製品力とコスト・品質競争力の強化
FY2016に初出。31回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は、23億98百万円（前連結会計年度は営業利益17億29百万円）となり、６億68百万円増加いたしました。主に売上原価率の減少及び販売費及び一般管理費の減少によるものであります。」
コスト・収益性改善の結果として、営業利益が前期比6億68百万円増加し、売上原価率および販売費及び一般管理費が減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような外部環境の変化及び足元の状況に鑑み、「CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）への対応等による、トップラインの拡大」、「コスト構造改革による、コスト体質の強靭化」、「B/Sのスリム化による収益改善・財務体質改善」を強力に推進する「収益構造改革」に集中して取り組んでまいりました。利益面については、材料費や労務費の高騰等により大変厳しい状況が続いておりますが、「収益構造改革」に集中して取り組んだ結果、営業利益は17億29百万円（前年同期比68.5％増）、経常利益は13億28百万円（前年同期比156.1％増）となりました。」
収益構造改革を継続した結果、営業利益・経常利益について前年同期比の改善を記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような方向性のもと、当中間連結会計期間における売上高は、世界の自動車生産台数が前年同期比で増産となったことや、従前からの販売活動を強化・継続するとともに、車載アンテナ周辺領域における関連機器の製造・販売を強化し、加えて販売価格の適正化等に取り組んだ結果、231億76百万円（前年同期比1.8％増）となりました。利益面については、材料費や労務費の高騰等により大変厳しい状況が続いておりますが、「収益構造改革」に集中して取り組んだ結果、営業利益は15億６百万円（前年同期比140.8％増）となりました。」
販売活動、周辺関連機器、販売価格適正化、収益構造改革を進め、売上高は前年同期比1.8％増、営業利益は同140.8％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「「収益構造改革」に集中して取り組んだ結果、営業利益は10億26百万円（前年同期は営業損失７億21百万円）となり」
収益構造改革や販売活動等の取り組みの結果、営業損益が前年の損失から10億26百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、材料費の高止まりや為替影響による原価率の上昇等により大変厳しい状況が続いておりますが、「収益構造改革」に集中して取り組んだ結果、営業利益は６億25百万円（前年同期は営業損失２億32百万円）となり」
材料費高止まりと為替による原価率上昇が続く一方、収益構造改革の推進により営業損益は前年同期の2億32百万円の損失から6億25百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は、世界の自動車生産台数が前年同期比で増産となったことや、従前からの販売活動を強化・継続した結果、107億50百万円（前年同期比11.8％増）となりました。利益面については、材料費の高止まりに加え、為替影響による原価率の上昇等により、営業損失は23百万円（前年同期は営業損失１億40百万円）となりました。」
材料費の高止まりと為替による原価率上昇が続く一方、販売活動の強化・継続などにより増収となり、営業損失は前年同期の1億40百万円から23百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3材料費・輸送費高騰下で営業損失拡大有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、世界の自動車生産台数がコロナ禍以前と比較すると大幅な減産となったものの、昨年比では増産となった結果、309億円（前年同期比15.8%増）となりました。利益面につきましては、材料費や輸送費高騰の影響が極めて大きいことに加え、中国における都市封鎖を含めた新型コロナウイルス感染症対応の影響も大きく、更にサプライチェーンの混乱を主要因とした不可抗力の航空機による輸送費等が発生したことから、営業損失は４億29百万円（前年同期は営業損失３億56百万円）」
増収となった一方、材料費・輸送費高騰、中国の都市封鎖、新型コロナウイルス感染症対応、航空輸送費の発生により、営業損失は前年同期の3億56百万円から4億29百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2材料費・輸送費高騰と営業損失有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、世界の自動車生産台数がコロナ禍以前と比較すると大幅な減産となったものの、拡販活動等により196億36百万円（前年同期比7.8％増）となりました。利益面につきましては、中国上海市におけるロックダウン影響の他、材料費や輸送費高騰の影響が極めて大きく、またサプライチェーンの混乱を主要因とした不可抗力の航空機による輸送費等が発生したことから、営業損失は２億32百万円（前年同期は営業利益76百万円）」
拡販活動により増収となった一方、中国上海市のロックダウン、材料費・輸送費高騰、サプライチェーン混乱による航空輸送費の発生により、営業損益は前年同期の利益から営業損失へ転じた。 - FY2023-Q1材料費・輸送費高騰による収益悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、想定を下回った売上高による収益への影響を最小限に抑えるべく、固定費の抑制や徹底した経費の削減等に取り組んだものの、材料費や輸送費高騰の影響が極めて大きく、またサプライチェーンの混乱を主要因とした不可抗力の航空機による輸送費等が発生したことから、営業損失は1億40百万円（前年同期は営業利益39百万円）、経常損失は34百万円（前年同期は経常利益4百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は45百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失47百万円）となりました。」
