コスト構造改革計画
FY2016に初出。37回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-13。
- 2026-08-13前進決算
「その中で、足元の厳しい経済・事業環境に鑑み、「CASE への対応等による、トップラインの拡大」、「コスト構造改革による、コスト体質の強靭化」、「B/Sのスリム化による収益改善・財務体質改善」を強力に推進する「収益構造改革」に注力して取り組んでまいりました。」
収益構造改革の三つの柱を引き続き明示し、四半期の利益改善を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「「CASEへの対応等による、トップラインの拡大」、「コスト構造改革による、コスト体質の強靭化」、「B/Sのスリム化による収益改善・財務体質改善」を強力に推進してまいります。」
コスト構造改革を収益構造改革の三つの柱の一つとして継続し、営業利益23億98百万円、前年同期比38.7％増という結果を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような外部環境の変化及び足元の状況に鑑み、「CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化） への対応等による、トップラインの拡大」、「コスト構造改革による、コスト体質の強靭化」、「B/Sのスリム化による収益改善・財務体質改善」を強力に推進する「収益構造改革」に集中して取り組んでまいりました。利益面については、材料費や労務費の高騰等により大変厳しい状況が続いておりますが、「収益構造改革」に集中して取り組んだ結果、 営業利益は17億39百万円（前年同期比15.5％増）、経常利益は17億66百万円（前年同期比41.0％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は13億円（前年同期比110.3％増）となりました。」
収益構造改革を継続した結果、営業利益は前年同期比15.5％増、経常利益は同41.0％増、親会社株主に帰属する中間純利益は同110.3％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような外部環境の変化及び足元の状況に鑑み、「CASEへの対応等による、トップラインの拡大」、「コスト構造改革による、コスト体質の強靭化」、「B/Sのスリム化による収益改善・財務体質改善」を強力に推進する「収益構造改革」に集中して取り組んでまいりました。」
従来の第二次コスト構造改革から、トップライン、コスト体質、B/Sを対象とする収益構造改革へ整理した取り組みを継続し、営業利益17億29百万円を計上した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2023年度より、「各ビジネスの収益性改善」、「コスト構造改革」、「B/Sのスリム化による収益改善・財務体質改善」を強力に推進する「収益構造改革」に集中して取り組んでまいりました。利益面については、材料費や労務費の高騰等により大変厳しい状況が続いておりますが、「収益構造改革」に集中して取り組んだ結果、営業利益は15億６百万円（前年同期比140.8％増）となり、経常利益は12億52百万円（前年同期比290.5％増）となりました。」
第一次・第二次コスト構造改革から整理された収益構造改革を継続し、営業利益・経常利益の前年同期比で測定可能な改善を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような外部環境の変化に鑑み、2025年３月期は引き続き、「収益構造改革」に集中して取り組んでまいります。」
第一次・第二次コスト構造改革から収益構造改革へ整理した取り組みを、2025年3月期にも継続する方針を明示した。当期は営業利益が前年の損失から10億26百万円へ改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面については、材料費の高止まりや為替影響による原価率の上昇等により大変厳しい状況が続いておりますが、「収益構造改革」に集中して取り組んだ結果、営業利益は15億55百万円（前年同期は営業損失４億29百万円）となり、経常利益は支払利息等により11億53百万円（前年同期は経常損失５億71百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は遊休資産の譲渡等により29億55百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失10億31百万円）となりました。」
「収益構造改革」に取り組んだ結果、第3四半期累計の営業損益は前年同期の4億29百万円の損失から15億55百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような外部環境の変化及び足元の状況に鑑み、2023年度より、「各ビジネスの収益性改善」、「コスト構造改革」、「B/Sのスリム化による収益改善・財務体質改善」を強力に推進する「収益構造改革」に集中して取り組んでまいりました。」
