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小野測器(6858)・リスク悪化

生産管理システム変更・電子デバイス長納期化による部品在庫と棚卸資産評価減

FY2018に初出。21回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025。

21記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2020-Q1 – FY2020悪化FY2021-Q1 – FY2021悪化FY2022-Q3 – FY20242019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 020242025: 220252026: 1
同じテーマの他社
原材料在庫高水準による棚卸資産評価損リスク9社が書いているテーマ・逆風9社・追い風0社

小野測器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より2年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。8社中3社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025悪化有価証券報告書

    「主な内訳は、減価償却費714百万円、売上債権の減少額264百万円、棚卸資産の増加額170百万円、法人税等の支払額490百万円であります。」

    棚卸資産が170百万円の増加要因となり、貸借対照表でも仕掛品・原材料及び貯蔵品が増加した。在庫面のリスクは前期の増加に続いて残っている。
  2. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「主な内訳は、現金及び預金の増加、売掛金の減少、仕掛品の減少、投資有価証券の時価評価による増加であります。」

    前期に増加していた仕掛品が1,467百万円から1,345百万円へ減少した。部品供給等を背景とした棚卸資産面のリスクは、当中間期には一部緩和された。
  3. FY2024悪化有価証券報告書

    「主な内訳は、税金等調整前当期純利益2,018百万円、減価償却費631百万円、固定資産売却益1,851百万円、棚卸資産の増加額673百万円であります。」

    棚卸資産が673百万円の増加要因となり、貸借対照表でも仕掛品は950百万円から1,467百万円、原材料及び貯蔵品は1,222百万円から1,375百万円へ増加した。在庫面のリスクは前期から悪化した。
  4. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「主な内訳は、現金及び預金の増加、売掛金の減少、仕掛品の増加、投資有価証券の時価評価による増加であります。」

    仕掛品は前年度末の1,003百万円から1,405百万円へ増加し、営業活動によるキャッシュ・フローでも棚卸資産が557百万円の減少要因となった。在庫面のリスクが悪化した。
  5. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「営業活動によるキャッシュ・フローは、1,375百万円の収入(前年同期は875百万円の収入)となりました。主な内訳は、税金等調整前四半期純損失350百万円、減価償却費269百万円、売上債権の減少額2,150百万円、棚卸資産の増加額200百万円であります。」

    棚卸資産が200百万円の増加要因となり、前四半期に続いて在庫面のリスクが実績に現れた。
  6. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「主な内訳は、現金及び預金の減少、売掛金の減少、仕掛品の増加であります。」

    仕掛品が前年度末の1,003百万円から1,121百万円へ増加し、棚卸資産面のリスクが再び悪化した。
  7. FY2022悪化有価証券報告書

    「主な内訳は、現金及び預金の増加、売掛金の増加、原材料の増加、投資有価証券の増加であります。」

    原材料が増加し、営業活動によるキャッシュ・フローでも棚卸資産が131百万円の増加要因となった。部品供給不安に伴う在庫面の影響は残っている。
  8. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「棚卸資産の増加額487百万円」

    営業活動によるキャッシュ・フロー上、棚卸資産が487百万円の増加要因となった。貸借対照表でも仕掛品は1,082百万円から1,442百万円、原材料及び貯蔵品は842百万円から1,018百万円へ増加し、在庫面のリスクが再び悪化した。
  9. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「主な内訳は、現金及び預金の増加、受取手形及び売掛金の減少、仕掛品の減少、投資有価証券の取得及び時価評価による増加であります。」

    仕掛品は前年度末の1,082百万円から966百万円へ減少し、前年度に再び増加していた在庫面の影響は一部緩和された。一方、原材料及び貯蔵品は増加しており、在庫リスクが解消したとはしていない。
  10. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「主な内訳は、現金及び預金の増加、受取手形及び売掛金の増加、仕掛品の減少、投資有価証券の時価評価による増加であります。」

    仕掛品は前年度末の1,082百万円から764百万円へ減少し、棚卸資産全体も減少した。前年度以降の在庫増加リスクは当四半期には緩和された。
  11. FY2021悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度末における資産合計は19,446百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,361百万円減少しました。主な内訳は、現金及び預金の減少、たな卸資産の増加、繰延税金資産の取崩しによる減少であります。」