固定費抑制・経費削減を進めたものの、材料費・輸送費高騰等により営業損失1億40百万円、経常損失34百万円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルス感染拡大による世界的な経済の停滞からの持ち直しにより、世界の自動車生産台数は増加傾向にあったものの、当第３四半期連結会計期間においては、世界的な半導体不足や感染再拡大等の影響により、世界経済が停滞していた昨年と比較しても減産であった結果、266億86百万円（前年同期比11.3％増）となりました。利益面につきましては、想定を下回った売上高による収益への影響を最小限に抑えるべく、固定費の抑制や徹底した経費の削減等に取り組み、昨年比では大きく改善したものの、材料費高騰の影響が極めて大きいことに加え、アセアン地域での新型コロナウイルス感染再拡大や、サプライチェーンの混乱を主要因とした不可抗力の航空機等による輸送費が多額に発生したことから、営業損失は3億56百万円（前年同期は営業損失12億14百万円）となりました。」
固定費抑制・経費削減等により営業損失は前年同期の12億14百万円から3億56百万円へ縮小した。ただし、材料費高騰や輸送費増加の影響により、なお営業損失が続いている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、不可抗力の運賃上昇による輸送費や材料費高騰等の影響が大きくあったものの、売上高の順調な回復や徹底した固定費の削減により営業利益76百万円（前年同期は営業損失14億82百万円）、経常利益は42百万円（前年同期は経常損失16億48百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失12億51百万円）となりました。」
輸送費・材料費の高騰があった一方、売上高回復と固定費削減により、営業損益は前年同期の14億82百万円の損失から76百万円の利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「材料費の高騰や、不可抗力の運賃上昇による輸送費の一時的な上昇の影響が大きくあったものの、売上高の順調な回復や徹底した固定費の削減により営業利益は39百万円（前年同期は営業損失4億34百万円）、経常利益は4百万円（前年同期は経常損失5億35百万円）」
材料費・輸送費の上昇があった一方、売上高の回復と固定費削減により、第1四半期の営業損益は前年同期の営業損失から39百万円の営業利益へ転換した。 - FY2021通期営業損失と下期黒字化有価証券報告書
「固定費の抑制や徹底した経費の削減、また、「第二次コスト構造改革」における材料費の削減をはじめとした各施策を推進し、効率化を含む事業活動に係る全てのコストに関する抜本的な構造の改革に取り組んだことにより、当下期における営業利益は3億93百万円、経常利益は5億30百万円となり、前年における同期間の経常利益に比べ3.2倍（217.9％増）となりました。」
通期では営業損失10億89百万円となった一方、固定費・経費・材料費削減等により下期は営業利益3億93百万円、経常利益5億30百万円となった。 - FY2021-Q3累計減収減益と第3四半期会計期間の黒字化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う世界的な経済の停滞による世界の自動車生産台数の減少等により239億70百万円（前年同期比23.4％減）となったものの、当第３四半期連結会計期間における売上高は、足元における自動車生産台数の回復もあり100億円となりました。利益面につきましては、売上高の減少に伴う収益への影響を最小限に抑えるべく、固定費の抑制や徹底した経費の削減等に取り組んだものの、営業損失は12億14百万円（前年同期は営業利益6億15百万円）、経常損失は13億67百万円（前年同期は経常利益5億7百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は11億38百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益2億6百万円）となりました。しかしながら、固定費の抑制や徹底した経費の削減、また、「第二次コスト構造改革計画」における材料費の削減をはじめとした各施策を推進し、効率化を含む事業活動に係る全てのコストに関する抜本的な構造の改革に取り組んだことにより、当第３四半期連結会計期間における営業利益は2億68百万円となりました。また、同期間の経常利益は2億80百万円となり、前年における同期間の経常利益に比べ50.0％の増加となりました。」
第3四半期累計では売上高が前年同期比23.4％減となり、営業損失等に転じた。一方、固定費抑制、経費削減、第二次コスト構造改革計画の施策により、第3四半期会計期間単独では営業利益2億68百万円、経常利益2億80百万円となった。 - FY2021-Q2減収減益と営業損失拡大有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウィルスの感染拡大に伴う世界的な経済の低迷による世界の自動車生産台数の大幅な減少等により139億69百万円（前年同期比34.0％減）となりました。利益面につきましては、売上高の減少に伴う収益のへの影響を最小限に抑えるべく、固定費の抑制や徹底した経費の削減等に取り組んだものの、営業損失は14億82百万円（前年同期は営業利益3億48百万円）、経常損失は16億48百万円（前年同期は経常利益3億20百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は12億51百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益1億35百万円）となりました。」
