CSRと人財育成の強化
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「そのうち、人財育成に関するKPI「学習・教育時間」の目標値として、３年間累計の教育時間（国内）を１人当たり49時間以上と設定しました。2025年度の１人当たり教育時間は19.1時間でした。」
Phase Iの1人当たり45時間以上から、Phase IIでは国内3年間累計49時間以上へ教育時間KPIを引き上げた。2025年度実績は19.1時間である。 - FY2025前進有価証券報告書
「「社会」では、人権・人財、品質、ガバナンスの３つの分野で課題解決に取り組んでいます。人権・人財では、健康経営の推進・開示充実により、2025年３月に当社初となる「健康経営優良法人（大規模法人部門）」に認定されました。」
健康経営の推進・開示を進め、2025年3月に初めて健康経営優良法人の認定を受けた。また、2024年度の1人当たり教育時間は28.9時間となり、3年間累計45時間以上のKPIに向けた実績を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「その目標値として、３年間累計の教育時間を１人当たり45時間以上と設定しました。2021年度、2022年度、2023年度の１人当たり教育時間はそれぞれ18.6時間、18.2時間、24.4時間でした。」
人財育成KPIについて3年間累計45時間以上の目標に対し、2023年度の1人当たり教育時間24.4時間を開示した。Phase IIではBEACON人事制度の定着、働き方改革、ダイバーシティ＆インクルージョン、グローバル人財・DX人財育成を進めるとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの行動指針となる「グローバル共通価値基準」を体現する人財の育成を推進し、グローバルで整合性・一貫性のある人財マネジメントシステム（人財育成システム・人事制度など）を目指しています。中期経営計画の中で「医療への貢献にやりがいと誇りを持てる組織風土の醸成」をサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）に特定し、「グローバルに活躍できる人財の育成」をKPIとしました。その目標値として、３年間累計の教育時間を１人当たり45時間以上と設定しました。2021年度、2022年度の１人当たり教育時間はそれぞれ18.6時間、18.2時間でした。」
サステナビリティ重要課題とKPIを具体化し、3年間累計で1人当たり教育時間45時間以上を目標に設定した。女性管理職比率12％以上、女性取締役・執行役員4名以上などの多様性目標も2026年4月を達成時期として示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヵ年中期経営計画「BEACON 2030 Phase I」を推進し、事業と企業活動を通じたサステナビリティを推進するため」
BEACON 2030 Phase Iのもと、事業と企業活動を通じたサステナビリティを推進する方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヵ年中期経営計画「BEACON 2030 Phase I」を推進し、事業と企業活動を通じたサステナビリティを推進するため」
BEACON 2030 Phase Iのもと、事業と企業活動を通じたサステナビリティを推進する方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、本年４月に中期経営計画「BEACON 2030 Phase I」をスタートさせ、事業と企業活動を通じたサステナビリティを推進するため」
BEACON 2030 Phase Iのもと、事業と企業活動を通じたサステナビリティを推進する方針を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、本年４月に中期経営計画「BEACON 2030 Phase I」をスタートさせ、事業と企業活動を通じたサステナビリティを推進するため」
BEACON 2030 Phase Iの開始に際し、事業と企業活動を通じたサステナビリティを推進する方針を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「SDGsを参考に、事業と企業活動を通じて注力すべき12のサステナビリティ重要課題を特定しました。」
SDGsを参考に、事業と企業活動を通じて取り組む12のサステナビリティ重要課題を特定した。人権・人財、品質、ガバナンス、環境を企業活動の重点分野とし、新たな人事制度やグローバル人財育成プログラムの拡充も掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「経営理念の実現に向けて、新たな人事制度・人財育成プログラムを導入し、自律的に行動する人財の育成、自由闊達で創造的な組織風土の醸成に取り組みます。」
人事制度・人財育成プログラム、自律的な人財育成、創造的な組織風土の醸成を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「経営理念の実現に向けて、新たな人事制度・人財育成プログラムを導入し、自律的に行動する人財の育成、自由闊達で創造的な組織風土の醸成に取り組みます。」
新たな人事制度・人財育成プログラム、自律的な人財育成、創造的な組織風土改革を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経営理念の実現に向けて、新たな人事制度・人財育成プログラムを導入し、自律的に行動する人財の育成、自由闊達で創造的な組織風土の醸成に取り組みます。」
新たな人事制度・人財育成プログラム、自律的な人財育成、創造的な組織風土の醸成を新中期経営計画の取り組みとして示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「持続的発展に向けたＣＳＲ、人財育成の取り組みを強化します。」
企業体質強化の一環として、CSRと人財育成を明示している。