低コスト体質の構築
FY2016に初出。32回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-04-23。
小野測器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。21社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-04-23悪化決算
「原材料価格の上昇を業務効率改善等で一定程度吸収したものの、売上原価率は56.6％（前年同期は55.3％）と1.3ポイントの上昇となりました。」
低コスト体質の構築に向けた吸収策を進めた一方、売上原価率は前年同期比1.3ポイント上昇した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかし、原材料価格の上昇が続いており、売上原価率は、55.0％（前期は54.0％）とほぼ横ばいとなりました。」
購買管理・業務効率改善を進めた一方、原材料価格上昇により売上原価率が前期比1.0ポイント上昇し、低コスト体質の構築は後退した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「費用面においては、原材料価格や外注費の上昇、賃上げの実施等により、売上原価率は57.0％（前年同期は55.9％）」
低コスト体質の構築に向けた取り組みが続く一方、原材料価格・外注費の上昇と賃上げにより、売上原価率は前年同期比1.1ポイント上昇した。 - FY2024対処有価証券報告書
「原材料価格の上昇がある一方、販売価格の改定や業務効率の改善に努めた結果、売上原価率は54.0％（前期は54.1％）とほぼ横ばいとなりました。」
原材料価格の上昇に対し、販売価格改定と業務効率改善を進めた結果、売上原価率は前期比0.1ポイント低下した。低コスト体質の進展は限定的ながら、前期の悪化から安定化した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「売上原価においては、原材料価格や外注費の上昇等により、売上原価率は、55.9％（前年同期は55.5％）と上昇しました。」
低コスト体質の構築に向けた取り組みが続く一方、原材料価格・外注費の上昇により売上原価率は前年同期比0.4ポイント上昇した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「売上原価においては、原材料価格や外注費の上昇は継続しており、売上原価率は、54.3％（前年同期は53.1％）と上昇しました。」
低コスト体質の構築に向けた取り組みが続く一方、原材料価格・外注費の上昇により売上原価率は53.1％から54.3％へ悪化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「前年同期に比べ、部品供給不足のなかでの原材料価格の上昇や生産の小ロット化等により計測機器の製造原価が上昇しておりますが、販売価格への転嫁は遅行しております。」
低コスト体質の構築に向けた取り組みを継続する一方、原材料価格上昇、生産の小ロット化、価格転嫁の遅行により製造原価が上昇した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「前年同期に比べ、部品供給不足の中での原材料価格の上昇や生産の小ロット化等により計測機器の製造原価が上昇しております。」
低コスト体質の構築に向けた取り組みを継続する一方、原材料価格上昇や生産の小ロット化により製造原価が上昇した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「前年同期に比べ、売上高の水準が低下したことから、固定費を含む売上原価率は、53.1％（前年同期は50.3％）と上昇しました。」
低コスト体質の構築に向けた取り組みを継続する一方、売上高水準の低下により売上原価率は前年同期比2.8ポイント悪化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「生産の効率化に向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は52.0％（前期は56.1％）と改善することができました。」
生産効率化と費用圧縮を継続し、売上原価率を前期の56.1％から52.0％へ改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「生産の効率化に向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は52.3％（前年同期は56.8％）と改善することができました。」
生産効率化の継続により、売上原価率を前年同期の56.8％から52.3％へ4.5ポイント改善した。低コスト体質の構築に向けた測定可能な前進が示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「生産の効率化に向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は52.4％（前年同期は56.1％）と改善することができました。」
生産効率化の継続により、売上原価率を前年同期比3.7ポイント改善して52.4％とした。低コスト体質の構築に向けた測定可能な前進が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「生産の効率化に向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は50.3％（前年同期は51.7％）と改善することができました。」
生産効率化の継続により売上原価率を51.7％から50.3％へ改善し、全体的な費用見直しも進めた。低コスト体質の構築に向けた測定可能な前進が示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「生産の省力化や、特注試験装置の標準化への取り組みの成果が出たことなどにより、売上原価率は56.1％（前期は57.2％）と改善することができました。」
低コスト体質の構築に向けた省力化・標準化の成果が、売上原価率の1.1ポイント改善として示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「生産の省力化、自動化へ向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は56.8％（前年同期は58.6％）と改善することができました。」
生産の省力化・自動化を継続し、売上原価率を前年同期の58.6％から56.8％へ改善した。低コスト体質の構築に向けた測定可能な前進が示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益率が高い計測機器セグメントの販売が回復してきたことなどから、売上原価率は56.1％（前年同期は58.5％）と改善することができました。販売費及び一般管理費は、昨年末にリリースの新商品開発が一段落したことで試験研究費が大きく減少しました。このように費用圧縮の成果が出ているものの、売上高減少の影響が大きく、損失の計上となりました。」
