透明性が高く効率的な経営機構の構築
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
- FY2026実効性評価で課題継続有価証券報告書
「取締役会の実効性について分析評価を行った結果、概ね実効性が確保できていることが確認できましたが、以下のような課題があることも確認いたしました。」
取締役会の実効性は概ね確保されているとしつつ、資料提供時期、中長期的な企業価値創出の議論、株主対話のフィードバック活用が課題として残っている。ブリーフィング会議や経営計画の進捗共有、BCP訓練などの対応も記載された。 - 2026-05-30前進株主総会
「第93期より、半導体事業本部および電源機器事業本部へ移行し、収益責任の明確化と重点課題への取り組みを推進するとともに、各機能が一体となり、持続的な事業成長を目指してまいります。」
事業本部制への移行により、収益責任の明確化と重点課題への対応を進める組織運営を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「取締役会の議論やモニタリング機能に関する課題については、取締役会事務局において前記スケジュールに、進捗状況の議論、サステナビリティに関する議論及びリスク・危機管理に関する議論を盛り込むことでそれぞれ議論を促進する。」
FY2025の取締役会実効性評価で、経営計画の進捗、サステナビリティ、リスク・危機管理のモニタリング課題を特定し、年間審議スケジュールへ組み込む改善策を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年３月期の取締役会の実効性分析・評価は、「第三者」の視点を入れることで透明性・客観性を高めること等を意図し、アンケートを第三者機関へ委託いたしました。」
取締役会実効性評価に第三者機関を導入し、40問・5段階評価のアンケートを実施した。成長戦略、サステナビリティ、モニタリング、社外役員への情報提供の改善施策も示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「・グローバル対応を含めた人材育成、また、ダイバーシティの確保、後継者の育成など、人事方針の見直しに関する議論を深化させる。・外部環境変化やリスク等に係る認識共有と中長期的な経営方針の議論を充実させる。・社外役員と定期的に情報交換の場を設けるなど、社外役員への情報提供について改善に努める。」
取締役会実効性評価を踏まえ、グローバル人材・ダイバーシティ・後継者育成、外部環境とリスク、中長期方針、社外役員への情報提供について新たな改善施策を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「上記評価結果を受け、次のような施策を講じてまいります。・中長期的な戦略や方針、ＥＳＧの取り組みについて取締役会で議論する機会を増やす。・「社外役員による情報交換会」「社長と社外役員との意見交換会」の場を定期的に開催する。」
取締役会実効性評価を実施し、経営資源のモニタリング、後継者育成、社外役員への情報提供などの課題を特定したうえで、戦略・ESG議論の増加や社外役員との定期的な意見交換を具体的な改善施策として示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「株主の皆様の利益を考慮し、社会の要請に応える経営を推進していくために透明性の高い効率的な経営機構の構築を通し、コーポレート・ガバナンスを有効に機能させることを最重要課題と考えております。」
透明性・効率性の高い経営機構を通じてガバナンスを機能させる基本方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株主の皆様の利益を考慮し、社会の要請に応える経営を推進していくために透明性の高い効率的な経営機構の構築を通し、コーポレート・ガバナンスを有効に機能させることを最重要課題と考えております。」
透明性の高い効率的な経営機構を通じてガバナンスを機能させる方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株主の皆様の利益を考慮し、社会の要請に応える経営を推進していくために透明性の高い効率的な経営機構の構築を通し、コーポレート・ガバナンスを有効に機能させることを最重要課題と考えております。」
取締役会、経営企画会議、監査役会を通じて、経営監督、進捗共有、コンプライアンス、情報開示を行う体制。