顧客起点の研究開発とイノベーション活動
FY2016に初出。36回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額（基礎研究である先端技術開発向け研究開発費を含んでいます）は330億11百万円となっています。」
研究開発費は330億11百万円となり、CENTUM VP次世代モデル、AI・ロボット協業、デジタルツイン、サイバーセキュリティ強化、無線振動センサ等の成果を記載した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。 制御事業 14,562 △619 測定器事業 1,456 63 新事業他 212 △84 合計 16,231 △640 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認しつつ、上期の研究開発費は162億31百万円で、前年同期比6億40百万円減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額（基礎研究である先端技術開発向け研究開発費を含んでいます）は320億61百万円となっています。」
研究開発費320億61百万円を投入し、CENTUM VP機能強化、OpreX Batch MES、洋上風力向けケーブル監視、医薬品・食品向け品質管理システム等を開発・発売した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。 セグメントの名称 当中間連結会計期間 （百万円） 前年同期比 （百万円） 制御事業 15,181 1,135 測定器事業 1,392 56 新事業他 297 △30 合計 16,871 1,161 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認しつつ、上期の研究開発費は168億71百万円となり、前年同期比11億61百万円増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額（基礎研究である先端技術開発向け研究開発費を含んでいます）は324億35百万円となっています。」
研究開発費は前年度の304億92百万円から324億35百万円へ増加した。クラウド、OTクラウド、AI、IoT、脱炭素支援など複数の製品・サービスを開発・発売した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「制御事業 21,389 測定器事業 2,005 新事業他 504 合計 23,899 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は合計238億99百万円で、前年同期比16億49百万円増加した一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。 制御事業 14,045 763 測定器事業 1,337 186 新事業他 327 △72 合計 15,710 877 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、上期の研究開発費は157億10百万円で、前年同期比8億77百万円増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。制御事業 6,698百万円、測定器事業 654百万円、新事業他 158百万円、合計 7,510百万円（前年同期比343百万円増）。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、第1四半期の研究開発費は合計75億10百万円で、前年同期比3億43百万円増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額（基礎研究である先端技術開発向け研究開発費を含んでいます）は304億92百万円となっています。」
研究開発費は304億92百万円となり、前年度の285億20百万円から増加した。AI予兆検知、CENTUM VP R6.10、AIメンテナンスサポート等の開発・発売も記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。制御事業 19,925、測定器事業 1,718、新事業他 606、合計 22,249（前年同期比1,076百万円増）。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費は222億49百万円で、前年同期比10億76百万円増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。制御事業 13,282百万円、測定器事業 1,150百万円、新事業他 400百万円、合計 14,832百万円（前年同期比806百万円増）。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、上期の研究開発費は148億32百万円で、前年同期比8億06百万円増加した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。制御事業 6,471百万円、測定器事業 484百万円、新事業他 211百万円、合計 7,167百万円（前年同期比460百万円増）。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認しつつ、第1四半期の研究開発費は合計71億67百万円で、前年同期比4億60百万円増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額（基礎研究である先端技術開発向け研究開発費を含んでいます）は285億20百万円となっています。」
研究開発費は前年度の274億77百万円から285億20百万円へ増加した。AIによる化学プラントの35日間自律制御、再生水利用に向けた下水処理施設の運転最適化などの成果も記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。制御事業 17,964百万円、測定器事業 2,050百万円、航機その他事業 1,157百万円、合計 21,173百万円（前年同期比1,294百万円増）。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費は211億73百万円で前年同期比12億94百万円増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。制御事業 12,237百万円、測定器事業 1,417百万円、航機その他事業 371百万円、合計 14,026百万円（前年同期比858百万円増）。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本的な状況に重要な変更はないとしつつ、上期の研究開発費は合計140億26百万円で前年同期比8億58百万円増加した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるセグメント別の研究開発の金額は次のとおりです。制御事業 5,707百万円、測定器事業 707百万円、航機その他事業 292百万円、合計 6,707百万円（前年同期比445百万円増）。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本的な状況に重要な変更はないと再確認しつつ、当第1四半期の研究開発費は合計67億07百万円で前年同期比4億45百万円増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額（基礎研究である先端技術開発向け研究開発費を含んでいます）は274億77百万円となっています。」
研究開発費274億77百万円を投入し、医薬品工場向け製造管理パッケージ、PRM、ProSafe-RS Lite、CIサーバ、CENTUM VP R6.08等を開発した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「合計 19,878 △531 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。第3四半期累計の研究開発費は198億78百万円で、前年同期比5億31百万円減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「合計 13,168百万円（前年同期比178百万円増）なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期の研究開発費は131億68百万円で前年同期比1億78百万円増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額（基礎研究である先端技術開発向け研究開発費を含んでいます）は276億４百万円となっています。」
研究開発費を276億04百万円投入し、SCADA、Sushi Sensor、CENTUM VP、操業最適化、予知保全、IoTソリューション等を開発した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。当第3四半期累計の研究開発費は合計204億10百万円で、前年同期比7億64百万円増加した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「合計 129億90百万円 （前年同期比 0百万円） なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は当第2四半期累計で129億90百万円となり、前年同期比で横ばいだった。研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。当第1四半期の研究開発費は合計62億10百万円で、前年同期比37百万円減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額（基礎研究である先端技術開発向け研究開発費を含んでいます）は262億49百万円となっています。」
研究開発費262億49百万円を投入し、PRM、OpreX Profit-driven Operation、CENTUM VP R6.06、強化学習、Process Data Analytics、Digital Plant Operation Intelligence等を開発した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「合計 196億46百万円 （前年同期比 1億90百万円減） なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は196億46百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「合計 129億89百万円 （前年同期比 2億19百万円減） なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。当第2四半期累計期間の研究開発費は129億89百万円で、前年同期比2億19百万円減少した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「合計 62億47百万円 （前年同期比 １億92百万円減） なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。当第1四半期の研究開発費は合計62億47百万円で、前年同期比1億92百万円減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額（基礎研究である先端技術開発向け研究開発費を含んでいます）は265億75百万円となっています。」
研究開発費265億75百万円を投入し、ProSafe-RS、STARDOM、DDMOnEX、CENTUM VP R6.05、SensPlus Buddy、Sushi Sensor、クラウドベースのDevice Lifecycle Management等を開発・提供した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。当四半期累計の研究開発費は合計198億36百万円で、前年同期比19百万円減少した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。当四半期累計の研究開発費は132億9百万円で、前年同期比1億2百万円減少した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。研究開発費は合計64億40百万円で、前年同期比1億52百万円減少した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は271億26百万円となっています。」
研究開発費を271億26百万円投入し、CENTUM VP R6.03、Process Data Analytics、設備異常予兆監視ソリューション、GRANDSIGHT、KBC Co-Pilot Programなど複数の製品・ソリューションを開発した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。研究開発費は合計198億56百万円で、前年同期比18億52百万円増加した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費は合計133億12百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本的な状況に重要な変更がないことを明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「YOKOGAWAの研究開発には、お客様のニーズや予測可能な近未来に向けて主に事業部が取り組む「製品開発・先行開発活動」と、不確実で予測不可能な未来における新たな事業機会を探索する主にイノベーションセンターが取り組む「イノベーション活動」があります。なお、2015年度からは、イノベーションセンターをマーケティング本部に組み入れ、イノベーション活動にマーケティング機能とのシナジーを出しやすい体制を構築し、今まで以上にお客様にフォーカスしてイノベーション活動を推進しています。」
製品開発と将来事業探索を分け、2015年度からイノベーションセンターをマーケティング本部に組み入れている。