計測機器販売の回復と試験研究費の減少により、売上原価率を前年同期比2.4ポイント改善した。費用圧縮の成果を数値で示したが、売上高減少により損失は残った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「損益面では、業務効率の向上や、生産の省力化、自動化へ向けた取組みなどを継続して続けてきた結果、売上原価率が51.7％（前年同期は52.9％）と改善することができました。」
業務効率向上、省力化、自動化を継続し、売上原価率を前年同期比1.2ポイント改善した。低コスト体質の構築に向けた測定可能な前進が示された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上原価率は57.2％（前年同期は52.7％）となりました。」
業務効率・原価率改善を継続したものの、製品構成の変化等により売上原価率は前年同期比4.5ポイント悪化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面は、利益率が高い計測機器セグメントの売上が大きく減少したことによって、売上におけるセグメント構成が大きく変化した結果、売上原価率は58.6％（前年同期は52.9％）となりました。」
高利益率の計測機器セグメントの売上減少による構成変化が続き、売上原価率は58.6％となった。低コスト体質構築への取り組みを行う一方、収益性への圧迫要因は継続した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「損益面は、新型コロナウイルス感染症による受注の減少、特に利益率が高い計測機器セグメントの売上が減少したことにより利益率が低下した結果、売上原価率は58.5％（前年同期は52.5％）となりました。」
原価率改善の取り組みを継続する一方、新型コロナウイルス感染症による受注減少と製品構成の変化により、売上原価率は52.5％から58.5％へ悪化した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「原価率改善への取組みを継続して進めておりますが、特注試験機において外部調達品が増加したことや、品質関連の取組みを進めた結果、売上原価率は52.9％（前年同期は48.8％）となりました。」
低コスト体質の構築に向けた原価率改善を続けたが、外部調達品の増加などにより売上原価率は前年同期比4.1ポイント悪化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「損益面は、全社を挙げて業務効率、及び原価率の改善へ向けた取組みを実施しました結果、売上原価率は52.9％（前年同期は53.8％）と、改善することができました。販売費及び一般管理費は、研究開発を精力的に進めながら、同時に費用の削減にも取り組んだ結果、前年同期に比べ１百万円の減少となりました。」
業務効率・原価率改善と費用削減を実施し、売上原価率を前年同期比0.9ポイント改善して52.9％とした。低コスト体質構築に向けた測定可能な前進が示された。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「損益面は、全社で業務効率や原価率改善へ向けた取組みを継続して実施しましたが、売上高の減少が大きく影響し、売上原価率は52.5％（前年同期は52.0％）と、若干の増加となりました。」
低コスト体質の構築に向けた業務効率・原価率改善を継続したものの、売上原価率は前年同期比0.5ポイント悪化し、営業損失も計上した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益面は、全社で業務効率や原価率改善へ向けた取組みを継続して実施した結果、特に特注試験装置及びサービスセグメントにおいて大きく改善できたことにより、売上原価率は48.8％（前年同期は50.6％）となりました。」
業務効率・原価率改善の取り組みにより、売上原価率を前年同期比1.8ポイント改善し、48.8％とした。低コスト体質の構築に向けた測定可能な改善が示された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「全社で業務効率や原価率改善への取り組みを継続したものの、一部の特注試験装置における原価率が悪化した結果、売上原価率は53.4％（前連結会計年度は50.9％）となりました。」
低コスト体質の構築に向けた取り組みは継続したが、在庫関連費用や一部特注案件の原価率悪化により通期の原価率は悪化した。 - FY2018-Q3改善取り組み継続も原価率悪化有価証券報告書
「損益面は、全社で業務効率や原価率改善への取り組みを継続したものの、一部の特注試験装置における原価率が悪化した結果、売上原価率は53.8％（前年同期は51.7％）となりました。」
業務効率・原価率改善の取り組みは継続したが、売上原価率は前年同期の51.7％から53.8％へ悪化し、低コスト体質構築の進展は一時的に逆行した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「損益面は、全社で原価率改善への取り組みを継続して進めた結果、売上原価率は52.0％（前年同期は53.3％）と改善致しました。」
原価率改善の取り組みを継続し、売上原価率を前年同期の53.3％から52.0％へ改善した。 - FY2017前進有価証券報告書
「高付加価値新商品の市場投入や、業務効率の改善など、全社で原価率改善を目指した取り組みを継続し、且つ精力的に進めた結果、売上原価率は50.9％（前連結会計年度は52.8％）と大きく改善致しました。」
高付加価値新商品の市場投入・業務効率改善・コスト削減を進め、売上原価率を52.8％から50.9％へ改善した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「全社で原価率改善を目指した取り組みを精力的に継続した結果、売上原価率は51.7％（前年同期は53.7％）と大きく改善いたしました。」
原価率改善の取組を継続し、売上原価率が前年同期比2.0ポイント改善した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「全社で原価率改善への取り組みを継続して進めた結果、売上原価率は53.3％（前年同期は54.0％）と改善致しました。」
原価率改善の取組を継続し、売上原価率が前年同期比0.7ポイント改善した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「全社で原価改善を目指した取組を継続して進めた結果、売上原価率は51.1％（前年同期は52.8％）と改善致しました。」
低コスト体質の構築に関連して、原価改善の継続により売上原価率が1.7ポイント改善した。 - FY2016初出有価証券報告書
「常に変化する経営環境に耐えうる低コスト体質の構築を図る」
環境変化に耐える収益構造の構築を、全社の対処すべき課題として掲げている。