将来のコア事業となる新規事業の創造
FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この度、ドゥウェル社のITシステム製品と当社のソリューション事業（ITS＋DHS）には高い親和性があり、両社の強みを融合することが、医療現場における新たな価値創造につながることから、株式取得の合意に至りました。」
医療ITシステムを開発・販売するドゥウェル㈱を取得し、当社のITS・DHSとの融合による新たな価値創造を進めている。取得後の議決権比率は90.3％で、のれん956百万円を計上した。 - 2026-05-14前進業績予想の修正
「本年２月にドゥウェル㈱を連結子会社化しました。」
医療情報システムを手段とする新規事業・ソリューション領域で、具体的な子会社化を実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この度、当社の脳神経機器とAd-Tech 社の頭蓋内電極には高い親和性があり、侵襲的な検査・治療に使われる消耗品の技術・生産ノウハウの獲得により、当社のコア技術であるヒューマン・マシン・インターフェース（HMI）技術のより一層の強化が期待されること、消耗品ポートフォリオの拡充により売上成長や安定収益の確保につながることから、株式取得の合意に至りました。」
Ad-Tech社の親会社を取得し、頭蓋内電極の技術・生産ノウハウと消耗品ポートフォリオを取り込むことで、HMI技術の強化、売上成長および安定収益の確保を図る具体的なM&Aを実施した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、連結子会社であるソフトウェアチーム㈲に関するのれんについて、当初予定していた収益が見込めなくなったことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失168百万円を計上しています。」
新規事業・デジタルヘルス領域に関連するソフトウェアチーム㈲について、当初予定していた収益が見込めなくなり、のれん168百万円の減損損失を計上した。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、米国子会社の再編・持株会社体制への移行を決定したほか、生体情報モニタなどの医療機器から取得したアラーム情報をスマートフォンに転送するソフトウェアを開発・販売するイタリアのソフトウェアチーム㈲を買収するなど、海外事業の基盤強化を図りました。」
新たな成長領域・事業モデルの探索に関連し、アラーム情報転送ソフトウェアを開発・販売するSoftware Team Srlを買収し、海外事業基盤の強化を進めた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う海外でのＡＥＤの需要減少を受け、2012年に買収したデフィブテック LLCの将来計画を見直したことから、のれん償却額および減損損失を特別損失として計上しました。」
デフィブテック LLCについて、海外AED需要の減少を受け将来計画を見直し、減損損失388百万円およびのれん償却額1,185百万円を計上した。一方、自社製人工呼吸器2機種は一定の事業規模に成長したと記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う海外でのＡＥＤの需要減少を受け、2012年に買収したデフィブテック LLCの将来計画を見直したことから、のれん償却額および減損損失を特別損失として計上しました。連結子会社であるデフィブテック LLCの株式取得時に計上した技術関連資産の一部について、技術の市場性が低下したため、当該技術関連資産の未償却残高320百万円の全額を減損損失に計上しました。」
将来のコア事業となりうる新規事業の一環として買収したデフィブテック LLCについて、海外AED需要の減少を受け将来計画を見直し、技術関連資産320百万円の減損損失と、のれん償却額1,193百万円を計上した。 - FY2020実績引用有価証券報告書
「「高い顧客価値の創造」では、この３年間で主力となる新製品を数多く投入しました。特に、当社グループの新しい事業の柱となりうる自社製人工呼吸器２機種を発売できたことは最大の成果と考えています。」
TRANSFORM 2020の3年間を振り返り、自社製人工呼吸器2機種の発売を新しい事業の柱につながる最大の成果として位置付けている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「人工呼吸器は、総合技術開発センタで開発したＮＰＰＶ（※）人工呼吸器と、米国の日本光電オレンジメッドで開発・生産した人工呼吸器の２機種を発売しました（前者は国内・海外、後者は海外にて発売）。」
新規事業として、総合技術開発センタおよび米国子会社で開発・生産した人工呼吸器2機種の発売を再掲している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「人工呼吸器は、総合技術開発センタで開発したＮＰＰＶ（※）人工呼吸器と、米国の日本光電オレンジメッドで開発・生産の人工呼吸器の２機種を発売しました（前者は国内・海外、後者は海外にて発売）。」
将来のコア事業となる新規事業として、人工呼吸器について開発・生産拠点の異なる2機種を発売した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、当社初となる一体型の全自動血球計数・免疫反応測定装置やノートパソコンをベースとするコンパクト脳波計を発売したほか、医療機器リモート監視サービスを開始しました。ＰＡＤ市場向けには、一般家庭向けＡＥＤや日英バイリンガルに対応したカラー画面付ＡＥＤを発売しました。」
新規事業に関連して、当社初の一体型測定装置、コンパクト脳波計、医療機器リモート監視サービス、一般家庭向けAEDおよび日英バイリンアル対応AEDを投入した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、当社初となる一体型の全自動血球計数・免疫反応測定装置やノートパソコンをベースとするコンパクト脳波計、一般家庭向けＡＥＤを発売しました。」
将来のコア事業となる新規事業の創造に関連し、当社初の一体型測定装置、コンパクト脳波計および一般家庭向けAEDを発売した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「診療所向けには、当社初となる一体型の全自動血球計数・免疫反応測定装置を発売しました。」
将来のコア事業となる新規事業の創造に関連し、当社初となる一体型の全自動血球計数・免疫反応測定装置を診療所向けに発売した。 - FY2018前進有価証券報告書
「診療所市場向け商品ポートフォリオの拡充に注力し、クリニカルアシスタントサービスや医療介護ネットワークシステムを発売しました。ともに、当社初となるクラウドサーバを利用した月額利用料制のＩＴソリューションです。」
将来のコア事業となる新規事業として、当社初のクラウド型・月額利用料制ITソリューションを発売した。ビデオ硬性挿管用喉頭鏡事業の譲受や、人工呼吸器・麻酔器の新製品投入予定も記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「(ⅲ)新規事業の創造」
TRANSFORM 2020の重要課題として、新規事業の創造を再掲している。今回、新たな開発着手等の具体的進展は示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「(ⅲ)新規事業の創造」
TRANSFORM 2020の重要課題として、新規事業の創造を再掲している。今回、新たな開発着手等の具体的進展は示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「(ⅲ)新規事業の創造」
TRANSFORM 2020の重要課題として、新規事業の創造を再掲している。今回の四半期報告書では、新たな開発着手等の具体的進展は示していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「新規事業の創造に向けて人工呼吸器、麻酔器の開発に着手しました。」
将来のコア事業となりうる新規事業について、人工呼吸器・麻酔器の開発に着手したという具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「(ⅴ)新規事業の創造」
中期経営計画の重要課題として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「(ⅴ)新規事業の創造」
中期経営計画の重要課題として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新規事業の創造」
中期経営計画の重要課題として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自社開発、アライアンス、Ｍ＆Ａを積極的に推進し、将来のコア事業となりうる新規事業を創造していきます。」
生活習慣病、認知症、難治性疾患、地域包括ケアシステムなどを視野に、自社開発・提携・M&Aを手段としている。