無線通信・ネットワーク機器の研究開発投資
FY2016に初出。35回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、4,256百万円であり、主な研究開発とその成果は次のとおりとなります。」
研究開発費は前年度の4,005百万円から増加した。ICOM CONNECT、IC-7300MK2、24GHz帯モジュール及びリフレクターアレーアンテナの研究開発を記載している。 - 2026-05-22前進決算説明資料
「研究開発 約107億円」
中期経営計画2026期間の研究開発・新規技術取得への投資実績を約107億円とし、次世代無線機、衛星無線、5G、AI、IP無線関連ソリューション等への投資内容を具体的に示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22億4百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発費は22億4百万円で、前年同期の19億8千5百万円から増加した。会社自身は研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19億8千5百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発費は19億8千5百万円で、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、29億1千8百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費を29億1千8百万円と計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、19億3千2百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は19億3千2百万円で、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、9億4百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は9億4百万円で、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、3,862百万円であり、主な研究開発とその成果は次の通りです。」
研究開発費3,862百万円を計上し、IC-4120、IC-F5130D/5330D、2.4GHz・5.6GHz・10GHz帯対応のIC-905、分離型海上用無線機IC-M510BB/M410BB、5G対応エッジゲートウェイIP50Gなど、開発・発売または製品化に取り組む成果を具体的に記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、28億5千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は28億5千万円で、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、19億6千4百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は19億6千4百万円となったが、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、9億8千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は9億8千万円で、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、3,931百万円であり、主な研究開発とその成果は次の通りです。」
研究開発費は前年度の3,595百万円から3,931百万円に増加した。IP700の海外展開、IP110H、スマートフォン操作対応の国際VHFトランシーバーIC-M510、防衛省向け航空用無線通信機器など、開発・発売成果を具体的に記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、29億4千1百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は29億4千1百万円となった。会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、20億1千8百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費20億1千8百万円を計上したが、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、10億4千3百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は10億4千3百万円となったが、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は3,595百万円であり、主な研究開発とその成果は次の通りです。」
研究開発費3,595百万円を計上し、LTE対応ライセンスフリートランシーバー、5G対応エッジゲートウェイ、無線IPフォン、ポータブルトランシーバー、AISトランスポンダー等の開発成果を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、27億5千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費27億5千万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと会社自身が記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、17億9千1百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費17億9千1百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、9億1百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は9億1百万円となったが、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は3,768百万円であり、主な研究開発とその成果は次の通りです。」
研究開発費は前年度の3,864百万円から3,768百万円に減少した一方、SATELLITE PTT、ハイブリッドIPトランシーバー、スマートフォンアプリケーション、スピーカーフォンユニット等の開発成果を具体的に記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、29億2千9百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費を29億2千9百万円と示しているが、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、18億8千3百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費を18億8千3百万円と示しているが、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、9億5千1百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は9億5千1百万円となった。会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記しており、新たな研究開発上のマイルストーンは示していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は3,864百万円であり、主な研究開発とその成果は次の通りです。」
研究開発費は前年度の3,412百万円から3,864百万円に増加した。コミュニティ無線、デュアルSIM対応IPトランシーバー、D-STAR対応機、GMDSS対応MF/HF無線機、航空用無線機、802.11ac対応アクセスポイント等の開発成果を具体的に記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、27億6千5百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は27億6千5百万円となったが、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、18億2千3百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期の16億9千万円から18億2千3百万円に増加したが、会社自身が研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、8億7千2百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を8億7千2百万円と示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、25億4千1百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を25億4千1百万円と示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、16億9千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期の16億3千6百万円から16億9千万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、8億2千2百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費は8億2千2百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当企業集団全体の研究開発費は32億7千7百万円であります。」
研究開発費は前年度の31億4千3百万円から32億7千7百万円に増加した。260MHz帯防災行政無線システム、D-STAR対応機、GMDSS対応VHFトランシーバー、FWA対応無線LAN機器など、各製品分野の開発内容も具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、24億5千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費を24億5千万円と示し、研究開発活動に重要な変更はないと明記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、16億3千6百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上半期の研究開発費を16億3千6百万円と示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当企業集団全体の研究開発活動の金額は、8億1千2百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当企業集団の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を8億1千2百万円と示し、研究開発活動に重要な変更はないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度における当企業集団全体の研究開発費は31億4千3百万円であります。」
アマチュア無線、陸上業務用無線、海上用無線、ネットワーク機器の各分野で具体的な新製品開発を記載している。