原田工業（6904）・施策前進
本社機能再編と人材育成による組織力強化
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人事制度・働き方改革による組織基盤強化41社が書いているテーマ・逆風0社・追い風41社
原田工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より7年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「・数値目標１ 男性従業員の育児休業・育児目的休暇の取得率50％以上を継続する :100％（25年度実績） ・数値目標２ 管理職を目指す女性の母集団を増やすため、従業員に占める女性割合を30％以上にする：24.0％（25年度実績） ・数値目標３ 従業員の年間の月平均時間外労働を20時間以下にし、実労働時間の短縮を図る：一月当たりの労働者の平均残業時間6.2時間（25年度実績）」
人的資本施策について、男性の育児休業等取得率100％、女性従業員割合24.0％、平均残業時間6.2時間という2025年度実績を更新した。 - FY2025前進有価証券報告書
「教育・訓練の種類・目的・対象となる階層を「教育体系図」に定め、主に①階層教育、②新規配属時教育、③専門教育、④自己啓発教育、⑤資格取得教育、⑥その他必要な教育を実施しております。」
人的資本に関する施策を、階層教育、新規配属時教育、専門教育、自己啓発、資格取得教育等の体系として具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「教育・訓練の種類・目的・対象となる階層を「教育体系図」に定め、主に①階層教育、②新規配属時教育、③専門教育、④自己啓発教育、⑤資格取得教育、⑥その他必要な教育を実施しております。」
従来の本社機能再編・人材育成から、階層教育、専門教育、自己啓発、資格取得、健康・安全、エンゲージメント等を含む人的資本・社内環境整備へ施策の範囲を広げて記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「「将来を見据えた人材確保と人材育成強化のための新たな教育体系の構築」、「本社とグループ各社の連携等によるグループ総合力の強化」を推進してまいります。」
従来の本社機能再編・人材育成から、戦略的な人材補強、新たな教育体系、グループ総合力強化へ施策の範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「本社機能の再編によりグループの連携を強化すると共に執務環境や業務の改善と効率化を図る。また、人材育成の強化により各領域の人材能力向上を図る。」
本社機能の再編、業務効率化、人材育成を組織力強化の具体策としている。