日本光電工業（6849）・施策前進
コーポレート・デジタルトランスフォーメーションの推進
FY2021に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-06。
8記載
6年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
情報システム・IT基盤の更新と最適化136社が書いているテーマ・逆風1社・追い風141社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに68社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている136社のうち14社を表示しています。上の文は136社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-06前進決算説明資料
「新CRMの稼働（日本）」
日本で新CRMが稼働し、顧客情報の一元管理や営業活動の効率化に向けたコーポレートDXが具体的な運用段階に進んだ。元スレッドは変更しない。 - FY2026前進有価証券報告書
「日本では、昨年９月にPLMシステム、11月にMESシステムが稼働、本年３月に鶴ヶ島生産センタが稼働を開始したほか、本年２月にドゥウェル㈱を連結子会社化しました。」
PLM・MESシステムが稼働し、鶴ヶ島生産センタも稼働を開始した。業務・生産基盤のデジタル化が導入検討から実稼働段階へ進んでいる。 - FY2025生成AI導入の審議有価証券報告書
「また、鶴ヶ島新工場への設備投資、生産性向上に向けた生成AIの導入、アドテック㈱の親会社株式の取得、従業員向け株式給付信託の導入、TCFD提言に基づく情報開示の充実およびCDP対応について審議しました。」
取締役会で、生産性向上に向けた生成AIの導入を審議した。導入完了などの実績ではなく、検討事項として記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、前期比24億３千９百万円減の52億８百万円となりました。主な内訳は、生産設備などの有形固定資産の取得36億２千６百万円、PLM/MESシステムなどの無形固定資産の取得11億６千万円などです。」
PLM/MESシステムなどの無形固定資産を11億6,000万円取得し、コーポレートDX・業務基盤整備を具体的な投資として進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、PLM/MESシステムの導入、インド試薬新工場の建設、ソフトウェアチーム㈲の株式取得、鶴ヶ島新工場用地取得などの投資案件や米国子会社の再編・持株会社体制への移行について審議しました。」
コーポレートDXに関連するPLM/MESシステムの導入を取締役会の審議事項として記載し、業務基盤整備を具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「（5）（組織）コーポレート・デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進 グローバル情報基盤・コミュニケーション基盤を整備し、働き方改革と業務の効率化を推進します。」
Phase Iの重要施策として、グローバル情報基盤・コミュニケーション基盤の整備、働き方改革、業務効率化を掲げた。