連結ROE13.5％の確保
FY2016に初出。12回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
日本光電工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
- FY2026前進有価証券報告書
「自己資本利益率（％）15.9 10.6 9.8 7.8 8.1」
連結ROEは前年度の7.8％から8.1％へ改善したが、BEACON 2030 Phase IIの2027年3月期目標12％にはなお届いていない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「自己資本利益率 (％) 14.0 15.9 10.6 9.8 7.8」
連結ROEは前年度の9.8％から7.8％へ低下し、BEACON 2030 Phase IIの12％目標との差が拡大している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社は、企業価値・株主価値増大に向けて連結ROE（連結自己資本当期純利益率）を重要な経営指標としており、2024年４月からスタートする３ヵ年中期経営計画「BEACON 2030 Phase II」において、資本コストを上回る12％を目標としています。」
Phase IのROE10％目標から、Phase IIでは資本コストを上回る12％へ目標を引き上げた。一方、2024年3月期実績は9.8％で、Phase Iの10％目標を下回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の連結ＲＯＥは10.6％と、10％以上を確保しました。」
BEACON 2030 Phase IのROE目標10％に対し、当年度の連結ROEは10.6％となり、10％以上を確保した。計画期間の最終年度前に目標水準を上回った実績を記載している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社は、企業価値・株主価値増大に向けて連結ＲＯＥ（連結自己資本当期純利益率）を経営指標としており、2021年度からスタートする３ヵ年中期経営計画「BEACON 2030 Phase I」において、10％を目標としています。」
従来のTRANSFORM 2020におけるROE12.0％目標から、BEACON 2030 Phase Iでは10％目標へ変更した。一方、当連結会計年度のROEは14.0％となり、前年度の8.3％から改善した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社は、３ヵ年中期経営計画「TRANSFORM 2020」において、連結ＲＯＥ12.0％の水準を確保することを目標としてまいりました。当連結会計年度は8.3％と、前年度の9.9％から低下しました。営業増益は達成したものの、為替差損や特別損失の計上により売上高純利益率が低下したことが主な要因です。」
ROEは前年度の9.9％から8.3％へ低下し、12.0％目標との差が拡大した。為替差損・特別損失による売上高純利益率低下を要因としている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、３ヵ年中期経営計画「TRANSFORM 2020」において、連結ＲＯＥ12.0％の水準を確保することを目標としています。当連結会計年度は9.9％と、前年度の8.6％から改善しました。」
ROEは8.6％から9.9％へ改善したが、TRANSFORM 2020の12.0％目標にはなお届いていない。売上・利益成長と在庫圧縮など資産効率改善を引き続き掲げている。 - FY2018目標未達・乖離の継続有価証券報告書
「当連結会計年度は8.6％と、前年度の9.1％から低下し、目標から乖離する結果となりました。」
TRANSFORM 2020のROE12.0％目標は維持しているが、実績は8.6％へ低下し、目標との差が拡大した。米国税制改正による税負担増などを要因とし、売上・利益成長と在庫圧縮による改善を掲げている。 - FY2017後退有価証券報告書
「当社は、企業価値・株主価値増大に向けて連結ＲＯＥ（連結自己資本当期純利益率）の向上を基本的な目標としており、３ヵ年中期経営計画「TRANSFORM 2020」において、12.0％の水準を確保することを目標としています。」
Strong Growth 2017で掲げたROE13.5％目標は最終年度に未達となり、TRANSFORM 2020では2020年3月期の目標を12.0％へ変更している。売上・利益成長、在庫圧縮、株主還元を達成手段としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「４ヵ年中期経営計画「Strong Growth 2017」において、13.5％の水準を確保することを目標としています。中期経営計画の推進による売上、利益の成長を最優先としつつ、在庫圧縮など資産効率の改善、株主還元の充実により、経営指標の達成を目指します。」
ROE目標に対し、売上・利益成長、在庫圧縮、株主還元を達成手段として挙げている。