2023年度から収益構造改革を推進し、その結果として営業利益の黒字化、負債削減、在庫削減などの具体的な進展を記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間からは、「各ビジネスの収益性改善」、「コスト構造改革」、「B/Sのスリム化による収益改善・財務体質改善」を強力に推進する「収益構造改革」に集中して取り組んでまいりました。」
従来の第一次・第二次コスト構造改革という名称から、各ビジネスの収益性改善とB/Sのスリム化を含む、より広い「収益構造改革」へ施策の枠組みを変更している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは足元における収益確保及びコスト競争力の強化を目的とし、2020年４月に策定した「第二次コスト構造改革計画」を強力に推進し、材料費の削減、徹底した経費の削減、製造コスト削減等、事業活動に係る全てのコストに関し、抜本的な構造の改革を断行し、車載アンテナビジネスの収益力の向上に取り組んでまいりました。」
第二次コスト構造改革計画について、材料費・経費・製造コストを含む全コストの抜本改革を引き続き推進している。今回、新たな完了・達成マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは足元における収益確保及びコスト競争力の強化を目的とし、2020年４月に策定した「第二次コスト構造改革計画」を強力に推進し、材料費の削減、徹底した経費の削減、製造コスト削減等、事業活動に係る全てのコストに関し、抜本的な構造の改革を断行し、車載アンテナビジネスの収益力の向上に取り組んでまいりました。」
第二次コスト構造改革計画について、材料費・経費・製造コストを含む全コストの抜本改革を引き続き推進している。今回、新たな完了・達成マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは足元における収益確保及びコスト競争力の強化を目的とし、2020年４月に策定した「第二次コスト構造改革計画」を強力に推進し、材料費の削減、徹底した経費の削減、製造コスト削減等、事業活動に係る全てのコストに関し、抜本的な構造の改革を断行し、車載アンテナビジネスの収益力の向上に取り組んでまいりました。」
第二次コスト構造改革計画を引き続き推進し、材料費・経費・製造コストを含む全コストの改革に取り組んでいる。新たな完了・達成マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは足元における収益確保及びコスト競争力の強化を目的とし、2020年４月に策定した「第二次コスト構造改革計画」を強力に推進し、材料費の削減、徹底した経費の削減、製造コスト削減等、事業活動に係る全てのコストに関し、抜本的な構造の改革を断行し、車載アンテナビジネスの収益力の向上に取り組んでまいりました。」
第二次コスト構造改革計画を全事業コストに広げて推進し、営業損失を前年同期の12億14百万円から3億56百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは足元における収益確保及びコスト競争力の強化を目的とし、2020年４月に策定した「第二次コスト構造改革計画」を強力に推進し、材料費の削減、徹底した経費の削減、製造コスト削減等、事業活動に係る全てのコストに関し、抜本的な構造の改革を断行し、車載アンテナビジネスの収益力の向上に取り組んでまいりました。」
第二次コスト構造改革計画を継続し、材料費・経費・製造コストを対象とする全社的なコスト改革を推進した。第2四半期累計の営業利益は76百万円となり、前年同期の営業損失から黒字に転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは足元における収益確保及びコスト競争力の強化を目的とし、2020年４月に策定した「第二次コスト構造改革計画」を強力に推進し、材料費の削減、徹底した経費の削減、製造コスト削減等、事業活動に係る全てのコストに関し、抜本的な構造の改革を断行し、車載アンテナビジネスの収益力の向上に取り組んでまいりました。」
第二次コスト構造改革計画について、材料費・経費・製造コストを含む全コストの改革を引き続き推進した。売上高回復と固定費削減により、第1四半期の営業利益は39百万円となり、前年同期の営業損失から黒字に転換した。 - FY2021前進有価証券報告書
「「第二次コスト構造改革計画」では、2016年４月～2018年３月の２か年で取り組んでまいりました第一次コスト構造改革計画における材料費の削減等の施策を更に深堀りすると共に、徹底した経費の削減や、海外への生産移管による製造コスト削減をはじめとした事業活動に係る全てのコストに関し、一段上の抜本的なコスト構造の改革を断行してまいりました。」