    たな卸資産は商品・製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の合計で増加し、営業キャッシュ・フローでも429百万円の増加要因となった。在庫面のリスクが再び悪化した。
  12. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「たな卸資産の増加額265百万円」

    営業活動によるキャッシュ・フロー上、たな卸資産が265百万円増加した。貸借対照表でも仕掛品は843百万円から1,012百万円、原材料及び貯蔵品は675百万円から748百万円へ増加し、在庫面のリスクが再び悪化した。
  13. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「主な内訳は、現金及び預金の減少、売掛金の減少、仕掛品の増加、投資有価証券の時価評価による増加であります。」

    仕掛品が前年度末の843百万円から920百万円へ増加し、前年度に緩和していた棚卸資産面のリスクが一部再び現れた。ただし、新たな棚卸資産の廃棄・評価減についての記載はない。
  14. FY2020対処有価証券報告書

    「たな卸資産の減少額542百万円」

    棚卸資産が前期末から減少し、前年度に顕在化した部品在庫・棚卸資産増加の影響は緩和された。
  15. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「主な内訳は、現金及び預金の増加、受取手形及び売掛金の減少、仕掛品の減少、土地の取得による増加、投資有価証券の時価評価による減少であります。」

    仕掛品が減少し、前年度に顕在化した棚卸資産増加の影響は引き続き緩和された。
  16. FY2020-Q2対処有価証券報告書

    「主な内訳は、現金及び預金の増加、売掛金の減少、仕掛品の減少、投資有価証券の評価による減少であります。」

    前年度に顕在化した棚卸資産の増加について、仕掛品が減少した。棚卸資産面の影響は前四半期に続き緩和された。
  17. FY2020-Q1対処有価証券報告書

    「主な内訳は、売掛金の減少、投資有価証券の評価による減少であります。」

    当四半期末の資産内訳では、前年度に顕在化した棚卸資産の増加ではなく、たな卸資産の減少が記載され、在庫面の影響は緩和された。
  18. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における資産合計は200億8千9百万円となり、前連結会計年度末に比べ8億9千1百万円減少しました。主な内訳は、現金及び預金の減少、受取手形及び売掛金の減少、たな卸資産の増加であります。」

    前年度にいったん減少していたたな卸資産が再び増加し、商品・製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の合計は前年度末比3億円増加した。部品在庫・棚卸資産面のリスクは再び悪化した。
  19. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における資産合計は198億1千万円となり、前連結会計年度末に比べ11億7千万円減少しました。主な内訳は、受取手形及び売掛金の減少、たな卸資産の減少であります。」

    前年度に顕在化した部品在庫・棚卸資産の増加について、たな卸資産が前年度末から減少し、在庫面の影響はさらに緩和された。
  20. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における資産合計は210億5千8百万円となり、前連結会計年度末に比べ7千8百万円増加しました。主な内訳は、受取手形及び売掛金の増加、たな卸資産の減少であります。」

    前年度に顕在化した部品在庫・棚卸資産の増加について、当四半期末はたな卸資産が減少した。今回の本文では新たな棚卸資産の廃棄・評価減の増加は記載されていない。
  21. FY2018顕在化有価証券報告書

    「生産管理システムの変更や電子デバイスの長納期化等の影響で部品在庫が増加したため、原材料・半製品等のライフサイクル管理を強化し棚卸資産の廃棄・評価減が増加した」

    生産管理システムの変更と電子デバイスの長納期化が部品在庫の増加を招き、棚卸資産の廃棄・評価減として実際に発生した。
一緒に動いた変遷

「受注から売上までの長期化による売上計上遅延」は、この変遷が動いた21回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

12108887★123456
  1. ★この変遷
  2. 1受注から売上までの長期化による売上計上遅延12回
  3. 2有利子負債・営業債務の流動性リスク管理10回
  4. 3受注減速と受注残高の減少8回
  5. 4外部調達比率・新実験棟償却費・研究開発費による収益性低下8回
  6. 5低コスト体質の構築8回
  7. 6売上高営業利益率15%以上・ROE10%等の中期経営指標7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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