固定費抑制・経費削減に取り組んだものの、売上高は前年同期比34.0％減となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する利益はいずれも損失へ転じた。 - FY2021-Q1第1四半期の営業損失への転換有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウィルスの感染拡大の影響に伴う世界の自動車生産台数の大幅な減少等により80億85百万円（前年同期比24.1％減）となりました。利益面につきましては、売上高の減少に伴う収益への影響を最小限に抑えるべく、徹底したコスト削減等に取り組んだものの、営業損失は4億34百万円（前年同期は営業利益2億20百万円）、経常損失は5億35百万円（前年同期は経常利益1億92百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は3億36百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益1億30百万円）となりました。」
徹底したコスト削減に取り組んだものの、新型コロナウイルス感染拡大と世界の自動車生産台数減少により、売上高は前年同期比24.1％減となり、営業利益・経常利益・純利益はいずれも損失へ転じた。 - FY2020通期減収減益と新型コロナウイルスによる収益性悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度における売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を含む世界の自動車生産台数の減少及び為替の影響等により411億36百万円（前年同期比4.6％減）となりました。利益面につきましては、売上高の減少や第４四半期連結会計期間において、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う対応を図ったこと等により、下期以降改善の傾向にあった売上原価率が上昇し、営業利益は6億83百万円（同60.7％減）となりました。」
通期では新型コロナウイルス、世界の自動車生産台数の減少、為替等により減収となり、売上原価率の上昇も加わって営業利益は前年同期比60.7％減となった。 - FY2020-Q3第3四半期の減収減益・収益性悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、世界の自動車生産台数の減少及び為替の影響により、313億1百万円（前年同期比2.7％減）となりました。利益面につきましては、売上原価率及び販管費率の上昇により営業利益は6億15百万円（同51.1％減）となりました。」
コスト構造改革を継続する一方、世界の自動車生産台数の減少と為替の影響により減収となり、売上原価率・販管費率の上昇で営業利益が前年同期比51.1％減となった。 - FY2020-Q2減収減益・収益性悪化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、日本を除く各地域での自動車生産台数は減少したものの拡販活動等により概ね好調となりました。しかしながら為替の影響等により211億82百万円（前年同期比0.8％減）となりました。利益面につきましては、売上原価率及び販管費率の上昇により、営業利益は3億48百万円（同52.1％減）となりました。」
拡販活動を継続したものの、為替の影響等により売上高は前年同期比0.8％減となり、売上原価率・販管費率の上昇により営業利益は52.1％減となった。 - FY2020-Q1減収減益と販管費率上昇有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、拡販活動等により好調な市場があったものの、自動車生産台数の減少等による一部地域での低迷により、106億55百万円（前年同期比0.2％減）となりました。利益面につきましては、売上原価率は前年同期並みで推移したものの、販管費率の上昇により、営業利益は2億20百万円（同16.0％減）となりました。また、経常利益は営業利益額の減少等により1億92百万円（同42.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億30百万円（同49.0％減）となりました。」
拡販活動を継続したものの、売上高は前年同期比0.2％減、営業利益は16.0％減、経常利益は42.5％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は49.0％減となった。売上原価率は前年同期並みだった一方、販管費率が上昇した。 - FY2019通期減益と業績目標未達有価証券報告書
「「コスト構造改革」を継続して推進し、「材料費の削減」、「工場生産性の改革」等の諸施策に取組み、売上原価率は第２四半期連結会計期間以降改善の傾向にあったものの通期での計画を下回り、営業利益は17億37百万円となり、経常利益は為替差損等もあり14億43百万円となりました。」
材料費削減・工場生産性改革を継続したが、売上原価率は通期計画を下回り、営業利益・経常利益も設定目標を下回った。 - FY2019-Q3累計減益と売上原価率の改善傾向有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、自動車生産台数の増加を背景とした拡販活動等により過去最高の321億69百万円（前年同期比1.0％増）となりました。利益面につきましては、販管費率は改善したものの売上原価率が上昇したことにより、営業利益は12億59百万円（同23.1％減）となりましたが、第２四半期連結会計期間以降の売上原価率は改善の傾向が続いております。」
