東京オリンピック・インバウンド対応を見据えた用途拡大
FY2016に初出。26回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-04-30。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-04-30再掲その他開示
「超薄型デジタルサイネージ WiCanvas などを展示・ご紹介いたします。」
プリンストンの教育分野向け展示において、WiCanvasの継続的な展開が再確認された。 - FY2026-H1大型案件減少と他用途堅調が併存有価証券報告書
「ディスプレイソリューション事業においては、超薄型サイネージ「WiCanvas」の大型案件の受注が減少したものの、ATMや券売機向けのタッチパネル、ショールーム向けの大型タッチパネルの導入が堅調に推移したことから、販売実績は前年同期並みで推移しました。」
WiCanvasの大型案件受注は減少した一方、ATM・券売機向けタッチパネルとショールーム向け大型タッチパネルの導入は堅調だった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方ディスプレイソリューション事業におきましては、超薄型サイネージ「WiCanvas」の大手GMS、SC、店舗、ショールームなどへの導入が堅調に推移し、ATM向けのタッチパネルも顧客の在庫調整が一巡したことから販売が堅調に推移しました。」
WiCanvasの導入が大手GMS、SC、店舗、ショールームなどで堅調に推移し、ATM向けタッチパネルも顧客在庫調整の一巡により販売が堅調となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連では、超薄型サイネージ「WiCanvas」は大手GMS、店舗、ショールームなどへの多店舗導入があり堅調に推移しましたが、ATM向けタッチパネルの顧客在庫調整があり、前年同期を下回る結果となりました。」
WiCanvasについて、大手GMS、店舗、ショールームなどへの多店舗導入が進んだ。一方、ATM向けタッチパネルは顧客在庫調整の影響で前年同期を下回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連では、超薄型サイネージ「WiCanvas」の大手ショッピングモール、店舗、展示場への導入や、非接触赤外線センサー「ディスプレア」の量産出荷があり、当初の計画を上回って堅調に推移しました。」
WiCanvasの導入先が大手ショッピングモール、店舗、展示場へ広がり、ディスプレアの量産出荷も実施された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連では非接触赤外線センサー「ディスプレア」の量産出荷を開始したことや、超薄型サイネージ「WiCanvas」の企業ショールーム、店舗への導入が堅調に推移しております。」
非接触赤外線センサー「ディスプレア」の量産出荷と、WiCanvasの企業ショールーム・店舗への導入が継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連では、半導体不足の影響を受け、海外ATM向けタッチパネルの販売台数は減少しましたが、超薄型サイネージ「WiCanvas」の大手ショッピングモールへの導入、非接触型タッチパネルセンサー「ディスプレア」の増産のほか、放送局やショールームへの大型特注タッチパネルの納入等が堅調に推移しました。」
海外ATM向けは減少した一方、WiCanvasの大手ショッピングモール導入、ディスプレア増産、大型特注タッチパネル納入が進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連では、海外ATM向けタッチパネルの受注等が堅調に推移しているほか、超薄型サイネージ「Wicanvas」の大手ショッピングモールへの導入やオフィスのエントランスやショールーム向け大型特注タッチパネルの納入等も進みました。」
海外ATM向け、ショッピングモール向け超薄型サイネージ、オフィス・ショールーム向け大型特注タッチパネルで、用途拡大と導入・納入の進展が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連では、当社グループが開発した、画面に触れずに操作できる非接触赤外線センサー「ディスプレア」の出荷がスタートしたほか、海外ＡＴＭ向けタッチパネルの受注等が堅調に推移しました。」
非接触赤外線センサー「ディスプレア」の出荷が開始され、非接触操作用途の製品展開が実績化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連につきましては、超薄型サイネージ「WiCanvas」の大手ショッピングモールへの導入や、新たに開発した非接触型タッチパネル製品「ディスプレア」の新規受注獲得に向けたサンプル納入の促進等の営業活動に注力いたしました。」
