Komori
日本光電工業(6849)・リスク対処

為替差損の発生

FY2016に初出。35回の記載のうち23回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。

35記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2021 – FY2024悪化FY2025-H1 – FY20252016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 220222023: 420232024: 220242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響478社が書いているテーマ・逆風416社・追い風20社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの492件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「経常利益は、為替差損益が差益に転じたことから、前期比10.7%増の225億4千4百万円となりました。」

    前年度の為替差損951百万円から、当年度は為替差益3,484百万円に転じた。為替変動による損益面の悪影響は当年度には現れていない。
  2. FY2025顕在化有価証券報告書

    「経常利益は、為替差損益が差損に転じたことから、前期比20.4%減の203億7千3百万円となりました。」

    前年度の為替差益から当年度は為替差損951百万円に転じ、為替変動による業績への悪影響が経常利益の前期比20.4%減として実際に現れた。
  3. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「経常利益は、為替差損益が差損に転じたことから、21億3千9百万円(同82.9%減)となりました。」

    為替差益を計上していた前年同期から為替差損に転じ、経常利益は前年同期比82.9%減となった。為替変動による損益面の悪影響が再び実績化している。
  4. FY2024対処有価証券報告書

    「経常利益は、為替差益の計上により前期比6.1%増の255億8千9百万円となりました。」

    当年度は為替差益5,370百万円を計上し、前年度の為替差益2,386百万円から増加した。為替差損による損益面の悪影響は当年度には現れていない。
  5. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「経常利益は為替差益の減少により 125億4千6百万円 (同3.6%減)」

    為替差益は前年同期の55億3,100万円から48億6,600万円へ減少したものの、為替差損には転じておらず、為替差益が経常利益を押し上げる状態は継続している。
  6. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「経常利益は為替差益の計上により 57億9千4百万円 (同5.7%増)」

    当第1四半期も為替差益3,532百万円を計上し、為替差損による損益面の悪影響は現れていない。
  7. FY2023対処有価証券報告書

    「為替差益 2,386」

    当年度も為替差益2,386百万円を計上し、為替差損による損益面の悪影響は発生していない。前年度の為替差益3,175百万円からは減少した。
  8. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「経常利益は為替差益の計上により 139億3千7百万円 (同43.5%減)となりました。」

    当第3四半期連結累計期間は為替差益2,058百万円を計上し、為替差損による損益面の悪影響は現れていない。
  9. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「経常利益は為替差益の計上により 130億1千9百万円 (同27.6%減)となりました。」

    当第2四半期連結累計期間は為替差益5,531百万円を計上し、為替変動による損益面の悪影響は現れず、経常利益を押し上げる要因となった。
  10. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 204 3,551」

    前年同期の為替差益204百万円から当第1四半期は3,551百万円へ増加し、為替差損による損益面の悪影響は現れず、経常利益を押し上げる要因となった。
  11. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「経常利益は為替差損益が差益に転じたことから179億9千万円(同119.0%増)」

    前年同期の為替差損825百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益296百万円となり、為替変動による損益面の悪影響が反転した。
  12. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「経常利益は為替差損益が差益に転じたことから 67億4千3百万円 (同326.5%増)」

    前年同期の為替差損437百万円に対し、当第1四半期は為替差益204百万円となり、為替変動による損益面の悪影響が反転した。
  13. FY2021対処有価証券報告書

    「経常利益は為替差損益が差益に転じたことから前期比91.1%増の283億7千4百万円となりました。」

    前年度の為替差損973百万円から、当年度は為替差益472百万円に転じ、為替変動による損益面の悪影響は当年度には現れていない。
  14. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差損 511 1,271」

    当第3四半期連結累計期間の為替差損は1,271百万円で、前年同期の511百万円から増加した。為替変動による損益面の悪影響が拡大している。
  15. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損 855 825」

    当第2四半期連結累計期間の為替差損は825百万円で、前年同期の855百万円から減少した。ただし、為替変動による損益面の悪影響は引き続き発生している。
  16. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「為替差損 640 437」

    為替差損は前年同期の640百万円から437百万円へ減少したが、為替変動による損益面の悪影響は引き続き発生している。
  17. FY2020顕在化有価証券報告書

    「経常利益は為替差損の計上により前期比6.4%減の148億4千6百万円となりました。」

    通期で為替差損973百万円を計上し、為替変動による損益影響が実際に経常利益の減少として現れた。
  18. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差損 ― 511」

