成長市場の開拓・販売拡大
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-10-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-13前進kabutan.jp
「古野電は大幅高、舶用事業の販売想定超えで通期業績・配当予想を上方修正」
舶用事業の販売が会社の想定を上回ったと報じられた。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「無線LAN・ハンディターミナル事業では、主に文教市場向けの案件増加に伴い、無線LANアクセスポイントの販売が継続して増加しました。この結果、売上高は26億４千３百万円（前年同期比69.2％増）となりました。」
文教市場向け案件の増加を背景に無線LAN事業も大幅増収となり、舶用・産業用を含む全報告セグメントで販売拡大が進んだ。 - FY2026-H1舶用・産業用は増収、無線LAN・ハンディターミナルは減収有価証券報告書
「舶用事業の売上高は599億８千２百万円(前年同期比11.4％増)となりました。産業用事業の売上高は69億５千８百万円(前年同期比0.1％増)となりました。無線LAN・ハンディターミナル事業では主に文教市場向けの需要環境は低調に推移し、無線LANアクセスポイントの販売が減少しました。この結果、売上高は15億６千１百万円(前年同期比16.0％減)となりました。」
売上拡大は舶用事業と産業用事業に集中し、無線LAN・ハンディターミナル事業は減収となった。全報告セグメント一律の増収から、事業別の濃淡が明確になっている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「全ての報告セグメントにおいて、増収増益となりました。」
前四半期に続き、全ての報告セグメントで増収となり、今回は増益も確認された。売上拡大のテーマ自体に新たな目標や施策は示されていない。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、舶用事業及び産業用事業の分野では売上が増加し、無線LAN・ハンディターミナル事業の分野においても、売上が僅かに増加しました。」
舶用、産業用、無線LAN・ハンディターミナルの全報告セグメントで売上増加を確認した。前年度まで減収が続いていた無線LAN・ハンディターミナル事業も僅かな増収となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、部材調達環境の回復を背景に、高水準の受注残の解消と納期の正常化に向け、増産を推し進めました。」
増産と海外販売の好調により売上拡大を進めているが、成長市場開拓・販売拡大というテーマ自体に新たな数値目標や期限は示されていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「北米では、主にプレジャーボート向け及び漁業向け機器の販売が増加しました。欧州では、商船、プレジャーボート向けを中心に、漁業向け、保守サービスにおいても売上が順調に増加しました。」
北米・欧州を中心に舶用機器、保守サービスの販売拡大が続いている。 - FY2024-Q2舶用・産業用は増収、無線LAN・ハンディターミナルは減収有価証券報告書
「舶用事業の売上高は451億７千５百万円(前年同期比25.7％増)となりました。産業用事業の売上高は60億２千７百万円(前年同期比16.9％増)となりました。無線LAN・ハンディターミナル事業の売上高は16億６千８百万円(前年同期比22.2％減)となりました。」
舶用事業と産業用事業は増収となった一方、無線LAN・ハンディターミナル事業は減収となった。 - FY2024-Q1舶用・産業用は増収、無線LAN・ハンディターミナルは減収有価証券報告書
「当社グループにおいては、無線LAN・ハンディターミナル事業の分野では売上が減少したものの、舶用事業及び産業用事業の分野では売上が増加しました。」
売上拡大の状況は事業別に分かれ、舶用事業・産業用事業は増収となった一方、無線LAN・ハンディターミナル事業は減収となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、すべての報告セグメントで売上が増加しました。」
従来は一部セグメントの増収にとどまる局面もあったが、今回はすべての報告セグメントで売上増加を確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、舶用事業及び産業用事業の分野では売上が増加しました。無線LAN・ハンディターミナル事業の分野では売上が減少しました。」
舶用事業・産業用事業の売上増加が続く一方、無線LAN・ハンディターミナル事業は減少した。新たな目標や具体策の追加はない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、成長市場の開拓や販売拡大に取り組み、前年同期比で増収を維持しましたが、製品構成の変化、為替、生産調整等の影響により減益となりました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続し、増収を維持した一方、製品構成、為替、生産調整等により減益となった。新たな数値目標や期限は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、成長市場の開拓や販売拡大に積極的に取り組み、主力である舶用事業の分野では日本・アジアで売上が増加しました。産業用事業の分野では売上は横ばいでした。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続している。舶用事業は日本・アジアで増収となった一方、産業用事業は横ばいであった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、成長市場の開拓や販売拡大に積極的に取り組み、主力である舶用事業の分野では日本、アジアで売上が増加しました。産業用事業の分野では売上が減少しました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続している。舶用事業は日本・アジアで増加した一方、産業用事業は減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、成長市場の開拓や販売拡大に取り組み、日本、北米、欧州、アジアのいずれの地域においても舶用事業の売上が増加しました。」
成長市場の開拓・販売拡大を継続し、全地域で舶用事業の売上増加を記載している。新たな数値目標や期限は示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、成長市場の開拓や販売拡大に取り組み、舶用事業は為替の円安傾向が続いた欧州市場を中心に売上が増加しました。また、産業用事業も売上が増加しました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続している。欧州市場を中心とする舶用事業と産業用事業の売上増加も記載されているが、新たな数値目標や期限、具体策は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、引き続き生産性の改善を図るとともに、成長市場の開拓や販売拡大に積極的に取り組み、主力である舶用事業は為替の円安が進んだ欧州市場や販売が好調に推移した北米市場で売上が増加しました。また、産業用事業も売上が増加しました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続している。欧州市場・北米市場での舶用事業および産業用事業の増収も併記されているが、数値目標や期限は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、成長市場の開拓や販売拡大に積極的に取り組み、主力である舶用事業は為替の円安が進んだ欧州を中心に売上が増加しました。また産業用事業も売上が増加しました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続している。今回は舶用事業の欧州売上と産業用事業の増収も併記されているが、新たな目標や施策の追加はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、成長市場の開拓や販売拡大に取り組み、舶用事業や無線LAN・ハンディターミナル事業は売上が増加しました。一方、昨年好調であったETC車載器の売上が減少したことなどにより産業用事業は低調に推移しました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続している。具体的な数値目標や期限、新たな施策は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、成長市場の開拓や販売拡大に積極的に取り組みましたが、円高の影響などもあり、主力である舶用事業では、国内・海外とも売上が減少しました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続しているが、数値目標や期限、新たな具体策は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、成長市場の開拓や販売拡大に積極的に取り組み、無線LAN・ハンディターミナル事業は売上が増加しましたが、主力である舶用事業は円高の影響などもあり売上が伸び悩み、産業用事業も売上が減少しました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続している。無線LAN・ハンディターミナル事業は増収となった一方、舶用事業と産業用事業は減収となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、成長市場の開拓や販売拡大に取り組み、ETC車載器などが好調に推移した産業用事業は売上が増加しました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続している。具体的な目標値や期限の追加はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、成長市場の開拓や販売拡大に積極的に取り組みましたが、円高の影響などもあり、主力である舶用事業では、国内の売上は増加したものの、海外は、商船及び漁業市場向けの売上がいずれも減少しました。」
成長市場の開拓・販売拡大への取り組みを継続しているが、具体的な新規施策や目標値の追加はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループにおきましては、成長市場の開拓や販売拡大に積極的に取り組みました」
成長市場の開拓と販売拡大を施策として初めて確認できる。