デジタルサイネージ用途ではWiCanvasの大手ショッピングモール導入が進み、非接触型タッチパネル製品「ディスプレア」では新規受注に向けたサンプル納入を進めた。 - FY2021-Q2非接触型製品を投入する一方、海外ATM・デジタルサイネージは減収有価証券報告書
「またディスプレイソリューション関連につきましては、新たに開発した非接触型のタッチパネル製品を含めた新製品投入等の積極的な展開を行う一方で、海外ＡＴＭ向けタッチパネルの受注減や顧客企業による設備投資の抑制等の影響を受け、タッチパネル及びデジタルサイネージともに減収となりました。」
新たに開発した非接触型タッチパネルを含む新製品投入を進めたが、海外ATM向け受注減と設備投資抑制によりタッチパネル・デジタルサイネージは減収となった。 - FY2021-Q1海外ATM向けは安定、デジタルサイネージは設備投資抑制で減少有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連につきましては、海外ＡＴＭ向けタッチパネルの受注は安定的に推移しましたが、顧客企業による設備投資の抑制等の影響を受け、デジタルサイネージ関連製品の売上が減少しました。」
海外ATM向けタッチパネルの受注は安定した一方、顧客企業の設備投資抑制等によりデジタルサイネージ関連製品の売上が減少した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連事業については、自動販売機向けタッチパネルの受注台数が前年同期に比べ減少したものの、企業のショールームや商業施設向け大型特注タッチパネル及びATM向けタッチパネルの受注が安定的に推移したほか、公共施設向けの大型デジタルサイネージの受注が拡大し、売上高は前年同期と比べ増加いたしました。」
自動販売機向けは減少したが、ショールーム・商業施設向け大型特注品とATM向けは安定し、公共施設向け大型デジタルサイネージの受注が拡大した。 - FY2020-Q2安定受注と用途別減少が併存有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連事業については、企業のショールームや商業施設に向けた大型特注タッチパネル、ATM向けタッチパネルの受注が安定的に推移いたしましたが、自動販売機向け及び公共機関向けのタッチパネルの受注台数が前年同期に比べ減少いたしました。」
ショールーム・商業施設向け大型特注タッチパネルとATM向けは安定した一方、自動販売機向け・公共機関向けは受注台数が前年同期を下回った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連事業については、大手ディスプレイメーカーや交通・公共機関向けの大型タッチパネルの実績は前年同四半期に比べ減少しましたが、ATM向けの受注が安定的に推移し、またインフォメーション端末向けタッチパネルの売上も堅調に推移しました。」
大型タッチパネルの一部は減少した一方、ATM向け受注とインフォメーション端末向け売上が安定・堅調に推移した。デジタルサイネージ子会社の設立も用途拡大施策として進んでいる。 - FY2019-Q3特注案件の増加と他用途の減少が併存有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連事業については、企業のショールームや博物館、商業施設等に向けた特注案件のタッチパネルが前年同四半期を上回る実績となりました。一方で大手ディスプレイメーカー様や交通・公共機関向け大型タッチパネル、及び自動販売機やATM向け中小型タッチパネル、並びにアミューズメント向けの中小型タッチパネルは前年同四半期を下回る実績となりました。」
ショールーム・博物館・商業施設向けの特注タッチパネルは前年同期を上回った一方、交通・公共機関向け大型製品や自動販売機、ATM、アミューズメント向け製品は前年同期を下回った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連事業については、「2020年」をキーワードに企業のショールームや博物館、商業施設に向けた大型特注タッチパネルの売上、及び大手ディスプレイメーカー様や交通・公共機関向けの大型タッチパネルの売上が堅調に推移いたしました。」
2020年を見据えた大型特注タッチパネルおよび交通・公共機関向け大型タッチパネルの販売が堅調とされ、用途拡大方針が再確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ディスプレイソリューション関連事業については、「2020年」をキーワードに企業のショールームや博物館、商業施設に向け大型特注タッチパネル、及び大手ディスプレイメーカーや交通・公共機関向けの大型タッチパネルの売上も堅調に推移いたしました。」
