顧客・販路拡大と車1台当たり搭載製品の増加によるシェア拡大
FY2019に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026拡販下の全社減収有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、欧州や北中米市場の減産や中国市場における日系自動車メーカーの販売台数の減少が継続している影響等から、421億92百万円（前年同期比5.9％減）となりました。」
拡販やCASE対応を掲げる一方、欧州・北中米の減産と中国市場の日系メーカー販売減少等により、全社売上高は前年同期比5.9％減となった。 - 2026-05-14前進業績予想の修正
「通期の連結売上高は、従前からの拡販活動を強化・継続するとともに、車載アンテナ周辺領域における関連機器の製造・販売を強化し、加えて販売価格の適正化等に取り組んだ結果、前回予想を上回り 421 億 92 百万円となりました。」
拡販活動、周辺関連機器の販売強化、販売価格の適正化を継続した結果、通期売上高が前回予想を上回ったことを記載している。 - FY2025拡販下の全社減収有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、世界の自動車生産台数が、一部地域の需要減や電動車での減速等により前年同期比で減産となったことに加え、中国市場における日系自動車メーカーの販売台数の減少等により、448億17百万円（前年同期比4.6％減）となりました。」
拡販活動を継続する一方、一部地域の需要減、電動車での減速、中国市場での日系メーカー販売減少等により、全社売上高は前年同期比4.6％減となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「従前からの販売活動を強化・継続するとともに、車載アンテナ周辺領域における関連機器の製造・販売を強化し、加えて販売価格の適正化等に取り組んだ結果、231億76百万円（前年同期比1.8％増）となりました。」
販売活動の強化・継続、車載アンテナ周辺関連機器の販売強化、販売価格の適正化を進め、中間期売上高は前年同期比1.8％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「従前からの販売活動を強化・継続するとともに、車載アンテナ周辺領域における関連機器の製造・販売を強化し、加えて販売価格の適正化等に取り組んだ結果、過去最高となる469億93百万円（前年同期比11.6％増）となりました。」
販売活動の強化・継続、周辺関連機器の販売強化、販売価格の適正化に取り組み、通期売上高は過去最高となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「世界の自動車生産台数が前年同期比で増産となったことや、従前からの販売活動を強化・継続するとともに、車載アンテナ周辺領域における関連機器の製造・販売を強化し、加えて販売価格の適正化等に取り組んだ結果、過去最高となる354億38百万円（前年同期比14.7％増）となりました。」
販売活動の強化・継続、車載アンテナ周辺関連機器の販売強化、販売価格の適正化に取り組み、売上高は前年同期比14.7％増の過去最高となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「従前からの販売活動を強化・継続するとともに、車載アンテナ周辺領域における関連機器の製造・販売を強化し、加えて販売価格の適正化等に取り組んだ結果、過去最高となる227億62百万円（前年同期比15.9％増）となりました。」
販売活動の強化・継続に加えて、車載アンテナ周辺領域の関連機器販売と価格適正化に取り組み、連結売上高は前年同期比15.9％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は、世界の自動車生産台数が前年同期比で増産となったことや、従前からの販売活動を強化・継続した結果、107億50百万円（前年同期比11.8％増）となりました。」
従前からの販売活動を強化・継続した結果、連結売上高は前年同期比11.8％増となった。顧客数や1台当たり搭載製品数の具体的な達成値は記載されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「シェア拡大への弛まぬ挑戦」をとおしてその強化を推進してまいります。各施策の取組み事項は下記のとおりであります。」
車載アンテナビジネス強化の手段として、シェア拡大、顧客・販路拡大、車1台当たりの搭載製品増加を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本を除く各地域での自動車生産台数は減少したものの拡販活動等により概ね好調となりました。」
拡販活動を通じて顧客・販路拡大を図る方向性を引き続き示している。具体的な顧客数や搭載製品数の達成値は記載されていない。 - FY2019初出有価証券報告書
「「シェア拡大への弛まぬ挑戦」・顧客・販路拡大・車1台当たりの搭載製品の増加」
車載アンテナビジネス強化の手段として、顧客・販路の拡大と1台当たりの搭載製品数の増加を明示している。