第二次計画の施策として、従来の材料費削減の深掘りに加え、徹底した経費削減と海外への生産移管による製造コスト削減を具体化している。下期営業利益3億93百万円という結果も記載されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら、固定費の抑制や徹底した経費の削減、また、「第二次コスト構造改革計画」における材料費の削減をはじめとした各施策を推進し、効率化を含む事業活動に係る全てのコストに関する抜本的な構造の改革に取り組んだことにより、当第３四半期連結会計期間における営業利益は2億68百万円となりました。また、同期間の経常利益は2億80百万円となり、前年における同期間の経常利益に比べ50.0％の増加となりました。」
第二次コスト構造改革計画に基づく固定費・経費・材料費削減と全コストの構造改革を進めた結果、第3四半期会計期間単独で営業利益2億68百万円、経常利益2億80百万円を計上し、経常利益は前年同期比50.0％増となった。累計ではなお営業損失である。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは足元における収益確保及びコスト競争力の強化を目的として、新たに「第二次コスト構造改革計画」を2020年４月に策定し、収益力の向上に取り組んでまいりました。「第二次コスト構造改革計画」では、2016年４月～2018年３月の２か年で取り組んでまいりました第一次コスト構造改革計画における材料費の削減等の施策を更に深堀すると共に、徹底した経費削減等、事業活動に係る全てのコストに関し、一段上の抜本的な構造の改革を断行してまいりました。」
第二次コスト構造改革計画について、第一次計画の材料費削減等を深掘りし、全てのコストを対象とする抜本改革を引き続き推進している。今回、新たな完了・達成マイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは足元における収益確保及びコスト競争力の強化を目的として、新たに「第二次コスト構造改革計画」を2020年４月に策定し、収益力の向上に取り組んでまいりました。「第二次コスト構造改革計画」は、2016年４月～2018年３月の２か年で取り組んでまいりました「第一次コスト構造改革計画」における材料費の削減等の施策を更に深堀りすると共に、事業活動に係る全てのコストに関し、抜本的な構造の改革を断行してまいりました。」
第二次コスト構造改革計画について、第一次計画の施策を深掘りし、事業活動に係る全てのコストへ対象を広げる方針を引き続き示している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「このような外部環境の変化に鑑み、コスト競争力を強化するため、新たに「第二次コスト構造改革計画」を2020年４月に策定し、収益力の向上に取り組んでまいります。「第二次コスト構造改革計画」では、2016年４月～2018年３月の２か年で取り組んでまいりました第一次コスト構造改革計画の施策を更に深堀りすると共に、施策の範囲を広げ、一段上の抜本的なコスト構造の改革を断行してまいります。」
第一次計画の施策を深掘りするだけでなく、施策範囲を広げた「第二次コスト構造改革計画」を2020年4月に策定し、より抜本的な改革を掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これまで実施してまいりましたコスト構造改革の更なる進化による一層の収益力の向上に加え、自動運転時代到来に向けたものづくりの高度化等」
従来のコスト構造改革をさらに進化させ、収益力を向上させる方針を継続している。新たな完了・達成マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これまで実施してまいりましたコスト構造改革の更なる進化による一層の収益力の向上に加え、自動運転時代到来に向けたものづくりの高度化等」
コスト構造改革をさらに進化させ、ものづくりを高度化する方針を中期経営計画の施策として引き続き示している。新たな完了・達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「これまでも実施してまいりましたコスト構造改革の更なる進化に加え、自動運転時代到来に向けたものづくりの高度化等」
従来のコスト構造改革をさらに進化させる方針を、中期経営計画の初年度にも引き続き記載している。新たな完了・達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019再定義有価証券報告書
「「コスト構造改革の更なる進化」・材料費削減活動の活性化・工場の生産性改革の推進」
従来のコスト構造改革を継続するだけでなく、「NEW GROWTH」では更なる進化として、材料費削減活動と工場生産性改革を次期計画の施策に位置付けている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これまで実施してまいりました「コスト構造改革」を継続して推進し、「材料費の削減」、「工場生産性の改革」等の諸施策に取り組んでまいりました。」
