ビジネスの転換・製品ラインアップ拡充を継続し、量産体制を構築していたSMD対応小型全固体電池の生産開始という具体的な進展に至った。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは本年４月にスタートした中期事業計画「R1」に掲げた目標の達成に向けて、既存ビジネスの質を転換させる取り組みに加え、医療関係や新たな生活様式での関連需要への対応と並行し、SMD対応小型全固体電池の第３四半期連結会計期間での量産開始に向けて当社湖西工場（静岡県湖西市）において量産ラインの体制構築を推し進めました。」
R1の目標達成、既存ビジネスの質の転換、医療・新生活様式関連需要への対応、全固体電池の第3四半期量産開始に向けた湖西工場の体制構築を継続している。前四半期の量産ライン構築着手から新たな完了段階への到達は記載されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは本年４月にスタートした中期事業計画「R1」に掲げた目標の達成に向けて、既存ビジネスの質を転換させる取り組みと並行し、SMD対応小型全固体電池の第３四半期連結会計期間での量産開始に向けて当社湖西工場（静岡県湖西市）において量産ラインの構築に着手いたしました。」
R1の目標達成に向け、既存ビジネスの質の転換と並行して、SMD対応小型全固体電池の第3四半期での量産開始に向けた量産ライン構築に着手した。 - FY2020前進有価証券報告書
「中期事業計画「R1」の最終年度である2022年度に売上高600億円、営業利益率5.1％、10年後の2029年度に売上高800億円、営業利益率7.5％を経営上の目標として取り組んでまいります。」
R1のYear 0に当たる2020年3月期について売上高・営業利益・経常利益が目標を上回ったことを記載し、さらに2022年度および2029年度の売上高・営業利益率目標を具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは「Smart Energy Partnerとして、先進技術を結集し、お客様に電気エネルギーを安心して効率的に活用いただき、持続可能な社会の実現と発展に貢献する」というVisionと10年後のあるべき姿の実現に向けて2020年度をスタート年度とする中期事業計画「R1」を策定しました。この実現に向けて当連結会計年度は、電子事業の一部の事業譲渡や転進支援制度実施にもとづく人員の適正化などの構造改革と事業ポートフォリオ再編に向けた取り組みと、SMD対応小型全固体電池や水素／空気二次電池、ニッケル亜鉛電池といった次世代電池の開発、現行ビジネスにおいては工業用途向け電池の事業拡大に努めました。」
中期事業計画「R1」とSmart Energy PartnerのVision、10年後のあるべき姿を再掲し、構造改革、事業ポートフォリオ再編、次世代電池開発、工業用途向け電池の拡大を実行施策として示している。新たな達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、既存電池に加え、SMD対応小型全固体電池や水素／空気二次電池、ニッケル亜鉛電池といった次世代電池の開発・提供など、お客様にクリーンかつ安全な電気エネルギーを安定的に活用できるオファリングをお届けするSmart Energy Partnerとして、さらなる経営リソースの集中に向けた施策の実行と、10年後のあるべき姿の実現に向けて2020年度をスタート年度とする中期事業計画「R1」を策定しました。」
中期経営計画1618および新計画策定中という状態から、2020年度を開始年度とする中期事業計画「R1」を策定した。次世代電池、経営リソース集中、10年後のあるべき姿が計画の枠組みに加わっている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、2019年度以降を初年度とする新たな中期経営計画を策定中であります。しかしながら、2019年４月26日に公表した当社の電子事業の一部であるフェライト・コイルデバイス・積層パワーインダクタ・セラミックス部品（圧電部品）の事業譲渡の影響により、中長期の計画策定が遅れており、新たな中期経営計画につきましては、経営上の達成目標ならびに指標含めて策定次第、公表させていただきます。」
中期経営計画1618から、2019年度以降を初年度とする新たな中期経営計画へ移行する方針を示した。一方、電子事業の一部譲渡の影響で策定が遅れ、達成目標・指標は未公表としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略および経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および目標の達成状況を判断する指標に重要な変更がないとし、従来の計画・戦略を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略および経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略・目標の判断指標に重要な変更はないとし、従来の計画・戦略を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは強みを有する電池技術、回路技術およびパワーエレクトロニクスの技術を結集させて、電池を軸に電子技術を付加したバッテリーソリューションを家電、電源バックアップ、車載アクセサリといった従来の市場に加え、今後大きな成長が期待されるＩｏＴ・モビリティ・社会インフラといった新たな市場に向け、国内外において新規顧客開拓と拡販に努めました。」
