外部調達比率・新実験棟償却費・研究開発費による収益性低下

「原材料価格の上昇を業務効率改善等で一定程度吸収したものの、売上原価率は56.6％（前年同期は55.3％）と1.3ポイントの上昇となりました。」

「しかし、原材料価格の上昇が続いており、売上原価率は、55.0％（前期は54.0％）とほぼ横ばいとなりました。」

「費用面においては、原材料価格や外注費の上昇、賃上げの実施等により、売上原価率は57.0％（前年同期は55.9％）、販売費及び一般管理費は、前年同期から85百万円の増加となりました。」

「売上原価率は、原材料価格の上昇がある一方、販売価格の改定や業務効率の改善に努めた結果、54.0％（前期は54.1％）とほぼ横ばいとなりました。」

「売上原価においては、原材料価格や外注費の上昇等により、売上原価率は、55.9％（前年同期は55.5％）と上昇しました。」

「売上原価においては、原材料価格や外注費の上昇は継続しており、売上原価率は、54.3％（前年同期は53.1％）と上昇しました。」

「前年同期に比べ、部品供給不足のなかでの原材料価格の上昇や生産の小ロット化等により計測機器の製造原価が上昇しておりますが、販売価格への転嫁は遅行しております。また、技術伝承やスキルアップ等の人的資本への投資を推し進めており、固定費を含む売上原価率は、55.9％（前年同期は52.3％）と上昇しました。」

「前年同期に比べ、部品供給不足の中での原材料価格の上昇や生産の小ロット化等により計測機器の製造原価が上昇しております。また、人的資本の観点から、技術伝承やスキルアップ等の時間の確保などを推し進めたことから、固定費を含む売上原価率は、55.5％（前年同期は52.4％）と上昇しました。」

「前年同期に比べ、売上高の水準が低下したことから、固定費を含む売上原価率は、53.1％（前年同期は50.3％）と上昇しました。」

「生産の効率化に向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は52.0％（前期は56.1％）と改善することができました。」

「生産の効率化に向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は52.3％（前年同期は56.8％）と改善することができました。原材料価格の上昇があるものの、販売価格の適正化に努めております。販売費及び一般管理費は、研究開発費が部品の長納期化に対応した設計変更を含め、131百万円増加する一方、減価償却費が減少したほか、全体的な費用の見直しを進めました。このように費用圧縮等による収益性の改善がなされたものの、売上高の不足により、損失の計上となりました。」

「生産の効率化に向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は52.4％（前年同期は56.1％）と改善することができました。原材料価格の上昇があるものの、販売価格の適正化に努めております。」

「生産の効率化に向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は50.3％（前年同期は51.7％）と改善することができました。」

「生産の省力化や、特注試験装置の標準化への取り組みの成果が出たことなどにより、売上原価率は56.1％（前期は57.2％）と改善することができました。」

「生産の省力化、自動化へ向けた取組みなどを継続したことから、売上原価率は56.8％（前年同期は58.6％）と改善することができました。販売費及び一般管理費は、昨年末にリリースした新商品の開発が一段落したことで試験研究費が減少したほか、全体的な費用の見直しを進めました。」

「利益率が高い計測機器セグメントの販売が回復してきたことなどから、売上原価率は56.1％（前年同期は58.5％）と改善することができました。販売費及び一般管理費は、昨年末にリリースの新商品開発が一段落したことで試験研究費が大きく減少しました。このように費用圧縮の成果が出ているものの、売上高減少の影響が大きく、損失の計上となりました。」

「損益面では、業務効率の向上や、生産の省力化、自動化へ向けた取組みなどを継続して続けてきた結果、売上原価率が51.7％（前年同期は52.9％）と改善することができました。」

「利益率が高い計測機器セグメントの売上が大きく減少したことによって、売上におけるセグメント構成が大きく変化した結果、売上原価率は57.2％（前年同期は52.7％）となりました。」

「損益面は、利益率が高い計測機器セグメントの売上が大きく減少したことによって、売上におけるセグメント構成が大きく変化した結果、売上原価率は58.6％（前年同期は52.9％）となりました。販売費及び一般管理費は、展示会の中止などによる広告宣伝費の減少、海外を含めたコロナ禍による出張の減少やオンライン会議の増加による旅費交通費の減少があった一方で、精力的に研究開発を進めたことにより、前年同期に比べ４千１百万円の増加となりました。」