従来のコスト構造改革を継続し、材料費削減と工場生産性改革に取り組んでいる。新たな計画や完了マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「これまで実施してまいりました「コスト構造改革」を継続して推進し、「材料費の削減」、「工場生産性の改革」等の諸施策に取り組んでまいりました。」
2か年計画終了後の継続的なコスト構造改革という従来の表現を維持し、材料費削減・工場生産性改革を継続している。新たな計画や完了マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「これまで実施してまりました「コスト構造改革」を継続して推進し、「材料費の削減」、「工場生産性の改革」等の諸施策に取り組んでまいりました。」
従来の「コスト構造改革計画」という2か年計画の名称・期間は示されず、計画期間終了後の継続的な「コスト構造改革」として表現されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「長期経営計画で掲げる目標をキャッチアップするための計画と位置づける「コスト構造改革計画（2016年４月～2018年３月までの２か年計画）」における各施策を推進し、収益性の改善を図ってまいりました。」
2018年3月までの2か年計画として、コスト構造改革計画の各施策を引き続き推進している。新たな完了・達成のマイルストーンは記載されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「長期経営計画で掲げる目標をキャッチアップするための計画と位置づける「コスト構造改革計画（2016年４月～2018年３月までの２か年計画）」における各施策を推進し、収益性の改善を図ってまいりました。」
2か年計画を継続し、購入部材のコストダウン、工場生産性向上、物流費・品質コスト削減等を実施した結果、売上原価率が改善し、営業利益は11億65百万円（前年同期比10.3％増）となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度上期より継続して取り組んでいる「コスト構造改革計画」における購入部材のコストダウン、工場における生産性の向上、物流費や品質コストの削減、徹底した一般経費削減等の諸施策の実施により、売上原価率が改善し、営業利益は6億45百万円（同49.3％増）となりました。」
コスト構造改革計画の施策を継続し、売上原価率の改善と営業利益6億45百万円、前年同期比49.3％増という結果を示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「長期経営計画で掲げる目標をキャッチアップするための計画と位置づける「コスト構造改革計画」において購入部材のコストダウン、工場における生産性の向上、物流費や品質コストの削減、一般経費削減等に取り組んだことにより、売上原価率、販管費率がともに大幅に改善し、営業利益は17億61百万円（同325.3％増）となりました。」
コスト構造改革計画の対象施策を具体化し、売上原価率・販管費率の改善および営業利益17億61百万円、前年同期比325.3％増という結果を示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「「コスト構造改革計画」の推進による徹底した購入部材のコストダウンや一般経費削減等の実施により売上原価率、販管費率がともに大幅に改善し、営業利益は10億57百万円（前年同期は営業損失1億40百万円）となりました。」
コスト構造改革計画の施策を継続し、営業利益10億57百万円を計上したほか、前年同期の営業損失から黒字に転換している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「長期経営計画で掲げる目標をキャッチアップするための計画と位置づける「コスト構造改造計画」における各施策を推進してまいりました。」「前連結会計年度以降の生産の安定化や各領域における徹底したコストダウン等の諸施策の実施により、売上原価率、販管費率がともに大幅に改善し、営業利益は4億32百万円（前年同期は営業損失36百万円）となりました。」
コスト構造計画の施策を継続し、売上原価率・販管費率の大幅改善および前年同期の営業損失から営業利益への転換が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「コスト構造改革計画」を策定いたしました。本計画は、収益やコストの面において長期経営計画で掲げる目標をキャッチアップするための計画と位置づけ、期間を2016年４月～2018年３月の２か年として推進してまいります。」
売上原価率が第2四半期に80％まで上昇したことを背景に、長期計画の目標を補完する2年間の改革計画を設定している。