環境・安心安全分野を中心とした研究開発投資の強化
FY2016に初出。38回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。
- 2026-07-31前進決算
「営業利益は、円安の進行による増益影響があるものの、部材費等の高騰や将来成長に向けた投入の強化により、842億円（前年同四半期比230億円減、21.5％減）となりました。」
将来成長に向けた投入の強化を、営業利益の減少要因として具体的に記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は690,073百万円（資産計上分含む）、その内、日本セグメント608,205百万円、北米セグメント31,658百万円、欧州セグメント14,120百万円、アジアセグメント34,867百万円、その他1,223百万円となっています。」
研究開発費は619,404百万円から690,073百万円へ増加した。CORE 2030の3本柱の下、電動化・SiC、AI駆動開発、スマートファクトリー、農業・半導体等へ開発領域を広げている。 - 2026-05-23前進株主総会
「革新的なモノづくりを実現するための設備投資や、知能化領域における研究開発費等、将来成長に向けた投入を加速する一方で、注力領域である電動化製品や知能化製品の拡販により、収益力は向上しました。」
研究開発費を619,404百万円から690,073百万円へ増加させ、知能化領域を含む将来成長への投入を拡大している。 - FY2026-H1上期研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は347,726百万円（資産計上分含む）です。なお、当中間連結会計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当中間期の研究開発費は3,477億26百万円となった。研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は619,404百万円（資産計上分含む）、その内、日本セグメント537,824百万円、北米セグメント31,636百万円、欧州セグメント16,498百万円、アジアセグメント32,375百万円、その他1,071百万円となっています。日本セグメントが占める比率は約87％となっており、研究開発活動の中心を担っています。」
研究開発費は前年度の550,921百万円から619,404百万円へ増加し、電動化、サーキュラーエコノミー、半導体、ソフトウェア、水素、食農等へ開発領域を拡大している。 - FY2025-H1上期研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は301,632百万円（資産計上分含む）です。なお、当中間連結会計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期研究開発費301,632百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は550,921百万円（資産計上分含む）、その内、日本セグメント485,438百万円、北米セグメント32,021百万円、欧州セグメント14,642百万円、アジアセグメント17,771百万円、その他1,049百万円となっています。」
通期研究開発費を550,921百万円へ更新した。日本セグメントの比率は約88％で、引き続き研究開発活動の中心となっている。 - FY2024-Q3第3四半期累計研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は403,859百万円（資産計上分含む）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費403,859百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q2第2四半期累計研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は266,283百万円（資産計上分含む）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は2,662億83百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q1第1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は132,837百万円（資産計上分含む）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費132,837百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2023通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は521,615百万円（資産計上分含む）、その内、日本セグメント461,264百万円、北米セグメント29,602百万円、欧州セグメント13,432百万円、アジアセグメント16,267百万円、その他1,050百万円となっています。日本セグメントが占める比率は約88％となっており、研究開発活動の中心を担っています。」
通期研究開発費521,615百万円、日本セグメント比率約88％へ更新している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は385,629百万円（資産計上分含む）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費385,629百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は258,840百万円（資産計上分含む）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費258,840百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は127,390百万円（資産計上分含む）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費127,390百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は497,556百万円（資産計上分含む）、その内、日本セグメント444,467百万円、北米セグメント26,179百万円、欧州セグメント11,270百万円、アジアセグメント14,804百万円、その他836百万円となっています。日本セグメントが占める比率は約89％となっており、研究開発活動の中心を担っています。」
通期研究開発費497,556百万円、日本セグメント比率約89％という実績を更新している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は364,288百万円（資産計上分含む）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費364,288百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は240,877百万円（資産計上分含む）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費240,877百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は120,205百万円（資産計上分含む）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費120,205百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は492,012百万円（資産計上分含む）、その内、日本セグメント440,580百万円、北米セグメント27,347百万円、欧州セグメント10,839百万円、アジアセグメント12,662百万円、その他584百万円となっています。日本セグメントが占める比率は約90％となっており、研究開発活動の中心を担っています。」
FY2021の研究開発費492,012百万円と、日本セグメント約90％という研究開発体制の実績を更新している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は362,715百万円（資産計上分含む）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費362,715百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は243,754百万円（資産計上分含む）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費243,754百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は507,827百万円（資産計上分含む）、その内、日本セグメント450,096百万円、北米セグメント30,380百万円、欧州セグメント12,467百万円、アジアセグメント14,013百万円、その他871百万円となっています。日本セグメントが占める比率は約89％となっており、研究開発活動の中心を担っています。」
研究開発費が507,827百万円へ増加し、日本セグメントが約89％を占める体制を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は376,620百万円（資産計上分含む）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費376,620百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は252,495百万円（資産計上分含む）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費252,495百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は125,253百万円（資産計上分含む）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費125,253百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「近年、自動車の電動化は世界中で急速に進んでおり、電動化製品の世界的な需要の高まりを受け、今後さらなる開発、生産体制を強化するため、当社グループ全体で2018年度から2020年度末までの３ヵ年で約1,800億円の投資を行います。」
電動化製品の開発・生産体制強化に向け、2018年度から2020年度末までの3年間で約1,800億円を投資する計画を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は368,399百万円（資産計上分含む）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費368,399百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は245,147百万円（資産計上分含む）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費245,147百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、操業度差益や合理化努力等があったものの、将来の競争領域への投資の加速等により、909億円（前年同四半期比23億円減、2.4％減）と減益になりました。」「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は118,198百万円（資産計上分含む）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
将来の競争領域への投資加速が営業利益の減益要因として示された一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は447,378百万円（資産計上分含む）、その内、日本セグメント395,053百万円、北米セグメント26,838百万円、欧州セグメント12,271百万円、アジアセグメント12,108百万円、その他1,108百万円となっています。日本セグメントが占める比率は約88％となっており、研究開発活動の中心を担っています。」
研究開発費は447,378百万円へ増加し、東京・イスラエルでの先端研究開発拠点・活動も記載している。研究開発の中心は日本セグメントとされている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は314,098百万円（資産計上分含む）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費314,098百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は201,356百万円（資産計上分含む）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費201,356百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は99,710百万円（資産計上分含む）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費99,710百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は409,223百万円（資産計上分含む）、その内、日本セグメント344,459百万円、北米セグメント31,124百万円、欧州セグメント13,739百万円、アジアセグメント18,702百万円、その他1,199百万円となっています。日本セグメントが占める比率は約84％となっており、研究開発活動の中心を担っていますが、海外セグメントのリサーチ機能強化などを通じて、グローバルな先進モビリティ社会の実現を目指していきます。」
研究開発費は409,223百万円となり、海外セグメントの研究機能強化も引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は304,021百万円（資産計上分含む）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費304,021百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は199,411百万円（資産計上分含む）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費199,411百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「日本は、海外輸出の為替影響に加え、研究開発費等の将来の成長に向けた費用の増加により142億円（前年同四半期比291億円減、67.3％減）と減益になりました。」「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は95,566百万円（資産計上分含む）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、連結会社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費95,566百万円を計上し、将来成長に向けた費用増加を説明している一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境、安心・安全分野を中心に研究開発活動を強化し、社会に貢献する新しい製品、新しい価値を世界中のお客様にお届けすることを目指しています。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は399,238百万円（資産計上分含む）です。現在、研究開発費において海外セグメントが占める比率は約16％ですが、開発体制の整備により、今後、この比率を増やしていく予定です。」
研究開発費399,238百万円、海外比率約16％を示し、海外開発比率の引上げ方針を記載している。