日本ジョイントソリューションズの子会社化によるウェブ・マーケティング事業の拡大
FY2017に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-04-24。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-04-24前進M&A・子会社異動
「当社グループは、製造業、流通業、通信事業者、IT 事業者など幅広い取引先基盤を有しております。あらゆる産業でデジタルコンテンツを活用したマーケティングニーズが拡大する中、ピーディックが有する高度なデジタルコンテンツ制作技術力を活用し、顧客のマーケティングニーズに対する提案力を強化できるものと考えております。」
ピーディックのデジタルコンテンツ制作技術を活用して、既存のWeb制作・マーケティング関連事業の提案力を強化する方向が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「その他では、Webサイトの構築や広告の制作プロデュース及びマーケティングのコンサルティング事業、システム構築や技術者派遣事業、国内外のベンチャー企業への投資や太陽光発電事業等のアセット投資などの各事業において、新たな案件獲得が進みましたが、当中間連結会計期間においては費用が先行する形となりました。」
Webサイト構築、広告制作、マーケティングコンサルティング等を含むその他事業で新たな案件獲得が進んだ。ただし費用が先行し、セグメント全体では前年同期比で減収となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社の連結子会社である日本ジョイントソリューションズ株式会社は2023年４月３日、株式会社リバースの全株式を取得し、当社の連結子会社化をいたしました。リバースが当社グループに加わることにより、今後成長が期待されるWebサイトの構築や広告の制作プロデュース及びマーケティングのコンサルティング事業において、これまで以上に付加価値の高いサービスや最適なソリューションの提案が可能となり、当社グループの企業価値向上に資するものと見込んでおります。」
日本ジョイントソリューションズがリバースを2023年4月3日に子会社化し、Webサイト構築、広告制作、マーケティングコンサルティングでのサービス・提案力強化を進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、エレクトロニクス設計事業が堅調に推移したほか、Webサイト構築での新規案件獲得が業績に大きく寄与いたしました。」
Webサイト構築の新規案件獲得が業績に大きく寄与し、ウェブ・マーケティング関連事業の進展が示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「その他事業には、ウェブサイトの構築や広告の制作プロデュース及びマーケティングのコンサルティング事業が含まれております。」
日本ジョイントソリューションズ等によるウェブ・マーケティング事業がその他事業の一部として継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ウェブサイトやシステムの構築等に係る事業を手掛けている当社子会社の日本ジョイントソリューションズ株式会社と株式会社アイティ・クラフトの協業推進で相乗効果が高まってきており、２社合計の売上高は拡大傾向にあります。」
日本ジョイントソリューションズとアイティ・クラフトの協業による相乗効果が高まり、ウェブサイト・システム構築事業の合計売上高が拡大傾向となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、ウェブサイト構築に係る事業が堅調に推移したほか、モバイルアクセサリ販売事業で新規顧客の開拓に注力し、販路が拡大したこと等により増収となりました。」
ウェブサイト構築事業の堅調な推移に加え、モバイルアクセサリ販売で新規顧客開拓と販路拡大が進み、その他事業の増収要因となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、ウェブサイト構築に係る事業が順調に推移したほか、前年に新たに太陽光発電所が稼働したことから売電収入が増加いたしました。」
日本ジョイントソリューションズ等が含まれるウェブサイト構築事業が順調に推移した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当セグメントの売上高はウェブサイト構築コンサルティングの新規受注等により106百万円（前年同期54百万円）と増収となりましたが、インテリジェント・ステレオカメラ事業に係る設備の償却負担等により、セグメント利益（営業利益）は５百万円の損失（前年同期28百万円の損失）となりました。」
ウェブサイト構築コンサルティングの新規受注等により、その他事業の売上高は前年同期54百万円から106百万円へ増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「その他事業の売上高は、ウェブサイト構築コンサルティングの新規受注等により75百万円（前年同期36百万円）と増収となりましたが、インテリジェント・ステレオカメラ事業の開発費の計上もありセグメント利益（営業利益）は０百万円の利益（前年同期21百万円の損失）となりました。」
日本ジョイントソリューションズ等が含まれるその他事業で、ウェブサイト構築コンサルティングの新規受注等により売上高が前年同期の36百万円から75百万円へ増加した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その他事業については、ウェブサイトの構築やマーケティングに関するコンサルティング業務等を営む日本ジョイントソリューションズ株式会社を前連結会計年度末に連結の範囲に加えているほか、企業の買収等の斡旋や仲介及びこれらに関するコンサルティング業務を行うミナト・フィナンシャル・パートナーズ株式会社等を育成事業としてその他事業と位置づけております。」
日本ジョイントソリューションズのウェブ・マーケティング事業を含む育成事業としての位置づけが継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年３月にはウェブサイトの構築や業務系システム開発を展開する日本ジョイントソリューションズ株式会社を子会社化しました。日本ジョイントソリューションズ株式会社において、主にウェブサイトの構築や広告の制作プロデュース、セールスプロモーション、マーケティングのコンサルティング業務を行っております。」
日本ジョイントソリューションズ株式会社を子会社化し、ウェブサイト構築、広告制作、セールスプロモーション、マーケティングコンサルティングを新たなグループ事業として取り込んだ。