2020年を見据えた企業施設・商業施設・交通公共機関向け大型タッチパネルの販売が堅調とされ、用途拡大方針が再確認された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「タッチパネル関連事業については、デジタルサイネージ分野における企業向けショールームや商業施設などに向けた大型特注製品の売上が堅調に推移したことに加え、新たに取扱いを始めた業務用汎用ディスプレイの引合いが増えてきており、今後の売上拡大が期待されます。」
大型特注製品の販売と業務用汎用ディスプレイの引き合い増加を通じたデジタルサイネージ用途拡大が再確認された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「デジタルサイネージ分野においては、企業向けショールームや商業施設などに向けた大型特注製品やコンテナ型デジタルサイネージ「G-Smatt CUBE」、新たに取扱いを始めた業務用汎用ディスプレイの受注、引合いが増えてきており、今後の売上拡大が期待されます。」
既存の大型特注製品やG-Smatt CUBEに加え、新たに取り扱いを始めた業務用汎用ディスプレイでも受注・引き合いの増加が示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「デジタルサイネージ分野においては、企業向けショールームや商業施設などに向けた大型特注製品やコンテナ型デジタルサイネージ「G-Smatt CUBE」の受注、引合いが増えてきており、今後の売上拡大が期待されます。」
従来の引き合い増加に加え、大型特注製品やG-Smatt CUBEについて受注と引き合いの増加が示された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当セグメントのタッチパネル分野においては、交通・公共機関向けなどの情報案内・検索端末機向け大型タッチパネル製品は、インバウンド向け多言語対応用途などにより前年同四半期を上回る売上高となりましたが、大手ディスプレイメーカー向け大型タッチパネル製品は、受注台数の減少により前年同四半期を下回る売上高となりました。また、中小型タッチパネル製品は自動販売機向け製品の売上が堅調に推移したものの、ATM向け製品の受注台数減少や国内アミューズメント向け製品の市場不振の影響等により、売上高は前年同四半期を下回る結果となりました。デジタルサイネージ関連分野においては、新規に取扱いを始めた「G-Smatt CUBE」の引合いが増えてきており、今後の売上拡大が期待されます。」
インバウンド向け多言語対応の大型タッチパネルは前年同期を上回り、新規取扱いのG-Smatt CUBEも引き合いが増加した。一方、他の大型・中小型製品は受注減少や市場不振の影響を受けている。 - FY2017前進有価証券報告書
「デジタルサイネージ関連分野においては、展示会やイベント等で活用できる特殊ガラスで形成されたコンテナ型ユニット「G-Smatt CUBE」を新規に取り扱い、新しいデジタルサイネージの提案を開始いたしました。」
新たなデジタルサイネージ製品「G-Smatt CUBE」の取り扱いと提案を開始した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、屋外・半屋外でも使用可能な特殊静電容量方式タッチパネル製品は、次世代に向けたデジタルサイネージ機器・端末への試験導入、引合いが増えてきており、今後の本格導入が期待されます。」
屋外・半屋外対応製品について、デジタルサイネージ機器・端末への試験導入と引き合いの増加が示された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、本年７月開催の「販促EXPO2016」に出展した超大型サイズ (最大330インチ) 対応のタッチパネルセンサーとCMS(コンテンツ・マネジメント・システム)を組み合せた「インタラクティブシェルフ」の実店舗への導入が始まり、今後の更なる拡大が期待されます。」
超大型330インチ対応タッチパネルとCMSを組み合わせたインタラクティブシェルフについて、実店舗への導入が開始された。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、2020年の東京オリンピックやインバウンド対応に向けた多言語対応や防災対応を可能とする情報発信端末として、タッチパネルやデジタルサイネージに対する期待は大きく、使用範囲は屋内用途のみならず、屋外用途にも拡大してきております。」
多言語・防災対応の情報発信端末として、タッチパネルとデジタルサイネージの屋外用途を含む拡大を説明している。