    当第3四半期連結累計期間に為替差損511百万円を計上し、前年同期の為替差益190百万円から為替変動による損益面の悪影響が再び現れている。
  19. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「為替差損 ― 855」

    当第2四半期連結累計期間に為替差損855百万円を計上し、前年同期の為替差益から為替変動による損益面の悪影響が再び現れている。
  20. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「一方、為替差損益が差損に転じたため 2千6百万円 の経常損失(前年同期は5億8千万円の経常利益)となり」

    前年同期の為替差益から当第1四半期は為替差損に転じ、為替差損640百万円を計上した。為替変動による損益面の悪影響が再び実績化している。
  21. FY2019対処有価証券報告書

    「為替差益 85」

    前年度の為替差損733百万円に対し、当年度は為替差益85百万円となり、為替差損による損益面の悪影響は当年度には現れていない。
  22. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益190百万円」

    前年同期に続き為替差益を計上しており、為替差損による損益面の悪影響は当第3四半期連結累計期間にも現れていない。
  23. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「また、為替差益の計上により、経常利益は52億7千万円(同41.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は39億1千6百万円(同54.1%増)となりました。」

    為替差益701百万円を計上し、前年同期の為替差損から当第2四半期連結累計期間は為替差益に転じている。為替変動による損益面の悪影響は引き続き現れていない。
  24. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「また、為替差益の計上により、経常利益は5億8千万円(前年同期比266.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億3千8百万円(前年同期は1千6百万円)となりました。」

    為替差益309百万円を計上し、前年同期の為替差益107百万円から増加した。前年度の為替差損による悪影響が当第1四半期には現れていない。
  25. FY2018悪化有価証券報告書

    「為替差損733」

    為替差損が前年度の254百万円から733百万円へ増加し、為替変動による業績への悪影響が通期で拡大した。
  26. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益466百万円」

    前年同期および前四半期累計期間に続き為替差損ではなく為替差益を計上しており、為替変動による損益面の悪影響は引き続き現れていない。
  27. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益257百万円」

    前年同期の為替差損から当第2四半期累計期間は257百万円の為替差益に転じ、為替変動による損益面の悪影響が反転した。
  28. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「一方、為替差損益が差益に転じたため、経常利益は1億5千8百万円(前年同期は14億7千2百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1千6百万円(前年同期は10億8千6百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    前年同期の為替差損から当四半期は為替差益に転じ、為替変動による損益面の悪影響が反転した。
  29. FY2017顕在化有価証券報告書

    「為替差損254百万円」

    第3四半期累計期間では為替差益を計上していたが、通期では254百万円の為替差損を計上しており、為替変動による業績影響が実際に発生した状態が確認される。
  30. FY2017-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益259百万円」

    前年同期累計では為替差損を計上していたが、当第3四半期連結累計期間は為替差益を計上しており、為替差損の発生という業績影響は反転している。
  31. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「また、為替差損の計上により、経常利益は26億8千9百万円(同38.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億8千3百万円(同33.1%減)となりました。」

    為替差損1,510百万円を計上し、為替変動が経常利益の前年同期比38.9%減などとして実際の業績に影響した。
  32. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「また、為替差損益が差損に転じたため、14億7千2百万円の経常損失(前年同期は6億1千万円の経常利益)となりました。」

    為替差損益が差損に転じ、為替変動が経常損失14億7,200万円として当四半期の業績に実際に影響した。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「為替差損益が差損に転じたため、経常利益は前期比6.5%減の161億1千6百万円となりました。」

    当期に為替差損911百万円を計上し、為替変動が経常利益に実際に影響したと記載している。
一緒に動いた変遷

「地域別事業展開の強化」は、この変遷が動いた35回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

191714131211★123456
  1. ★この変遷
  2. 1地域別事業展開の強化19回
  3. 2販売・サービス体制と消耗品ビジネスの強化17回
  4. 3グローバル化・効率性・スピードによる企業体質の強化14回
  5. 4医療制度改革下での国内事業の持続的成長13回
  6. 5安定配当と連結配当性向30%以上12回
  7. 6コア事業のさらなる成長11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本光電工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算説明資料で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
為替差損の発生|日本光電工業(6849)の変遷 | Komori