電池・回路・パワーエレクトロニクス技術を結集し、電池を軸とするバッテリーソリューションを従来市場とＩｏＴ・モビリティ・社会インフラ向けに展開する方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは強みを有する電池技術、回路技術およびパワーエレクトロニクス技術を結集させて、“電気エネルギーを効率的に利用する技術でグローバルに社会に貢献”する「スマートエナジーマネージャー」として、お客様に“Ｏｎｅ ＦＤＫ”でサービス・価値を提供し、株主様、お客様をはじめとするステークホルダーの皆様の期待に応えることが、当社グループの目指す姿であると考えております。」
従来の中期経営計画1618の名称は示されず、電池・回路・パワーエレクトロニクス技術を結集した「スマートエナジーマネージャー」および“Ｏｎｅ ＦＤＫ”という目指す姿に表現が置き換わっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題に重要な変更や新たな課題はないとし、従来の経営方針・課題を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループはインダストリアル市場向けでは、ＩｏＴやモビリティの発展により今後成長が期待される車載、住宅、情報通信などの用途において、グローバルでの新規顧客の開拓、工業用途向けニッケル水素電池、国内の住警器用途向けリチウム電池、スマートフォン用途向け積層パワーインダクタの供給数量拡大に努めました。」
中期的な経営方針・課題に重要な変更はないとし、成長用途での新規顧客開拓、電池・電子部品の供給数量拡大を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略および経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」「このような状況のなか、当社グループはインダストリアル市場向けでは、今後成長が期待される車載、住宅、情報通信などの市場において、グローバルでの新規顧客の開拓に加え、工業用途向けニッケル水素電池、国内の住警器用途向けリチウム電池、スマートフォン用途向け積層パワーインダクタの供給数量拡大に努めました。」
経営方針・戦略・目標に重要な変更はないとし、グローバルな新規顧客開拓や各種電池・電子部品の供給数量拡大を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは昨年４月にスタートした中期経営計画１６１８に掲げた目標の達成に向けて、インダストリアル市場向けについては、今後成長が期待される車載、住宅、環境エネルギー、情報通信など国内外の新規顧客の開拓に努めるとともに、ⅠｏＴ時代の到来に向けたセンサーデバイス、大容量・長寿命・リサイクル性に優れたニッケル水素蓄電池「メガトワイセル®」、高エネルギー密度を有する全固体リチウムイオン電池用正極材料や従来の半分のサイズで高出力を実現したＤＣ－ＤＣパワーモジュールを開発いたしました。」
中期経営計画１６１８の目標達成に向け、新規顧客開拓に加え、センサーデバイス、ニッケル水素蓄電池、全固体電池用正極材料、ＤＣ－ＤＣパワーモジュールの開発という具体的な進展を記載している。計画目標そのものの達成度や数値目標は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは昨年４月にスタートした中期経営計画１６１８に掲げた目標の達成に向けて、インダストリアル市場向けについては、今後成長が期待される車載、住宅、環境エネルギー、情報通信など国内外の新規顧客の開拓に努めるとともに、全てのものがインターネットにつながるＩｏＴの到来に向けたセンサーデバイスを開発いたしました。」
中期経営計画１６１８の目標達成に向け、新規顧客開拓、ＩｏＴ向けセンサーデバイス開発、コンシューマ製品の販促・供給数量拡大を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは本年４月にスタートした中期経営計画１６１８に掲げた目標の達成に向けて、コンシューマ市場向けについては、環境配慮製品として高く評価をいただいているＦＵＪＩＴＳＵ充電池のプロモーションの一つとしてイメージサウンドを国内外に発信するとともに、イメージサウンド作曲者とコラボレーションしたライブイベントを開催し、ＳＮＳなどを通じてグローバルでのブランド認知度の向上に努めました。」
中期経営計画１６１８の目標達成に向けた施策を継続している。プロモーションやブランド認知度向上の具体策は示されているが、計画目標に対する達成マイルストーンの記載はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは本年４月にスタートした中期経営計画１６１８に掲げた目標の達成に向けて、インダストリアル市場向けについては、今後成長が期待される車載、住宅、環境エネルギー、情報通信などのグローバル市場への拡販に努めるとともに、同市場向け新製品の開発に努めました。」
中期経営計画１６１８が平成28年４月に開始され、目標達成に向けた市場拡販と新製品開発を継続している。具体的な達成マイルストーンの記載はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当社グループは平成28年度を初年度とする中期経営計画１６１８を策定するとともに、同経営計画の達成に向けた下記の各種施策を実行いたしました。」
平成28年度を初年度とする中期経営計画を新たに掲げ、達成に向けた施策の実行を明示している。