「損益面は、新型コロナウイルス感染症による受注の減少、特に利益率が高い計測機器セグメントの売上が減少したことにより利益率が低下した結果、売上原価率は58.5％（前年同期は52.5％）となりました。」

「原価率改善への取組みを継続して進めておりますが、特注試験機において外部調達品が増加したことや、品質関連の取組みを進めた結果、売上原価率は52.9％（前年同期は48.8％）となりました。販売費及び一般管理費は、新型コロナウイルス感染症の影響などから販売関連の経費が減少しましたが、一方で精力的に研究開発を進めた結果、前年同期に比べ４千９百万円の増加となりました。」

「損益面は、全社を挙げて業務効率、及び原価率の改善へ向けた取組みを実施しました結果、売上原価率は52.9％（前年同期は53.8％）と、改善することができました。販売費及び一般管理費は、研究開発を精力的に進めながら、同時に費用の削減にも取り組んだ結果、前年同期に比べ１百万円の減少となりました。」

「損益面は、全社で業務効率や原価率改善へ向けた取組みを継続して実施しましたが、売上高の減少が大きく影響し、売上原価率は52.5％（前年同期は52.0％）と、若干の増加となりました。販売費及び一般管理費は、研究開発を精力的に進めた結果、前年同期に比べ１億９百万円の増加となりました。」

「損益面は、全社で業務効率や原価率改善へ向けた取組みを継続して実施した結果、特に特注試験装置及びサービスセグメントにおいて大きく改善できたことにより、売上原価率は48.8％（前年同期は50.6％）となりました。」

「生産管理システムの変更や電子デバイスの長納期化等の影響で部品在庫が増加したため、原材料・半製品等のライフサイクル管理を強化し棚卸資産の廃棄・評価減が増加したことなどにより、売上原価率は53.4％（前連結会計年度は50.9％）となりました。」

「損益面は、全社で業務効率や原価率改善への取り組みを継続したものの、一部の特注試験装置における原価率が悪化した結果、売上原価率は53.8％（前年同期は51.7％）となりました。」

「損益面は、全社で原価率改善への取り組みを継続して進めた結果、売上原価率は52.0％（前年同期は53.3％）と改善致しました。販売費及び一般管理費は、平成29年１月より稼働を開始した新情報システムに伴う費用の減少や、製造や販売支援活動に注力した結果、研究開発費が減少したことにより、前年同期に比べ１億２千４百万円の減少となりました。」

「売上原価率は50.9％（前連結会計年度は52.8％）と大きく改善致しました。販売費及び一般管理費は、平成29年１月より稼働を開始した新情報システムの減価償却費や、安定稼働に向けた費用が増加しましたが、その他の部分で地道なコスト削減を進めた結果、前連結会計年度に比べ９千５百万円の減少となりました。」

「損益面は、全社で原価率改善を目指した取り組みを精力的に継続した結果、売上原価率は51.7％（前年同期は53.7％）と大きく改善いたしました。販売費及び一般管理費は、平成29年１月より稼働を開始した新情報システムの安定稼働に向けた費用が増加しましたが、その他のコスト削減効果により、前年同期に比べ１千２百万円の増加にとどまりました。」

「損益面は、全社で原価率改善への取り組みを継続して進めた結果、売上原価率は53.3％（前年同期は54.0％）と改善致しましたが、売上高の減少により売上総利益は前年同期に比べ４億１千７百万円減少いたしました。販売費及び一般管理費は、平成29年１月より稼働を開始した新情報システムの減価償却の開始、及び同システムの安定稼働に向けた費用の増加、また研究開発を前倒しで進めた結果等を受け、前年同期に比べ１億４千９百万円増加しました。」

「損益面では、全社で原価改善を目指した取組を継続して進めた結果、売上原価率は51.1％（前年同期は52.8％）と改善致しました。」

「原価率の改善を目指し取組みを進めた結果、特に特注試験装置において大きな効果が表れ、売上原価率は52.8％（前連結会計年度は53.5％）となりました。」

「一部の大型の案件において社外からの調達品の比率が高く原価率がやや悪化したことや、昨年４月に稼働した新実験棟の償却費負担の増加、研究開発費の増加等により、収益性が低下しました。」