拡販活動により売上高は過去最高となった一方、累計営業利益は前年同期比23.1％減となった。販管費率は改善し、売上原価率は第2四半期連結会計期間以降に改善傾向が続いている。 - FY2019-Q2減益継続と四半期内改善有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、為替の影響もあり213億45百万円（前年同期比0.8％減）となりました。利益面につきましては、販管費率は改善したものの、売上原価率が上昇したことにより、営業利益は7億26百万円（同37.7％減）となりましたが、当第２四半期連結会計期間の売上原価率は、第１四半期連結会計期間に比較しておおよそ2.0％の改善傾向にあります。」
材料費削減・工場生産性改革を継続する一方、累計では売上原価率上昇により営業利益が前年同期比37.7％減となった。ただし、第2四半期会計期間の売上原価率は第1四半期比でおおよそ2.0％改善傾向と記載している。 - FY2019-Q1収益指標の悪化有価証券報告書
「これまで実施してまりました「コスト構造改革」を継続して推進し、「材料費の削減」、「工場生産性の改革」等の諸施策に取り組んでまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、実質的に前年水準を保ったものの為替の影響により減少し、106億78百万円（前年同期比0.6％減）となりました。利益面につきましては、販管費率は改善したものの、売上原価率の上昇により、営業利益は2億62百万円（同59.3％減）となりました。」
材料費削減・工場生産性改革を継続する一方、売上原価率の上昇により営業利益が前年同期比59.3％減となった。 - FY2018-Q3収益指標の悪化有価証券報告書
「売上原価率の大幅な低減や、販管費率の低減に力点を置き、収益力が高く、質・量ともに群を抜いた「世界で唯一グローバルネットワークを持つ、車載アンテナ専業メーカー」となるべく、前例や過去にとらわれない改革を断行し、長期経営計画で掲げる目標をキャッチアップするための計画と位置づける「コスト構造改革計画（2016年４月～2018年３月までの２か年計画）」における各施策を推進し、収益性の改善を図ってまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、自動車生産台数の増加を背景とした拡販活動等により過去最高の318億39百万円（前年同期比6.6％増）となりました。利益面につきましては、売上高の増加により売上総利益は増加したものの、物流経費や研究開発費の増加等により売上原価率及び販管費率が上昇し、営業利益は16億37百万円（同7.0％減）となりました。」
コスト構造改革の施策を継続している一方、物流経費や研究開発費の増加等により売上原価率・販管費率が上昇し、営業利益は前年同期比7.0％減となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度上期より継続して取り組んでいる「コスト構造改革計画」における購入部材のコストダウン、工場における生産性の向上、物流費や品質コストの削減等の諸施策の実施により、売上原価率が改善し、営業利益は11億65百万円（同10.3％増）となりました。」
購入部材、工場生産性、物流費、品質コストに関する具体策を継続し、売上原価率の改善と営業利益11億65百万円、前年同期比10.3％増を記載している。一方、研究開発費の増加等により販管費率は上昇した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度上期より継続して取り組んでいる「コスト構造改革計画」における購入部材のコストダウン、工場における生産性の向上、物流費や品質コストの削減、徹底した一般経費削減等の諸施策の実施により、売上原価率が改善し、営業利益は6億45百万円（同49.3％増）となりました。」
購入部材、工場生産性、物流費、品質コスト、一般経費に関する施策を継続し、売上原価率を改善した結果、営業利益は6億45百万円、前年同期比49.3％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、前連結会計年度下期以降の生産の安定化や「コスト構造改革計画」において購入部材のコストダウン、工場における生産性の向上、物流費や品質コストの削減、一般経費削減等に取り組んだことにより、売上原価率、販管費率がともに大幅に改善し、営業利益は17億61百万円（同325.3％増）となりました。」
購入部材、工場生産性、物流費、品質コスト、一般経費に関する具体的な施策を実施し、売上原価率・販管費率の改善と営業利益17億61百万円、前年同期比325.3％増を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「「コスト構造改革計画」の推進による徹底した購入部材のコストダウンや一般経費削減等の実施により売上原価率、販管費率がともに大幅に改善し、営業利益は10億57百万円（前年同期は営業損失1億40百万円）となりました。」
購入部材のコストダウンと一般経費削減を実施し、売上原価率・販管費率の大幅改善と営業損失から営業利益への転換を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度以降の生産の安定化や各領域における徹底したコストダウン等の諸施策の実施により、売上原価率、販管費率がともに大幅に改善し、営業利益は4億32百万円（前年同期は営業損失36百万円）となりました。」
製品・コスト競争力のうちコスト面について、生産安定化と徹底したコストダウンを実施し、売上原価率・販管費率の改善と営業利益の黒字化が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「コスト競争力の強化とコスト競争力を念頭に置いた新たな製品の開発及び既存製品の改良により製品力を強化すると共に、製品力の強化を支える適正な品質の確保と最適なサプライチェーンの構築を図る。」
新製品開発、既存製品改良、品質確保、サプライチェーン構築を製品力強化の手段としている。